学部学科 教育方針


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学芸学部

【教育目標】

幅広い分野の科目を関連づけて学ぶことにより、豊かな教養と物事を多角的に理解したり総合的に考える能力を培います。また、音楽、情報メディア、国際教養の各分野で専門知識・技術を深く学ぶことにより、新たな文化を創造・発信・表現する力を育てます。さらに、教室学習だけに留まらない多様な学習機会を提供することで、主体的に社会と関わり、さまざまな問題を創造的に解決していける実践力と精神力を兼ね備えた人材を育成します。

【各学科の教育方針】

音楽学科

■ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

学芸学部音楽学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(音楽)の学位を授与する。

演奏専攻

【知識・理解】
(専門実技の知識)
  • 西洋音楽を基軸とした演奏技術向上のための実践的な演奏法を理解している。
  • 多様な音楽の演奏技術の知識を持っている。
(作品解釈の理解)
  • 作品解釈のための音楽理論の知識を持っている。
  • 音楽史の知識を持ち、作品の歴史的価値や時代背景を理解している。
(幅広い知識と教養)
  • 専門実技以外の幅広い音楽の知識を持ち、音楽が持つ魅力を理解している。
  • 専門分野以外の幅広い教養を持っている。
  • 専門領域に関連した英語を理解する知識を持ち、またフランス語、ドイツ語、イタリア語いずれかに関する知識を持っている。
【関心・意欲・態度】
(関心)
  • 体得した演奏技術及び知識を社会でどう生かすかに強い関心を持っている。
(意欲)
  • 演奏活動を実践する技術を体得し、音楽の価値観を高める意欲を持っている。
  • 共同して芸術を創り上げる主体性と意欲を持っている。
(態度)
  • 専門実技の技術と知識を探求する姿勢と幅広い分野にわたる知識を体得する姿勢を併せ持ち、多様な社会に対応する自立した個人を目指す態度を身に付けている。
  • 多人数で創り上げる音楽で培った協調することの重要性を認識し、社会の中で調和を保ち、意欲的に社会に貢献する態度を身に付けている。
【表現・技能・能力】
(専門実技の演奏技術)
  • 専門実技の演奏に必要な技術と表現力を体得し、実践的な活動ができる能力を持っている。
  • オペラ・合唱・室内楽・管弦楽・吹奏楽等を含めた協調して創り上げる音楽の技能を体得している。
(音楽探求の基本技能)
  • 音楽を探求するための情報収集力、分析力を持っている。
  • 専門実技以外の演奏技術の基礎を体得し、音楽全般を探求できる技能を持っている。
(社会の課題への対処技術)
  • 社会を豊かにする音楽を発信できる表現力と演奏技術を持っている。
  • 技術探求、音楽と人との調和、また音楽の枠を越えた知識習得で培った広い視野と想像力を持ち、幅広く社会に働きかける能力を持っている。

音楽文化専攻

【知識・理解】
(音楽理論の理解)
  • 西洋音楽の理論を理解している。
(幅広い音楽への知識)
  • 日本及び諸外国の音楽についての知識を幅広く持っている。
  • 音楽の歴史についての知識を持っている。
(音楽文化へのアプローチ法についての知識)
  • 音楽文化に対する学問的、療法的、創作的、教育的アプローチのいずれかの方法を理解している。
(幅広い知識と教養)
  • 専門分野以外の幅広い教養を持っている。
  • 専門領域に関連した英語を理解する知識を持ち、またフランス語、ドイツ語、イタリア語いずれかに関する知識を持っている。
【関心・意欲・態度】
(関心)
  • 音楽に関する社会の多様なニーズに対して強い関心を持っている。
  • 社会における様々な音楽文化の諸課題に強い関心を持っている。
(意欲)
  • 獲得した知識や能力を社会の様々な課題解決に生かしていこうとする意欲を持っている。
(態度)
  • 人と協調して社会に参画しようとする主体的な態度を身に付けている。
  • 自らのキャリアをデザインし、多様な社会に対応する自律した個人を目指す態度を身に付けている。
【表現・技能・能力】
(音楽に関する情報収集能力)
  • 様々な音楽に関して、それを研究するためのあらゆる情報を集める能力を持っている。
(論理的表現力)
  • 自らの主張を言葉や音あるいはその他の表現手段によって論理的に展開する力を持っている。
  • 自らの主張の論理的展開を説得力をもって表現する能力を持っている。
(音楽による表現力)
  • 音楽創作による表現能力を持っている。
(音楽実践の技能)
  • 音楽を演奏するための一定の技能を持っている。
  • 音楽を深く理解するための分析能力を持っている。
(社会の課題への対処技術)
  • 社会を豊かにする音楽を発信できる表現力を持っている。
  • 音楽文化研究、音楽と人との調和、また音楽の枠を越えた知識習得で培った広い視野と想像力を持ち、幅広く社会に働きかける能力を持っている。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)(2020年度以前入学生適用)

演奏専攻

学芸学部音楽学科演奏専攻のカリキュラムは、ディプロマ・ポリシーに掲げた卒業時の到達目標を達成できる編成となっている。そのために個人レッスンによる専門教育を軸として、基礎的なソルフェージュと理論、和声、音楽専門家としての教養、多彩な学問領域の知識の修得とキャリア形成のための科目など、音楽を媒体として社会のあらゆる場面で活躍できる人材を育成する科目を用意している。

【体系性】
  • 「基礎教育科目区分」及び「入門・概論科目区分」の講義・実技科目から、パフォーマンス、音楽理論、音楽文化及び音楽のキャリアデザインの4つの分野を持つ「応用・各論科目区分」の講義・実技科目へと発展的に学習できるカリキュラムとなっている。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 基礎教育科目のソルフェージュ・楽典・和声法の講義・実技で、西洋音楽の基本を習得することにより作品解釈のための音楽理論の知識を身に付ける。
  • 入門・概論科目の講義・実技では、音楽史の知識を体得することにより、作品の歴史的価値や時代背景を理解し、音楽を探求するための情報収集力、分析力を身に付ける。
  • パフォーマンス分野では、個人実技に加え、コース独自の特性を生かした演習や多人数で音楽を創りあげる演習など、多様な音楽に対応できる科目を置いている。個人実技では西洋音楽を基軸とした演奏技術向上のための実践的な演奏法を理解し、社会を豊かにする音楽を発信できる表現力と演奏技術を体得する。オペラ・合唱・室内楽・管弦楽・吹奏楽等では、協調して創り上げる音楽の技能を体得し、社会の中で調和を保ち、主体性を持って意欲的に社会に貢献する態度を身に付ける。また、専門実技以外の演奏技術の基礎を体得し、音楽全般を探求できる技能を持つことなど、多様な音楽の演奏技術の体得により、聴衆に感動を与える独自の豊かな表現力を身に付ける。
  • 音楽理論に関する分野では、基礎教育科目を土台に、より深く西洋音楽を分析するための知識を体得する講義・実技により、深く音楽を探求し作品解釈するための音楽理論の知識や分析力を身に付ける。
  • 音楽文化に関する分野では、入門・概論科目を土台に、より多彩な過去から現代までの音楽についての知識を得る講義・演習を通して専門実技以外の幅広い音楽の知識を持ち、音楽が持つ魅力の理解を深め、知識を探求し多様な社会に対応する自立した個人を目指す態度を養う。
  • 音楽のキャリアデザインに関する分野では、卒業後の社会貢献を見据えたキャリアデザインのためのより実践的で多様な演習で、体得した演奏技術及び知識を社会でどう生かすか、人と協調して音楽を創作する能力が社会に参画できる能力としていかに発揮できるかを考える。また、幅広く社会に対応できる能力を身に付ける。
  • 学部統合科目では、学芸学部の3学科がそれぞれの特徴を生かして開講する科目を置いている。
  • 全学共通科目では、専門分野以外の幅広い教養を身に付け、音楽の枠を超えた知識を習得し、広い視野と想像力を持ち、幅広く社会に対応できる能力を養う。特に外国語科目の区分では、専門領域に関連した英語を理解する知識と、フランス語、ドイツ語、イタリア語いずれかに関する知識を身に付ける。
  • 初年次教育として、「音楽基礎演習」科目を設置。大学での学びとその技法について理解する。
  • オーケストラコンサート、定期演奏会、オペラ公演など、体得した表現力と演奏技術をもって社会を豊かにする音楽を発信するアウトリーチ(社会貢献)の実践にも取り組む。
  • 音楽専攻科を設置。学部での教育・研究を基礎とし、より高度な演奏技術と専門知識の修得をめざす1年間の専門課程への進学の道がある。
  • 教職課程の科目を履修することにより、中学校教諭一種免許状(音楽)及び高等学校教諭一種免許状(音楽)の取得を可能とする。
【教育方法】
  • 専門実技については、一貫した個人レッスンによる指導を行う。その他の科目については、それぞれの特質により、講義・演習・実技といった技術・知識の体得にふさわしい形態を取る。
  • アクティブ・ラーニング等の主体的な学びの実践として、研究発表を目的とした科目を応用・各論科目のパフォーマンス分野、音楽文化に関する分野の中に設置し、学生の主体的な意見を取り入れる学生主導の研究発表の機会を設ける。
【学修成果の測定方法】
  • 個人実技科目については、定期実技試験を行い、複数の教員がその成果を測定する。
  • その他の講義・演習・実技科目については、定期試験、レポートによる評価、授業での貢献度、発表内容等、それぞれの科目の到達度を各担当教員が評価する。

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音楽文化専攻

学芸学部音楽学科音楽文化専攻のカリキュラムは、ディプロマ・ポリシーに掲げた卒業時の到達目標を達成できる編成となっている。そのために基礎的なソルフェージュと理論、和声、教養、多彩な学問領域の知識の修得とキャリア形成のための科目などは1年次から順次置かれ、2年次以後は、ミュージックスタディーズ・ミュージックエデュケーション・ミュージックセラピー・サウンドデザインという四つの科目群を設置し、幅広い学びと専門性を深める体系的な学修と進路設計に対応するカリキュラムとなっている。こうして音楽を媒体として社会のあらゆる場面で活躍できる人材を育成する科目を用意している。

【体系性】
  • 音楽学科音楽文化専攻の専門分野の科目は「基礎教育科目区分」「入門・概論科目区分」「応用・各論科目区分」「ゼミナール科目区分」により段階的に配置されている。
  • 「応用・各論科目区分」はさらに音楽文化に関する分野(「ミュージックスタディーズ科目群」「ミュージックエデュケーション科目群」「ミュージックセラピー科目群」「サウンドデザイン科目群」)「音楽理論に関する分野」「パフォーマンス分野」「音楽のキャリアデザインに関する分野」に分かれやはり段階的に配分されている。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 基礎教育科目により、1年次から2年次にかけて、より深く西洋音楽を分析するための音楽理論の知識を身に付ける。
  • 入門・概論科目により、1年次で初年次教育として音楽を大学で学ぶとはどのようなことかを理解し、かつ音楽史の基礎的な知識を得る。
  • 2年次以後は、ミュージックスタディーズ・ミュージックエデュケーション・ミュージックセラピー・サウンドデザインという四つの科目群により、音楽文化に対する学問的、療法的、創作的、教育的分野のいずれかの専門的な知識や技術を体得するための幅広い学びと専門性を深める体系的な学修を行う。
  • ミュージックスタディーズ科目群では、日本及び諸外国の音楽についての講義、音楽史についてのより専門的な講義で、より深い知識を得る。
  • パフォーマンス分野において、声楽やピアノ、楽器実技、そして合唱・合奏などの音楽実技の習得を行う。実技科目はレッスン形式で演奏技術を身に付ける。
  • さらに1年次から3年次までの音楽のキャリアデザインに関する分野では、卒業後の社会貢献を見据えたキャリアデザインのためのより実践的で多様な演習を通して、体得した演奏技術及び知識が社会の課題解決にいかに対応できるか、人と協調して音楽を創作する能力が社会に参画できる能力としていかに発揮できるかを考える。また、幅広く社会に対応できる能力を身に付ける。
  • 最後の4年次には4年間の学びの集大成として、ミュージックスタディーズ・ミュージックエデュケーション・ミュージックセラピー・サウンドデザインのいずれかの分野の卒業研究を行い、自らの主張を言葉や音あるいはその他の表現手段によって論理的に展開する力、そのような自らの主張の論理的展開を説得力をもって表現する能力を獲得する。また音楽創作による表現能力を獲得する。
  • 学部統合科目では、学芸学部の3学科がそれぞれの特徴を生かして開講する科目を置いている。
  • 全学共通の幅広い分野の科目では、専門分野以外の幅広い教養を身に付け、音楽の枠を超えた知識を習得し、広い視野と想像力を持ち、幅広く社会に対応できる能力を養う。特に外国語科目の区分では、専門領域に関連した英語を理解する知識と、フランス語、ドイツ語、イタリア語いずれかに関する知識を身に付ける。
  • オーケストラコンサート、定期演奏会、オペラ公演など、音楽によるアウトリーチ(社会貢献)の実践にも取り組む。
  • 教職課程の科目を履修することにより、中学校教諭一種免許状(音楽)及び高等学校教諭一種免許状(音楽)の取得を可能とする。また、これらの教員免許状の取得を条件として、現代こども学科の規定科目を履修することにより、所定の人数に限り小学校教諭一種免許状の取得を可能とする。
  • 希望により、日本音楽療法学会認定の音楽療法士の受験資格、及び全国音楽療法士養成協議会認定の音楽療法士(1種)の取得を可能とする。
【教育方法】
  • 演習科目は少人数制により、一人一人にきめ細やかな配慮をしながら教育を行っている。
  • 講義科目についても、ICT機器などを用いるとともに、日常的なレポートやアンケートの学生へのフィードバックを行うことにより、より深く主体的に知識を修得できる態勢を取っている。
  • 実技科目については、個人レッスンによる指導を行い、音楽を演奏するための技能を獲得し、実際に演奏することによって音楽へのより深い理解力を身に付ける。
  • アクティブ・ラーニング等の主体的な学びの実践として、研究発表を目的とした科目を応用・各論科目のパフォーマンス分野、音楽文化に関する分野の中に設置し、学生の主体的な意見を取り入れる学生主導の研究発表の機会を設ける。
【学修成果の測定方法】
  • 個人実技科目については、定期実技試験を行い、複数の教員がその成果を測定する。
  • その他の講義・演習・実技科目については、定期試験、レポートによる評価、授業での貢献度、発表内容等、それぞれの科目の到達度を各担当教員が評価する。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)(2021年度以降入学生適用)

演奏専攻

学芸学部音楽学科演奏専攻のカリキュラムは、ディプロマ・ポリシーに掲げた卒業時の到達目標を達成できる編成となっている。そのために個人レッスンによる専門実技を教育の軸として、音楽の基礎となる科目、音楽の専門家として身につけるべき教養に資する科目、キャリア形成のための科目など、音楽を媒体として社会のあらゆる場面で活躍できる人材を育成する科目を設置している。

【体系性】
  • 「基礎教育科目区分」、「入門・概論科目区分」から、「応用・各論科目区分」などの講義・演習・実技科目へと発展的に学習できるカリキュラムとなっている。
  • 「応用・各論科目区分」は、パフォーマンスに関する分野、音楽文化に関する分野、音楽理論に関する分野、音楽教育に関する分野、キャリアデザインに関する分野の5つの分野から構成され、音楽の多様な科目が分野ごとに適切に配置されている。
  • 全学共通科目に関しては、 全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、 他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 「基礎教育科目区分」では、西洋音楽の基礎知識を身につけるため、楽典・ソルフェージュ・和声法の講義・演習を通して音楽理論を学ぶ。
  • 「入門・概論科目区分」では、音楽を探求するために、音楽史の知識を修得し、作品の歴史的価値や時代背景を理解する。また、そのための情報収集力,分析力を身につける。
  • 初年次教育として、「音楽演奏基礎演習」を設置し、大学での学びとその技法について理解する。
  • 「応用・各論科目区分」では、以下の5つの分野において、発展的に学ぶ内容となっている。
  • パフォーマンスに関する分野では、4年間の学びの中心となる専門実技の個人レッスンにより演奏技術向上のための実践的な演奏法を理解し、社会を豊かにする音楽を発信できる表現力と演奏技術を体得する。さらに、コース独自の特性を生かした「オペラ」「合唱」「室内楽」「管弦楽」「吹奏楽」などの、協調して創り上げる音楽の技能を体得し、社会の中で調和を保ち、主体性を持って社会に貢献する態度を身につける。
  • 音楽文化に関する分野では、入門・概論科目をもとに、過去から現代までの幅広い音楽分野について理解を深め、多様な社会に対応できる自立した個人としての態度を養う。
  • 音楽理論に関する分野では、基礎教育科目をもとに、さらに高度な講義・演習によって、より深い作品解釈力を身につける。
  • 音楽教育に関する分野では、学校教育の場で教えるための教職に関する科目だけでなく、地域に根ざした生涯教育としての音楽教育にも視野を広げ、ニーズに応じた具体的な指導法を、実践的な演習により体得する。
  • キャリアデザインに関する分野では、より実践的で多様な演習により、音楽を通して社会に貢献できる能力・態度を身につける。
  • オーケストラコンサート、定期演奏会、オペラ公演、アウトリーチ活動などに参加することにより、体得した演奏技術と表現力、専門知識などを用いて、社会を豊かにする音楽を発信する能力や、意欲的に社会に働きかける態度を養う。
  • 学部統合科目では、学芸学部の3学科がそれぞれの特徴を生かして開講する科目を置いている。
  • 全学共通科目では、専門分野以外の幅広い教養を身につけ、音楽の枠を超えた知識を習得し、広い視野と想像力を持ち、幅広く社会に対応できる能力を養う。特に外国語科目の区分では、専門領域に関連した英語を理解する知識と、フランス語、ドイツ語、イタリア語いずれかに関する知識を身につける。
  • 学部での教育・研究を基礎とし、より高度な演奏技術の体得と専門知識の修得をめざして、1年間の専門課程としての音楽専攻科を設置。
  • 教職課程の科目を履修することにより、中学校教諭一種免許状(音楽)及び高等学校教諭一種免許状(音楽)の取得を可能とする。
【教育方法】
  • 専門実技については、一貫した個人レッスンによる指導を行う。その他の科目については、それぞれの特質により、講義・演習・実技といった技術・知識の体得にふさわしい形態を取る。
  • アクティブ・ラーニング等の主体的な学びの実践として、演奏発表や研究発表を目的とした科目を「応用・各論科目区分」に設置し、学生の主体的な意見を取り入れ、学生主導の発表の機会を設ける。
【学修成果の測定方法】
  • 個人実技科目については、実技試験を行い、複数の教員がその成果を測定する。
  • その他の講義・演習・実技科目については、定期試験、レポートによる評価、授業での貢献度、発表内容等、それぞれの科目の到達度を各担当教員が評価する。

音楽文化専攻

学芸学部音楽学科音楽文化専攻のカリキュラムは、ディプロマ・ポリシーに掲げた卒業時の到達目標を達成できる編成となっている。そのために基礎的な科目をもとに音楽に関する多彩な学問領域の知識を修得しつつ、音楽学、音楽療法、音楽創作の3つの科目群にわたって、体系的に専門性を深めることにより、音楽を媒体として社会のあらゆる場面で活躍できる人材を育成する科目を設置している。

【体系性】
  • 「基礎教育科目区分」、「入門・概論科目区分」から、「応用・各論科目区分」などの講義・演習・実技科目へと発展的に学習できるカリキュラムとなっている。
  • 「応用・各論科目区分」は、音楽文化に関する分野、パフォーマンスに関する分野、音楽理論に関する分野、音楽教育に関する分野、キャリアデザインに関する分野の5つの分野から構成され、多様な科目が分野ごとに適切に配置されている。
  • 音楽文化に関する分野の科目は、さらに音楽学、音楽療法、音楽創作の3つの科目群に分かれて段階的に配置されている。
  • これらの学びの集大成として「ゼミナール科目区分」が置かれている。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 「基礎教育科目区分」では、西洋音楽の基礎知識を身につけるため、楽典・ソルフェージュ・和声法の講義・演習を通して音楽理論を学ぶ。
  • 「入門・概論科目区分」では、音楽を探求するために、音楽史の知識を修得し、作品の歴史的価値や時代背景を理解する。また、そのための情報収集力、分析力を身につける。
  • 初年次教育として、「音楽文献講読Ⅰ」「音楽文化基礎演習」を設置し、大学での学びとその技法について理解する。
  • 「応用・各論科目区分」では、以下の5つの分野において、発展的に学ぶ内容となっている。
  • 音楽文化に関する分野では、入門・概論科目をもとに、さらに音楽学、音楽療法、音楽創作の3つの科目群に置かれた、より専門性の高い科目を体系的に履修することで音楽分野についての理解を深め、多様な社会に対応できる自立した個人としての態度を養う。
  • パフォーマンスに関する分野では、声楽及び様々な楽器の実技レッスンに加え、協調して創りあげる合唱や合奏などを通して、音楽の技能と表現力を体得する。
  • 音楽理論に関する分野では、基礎教育科目をもとに、さらに高度な講義・演習によって、より深い作品解釈力を身につける。
  • 音楽教育に関する分野では、学校教育の場で教えるための教職に関する科目だけでなく、地域に根ざした生涯教育としての音楽教育にも視野を広げ、ニーズに応じた具体的な指導法を、実践的な演習により体得する。
  • キャリアデザインに関する分野では、より実践的で多様な演習により、音楽を通して社会に貢献できる能力・態度を身につける。
  • 「ゼミナール科目区分」では、4年間の学びの集大成として、2年間にわたり音楽学、音楽療法、音楽創作の3つのいずれかの分野の研究を行い、卒業研究あるいは卒業作品を完成させる。
  • オーケストラコンサート、定期演奏会、オペラ公演、アウトリーチ活動などに参加することにより、体得した演奏技術と表現力、専門知識などを用いて、社会を豊かにする音楽を発信する能力や、意欲的に社会に働きかける態度を養う。
  • 学部統合科目では、学芸学部の3学科がそれぞれの特徴を生かして開講する科目を置いている。
  • 全学共通の幅広い分野の科目では、専門分野以外の幅広い教養を身につけ、音楽の枠を超えた知識を習得し、広い視野と想像力を持ち、幅広く社会に対応できる能力を養う。特に外国語科目の区分では、専門領域に関連した英語を理解する知識と、フランス語、ドイツ語、イタリア語いずれかに関する知識を身につける。
  • 教職課程の科目を履修することにより、中学校教諭一種免許状(音楽)及び高等学校教諭一種免許状(音楽)の取得を可能とする。また、これらの教員免許状の取得を条件として、現代こども学科の所定の科目を履修することにより、一定の人数に限り小学校教諭一種免許状の取得を可能とする。
  • 希望により、日本音楽療法学会認定の音楽療法士の受験資格、及び全国音楽療法士養成協議会認定の音楽療法士(1種)の取得を可能とする。
【教育方法】
  • 演習科目は少人数制により、一人一人にきめ細やかな配慮をしながら教育を行っている。
  • 実技科目については、一貫した個人レッスンによる指導を行う。その他の科目については、それぞれの特質により、講義・演習・実技といった知識・技術の体得にふさわしい形態を取る。
  • アクティブ・ラーニング等の主体的な学びの実践として、演奏発表や研究発表を目的とした科目を「応用・各論科目区分」に設置し、学生の主体的な意見を取り入れ、学生主導の発表の機会を設ける。
【学修成果の測定方法】
  • 個人実技科目については、実技試験を行い、複数の教員がその成果を測定する。
  • その他の講義・演習・実技科目については、定期試験、レポートによる評価、授業での貢献度、発表内容等、それぞれの科目の到達度を各担当教員が評価する。

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■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

学芸学部音楽学科は、音楽の持つ魅力を礎とし、自立性と協調性を持つ生命力のある女性を育成することを目的としている。演奏専攻は、演奏技術の向上を目指すとともに、オペラ・合唱・室内楽・管弦楽・吹奏楽等の機会を通して、協働して芸術を創り上げる感性を培うことを目標とする。音楽文化専攻は、音楽を創作すること、あるいは美学、社会学、心理学、教育学などの学問体系から音楽の意味や価値を追求することを通して、人間の文化に組み込まれた音楽文化について専門的に研究することを目標とする。この教育目標を達成するため、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】

<演奏専攻>

  • 専攻するコース・楽器の基礎的な演奏能力、及び基礎学力を有する者。

<音楽文化専攻>

  • 基礎的な音楽の知識・技能、読解力を備えた者。
【思考・判断・表現】

<演奏専攻>

  • 音楽を形づくっている要素や曲想を感じ取り、自分なりに演奏で表現できる者、またはその資質のある者。

<音楽文化専攻>

  • 課題に対して、自らの経験や既習の考え方など様々な情報から必要なものを取り出して関係付けて考え、論理的に思考・判断した結果を表現できる力を持つ者。
【関心・意欲・態度】
  • 音楽のみならず他の芸術や文化全般について幅広い関心を持つ者。
  • 知的好奇心に基づき、芸術分野だけでなく多様な学問領域に触れる意欲を持つ者。
  • 加えて各専攻で求めるものは以下のとおり。

<演奏専攻>

  • 自らの演奏能力について謙虚な姿勢を持ち、より豊かな表現力を追求する意欲を持つ者。

<音楽文化専攻>

  • 歴史、社会、言語などに対しても関心や学びの意欲を持つ者。

情報メディア学科

■ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

学芸学部情報メディア学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(情報メディア)の学位を授与する。

【知識・理解】
  • 情報メディア分野全般における基本的な知識や技術を修得している。
  • 専門分野における高度な知識や、関連した他の多様な学問・芸術分野を横断する知識を必要性に応じて修得している。
  • 情報技術及びメディアの発達が社会全般に与える影響を理解し、その変化を予見することができる。
  • 専門分野以外に幅広い分野の教養を持っているとともに、英語運用能力を有している。
【関心・意欲・態度】
  • 常に社会情勢に関心を持ちながら、自らの考えに基づき創造的な指針を持って生きていくことができる。
  • 社会の多様な問題に対して主体的に関わり、創造的な問題解決へと導こうとする意欲を持っている。
  • 他者と共生するための積極的かつ柔軟な態度を身に付けている。
【表現・技能・能力】
  • 情報メディア分野全般における基本的な技術とその活用方法を修得している。
  • 各人のキャリア志向に応じた先端・専門技術を必要性に応じて修得している。
  • 基礎的技術と専門的技術を組み合わせ、分野横断的な視点による独自の技術を生み出そうとする能力を獲得している。
  • メディアを取り扱う者として、情報を的確に収集・編集・発信・評価できる能力を獲得している。
  • メディアに関わる技術を用いてユニークな発想を生み出すこと、自己を表現すること、創造的に問題を解決することができる。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)
【体系性】
  • 理論を学ぶ講義形式と、実技を中心とした演習形式をバランスよく設置し、相互に補完しあう体系を構築している。
  • 「メディアデザイン」「メディアコミュニケーション」「メディアテクノロジー」「メディアプロデュース」の4つの分野に適切な科目を設置している。
  • 分野横断的に専門知識又は技術を修得し、複合的発想による独自技術を生み出す力を醸成するため、分野を固定しない幅広い履修を可能としている。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 初年次では、各分野の基礎科目を座学又は演習形式で横断的に学ぶことにより、情報メディア分野全般における基本的な知識及び技術を修得する。
  • 初年次教育として、「基礎教育科目区分」及び「入門・概論科目区分」の科目により、情報機器操作、自己表現における基礎的能力を修得する。
  • 早期(2年次)からゼミ形式による授業を実施し、ディプロマ・ポリシーで示された情報メディア学科生として必要な態度や能力を主体的に学ぶための基軸とする。
  • 「メディアデザイン科目」群においては、デザイン技法・理論の修得及び理解を通して、自己表現力と創造的な問題解決ができる力を醸成する。
  • 「メディアコミュニケーション科目」群においては、マスコミやジャーナリズムの仕組みやその文化的・社会的背景の学びを通し、社会情勢への関心、社会の多様な問題に主体的に関わる姿勢を醸成する。
  • 「メディアプロデュース科目」群においては、プロデューサーという役割への理解・認識を深め、プランニングやマネジメントに関する実践的な学習を通し、情報を的確に収集・編集・発信・評価できる能力を醸成する。
  • 「メディアテクノロジー科目」群においては、多様な情報技術の理解と実践を通して、情報技術及びメディアの発達が社会全般に与える影響を理解し、その変化を予見する能力を醸成する。
  • 「メディアイングリッシュ科目」群においては、メディアをテーマとした英語学習を行う。
  • 「学部統合科目区分」には、学芸学部の3学科がそれぞれの特徴を生かして開講する科目を置いている。
  • 初年次よりキャリアに関する基礎科目を設置し、卒業後を見据えたキャリア意識付けを行う。
  • 他者と共生するための積極的かつ柔軟な態度を学ぶため、外部(地域・企業・公的機関等)との協同形式による授業を設置する。
  • 全学共通科目により、専門分野以外の幅広い知識と教養を身に付け、広い視野と想像力を養うとともに豊かな人間性を涵養する。
  • 外国語に関しては、英語運用能力を身に付ける。
  • 高等学校教諭一種免許状(情報)、上級情報処理士、ウェブデザイン実務士の課程を設置している。
【教育方法】
  • 授業全般にアクティブ・ラーニングの手法を取り入れ、自らの考えに基いた創造的な指針を生み出す力を醸成する。
  • 講義形式の授業においては、適宜グループワーク・調査・制作・発表等の課題を課し、知識の修得だけではなく、主体的に学びユニークな発想を生み出す力を醸成する。
  • 演習形式の授業においては、少人数制によるきめ細やかな指導と目標設定を行うことで、実践的な技術を身に付けるとともに自己表現力と問題解決力を醸成する。
  • 最新情報機材を備えた演習室及び工作室を設置し、授業及び授業外学習に使用する。
  • 撮影、音響、展示、デザイン等の専門スタッフで組織されたメディアサポートセンターを設置し、授業及び授業外学習・制作等における技術サポートを行う。
  • ゲスト講師によるワークショップ・講演会・展覧会などを随時実施し、多様な視点を持つきっかけとする。
【学修成果の測定方法】
  • 講義形式の授業においては、試験及びレポートを中心としつつ、グループワーク・調査・制作・発表などの課題に対する評価も重視する。
  • 演習形式の授業においては、原則として、授業内で学び修得した力の集大成である最終課題の制作をもって評価する。

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■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

学芸学部情報メディア学科は、専門分野における高度な知識や、関連した他の多様な学問・芸術分野を幅広く学ぶことにより、メディア活用の知識と技術、創造的な問題解決能力、メディア技術を用いたユニークな発想力と自己表現能力などを修得することで、主体性を持って社会に関わり、修得した知識・技術・能力を社会において駆使できる女性を育てることを目標としている。この教育目標を達成するため、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 日本語と英語の基礎的な読解力と表現力、および基礎学力を備えた者。
【思考・判断・表現】
  • 自らの人生や社会のために、主体的に考え、創造する力を修得しようとする者。
【関心・意欲・態度】
  • 情報技術およびメディアの発達が社会全般に与える影響について、高い関心と探究心を持つ者。
  • メディア技術を用いた自己表現に取り組む意欲を持つ者。
  • 問題発見や解決にあたり、他者と積極的に協同作業を行う姿勢を持つ者。

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メディア創造学科(2018年度以降入学生適用)

■ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

学芸学部メディア創造学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(メディア創造)の学位を授与する。

【知識・理解】
  • メディア分野全般における基本的な知識や技術を修得している。
  • 専門分野における高度な知識や、関連した他の多様な学問・芸術分野を横断する知識を必要性に応じて修得している。
  • 情報技術及びメディアの発達が社会全般に与える影響を理解し、その変化を予見することができる。
  • 専門分野以外に幅広い分野の教養を持っているとともに、英語運用能力を有している。
【関心・意欲・態度】
  • 常に社会情勢に関心を持ちながら、自らの考えに基づき創造的な指針を持って生きていくことができる。
  • 社会の多様な問題に対して主体的に関わり、創造的な問題解決へと導こうとする意欲を持っている。
  • 他者と共生するための積極的かつ柔軟な態度を身に付けている。
【表現・技能・能力】
  • メディア分野全般における基本的な技術とその活用方法を修得している。
  • 各人のキャリア志向に応じた先端・専門技術を必要性に応じて修得している。
  • 基礎的技術と専門的技術を組み合わせ、分野横断的な視点による独自の技術を生み出そうとする能力を獲得している。
  • メディアを取り扱う者として、情報を的確に収集・編集・発信・評価できる能力を獲得している。
  • メディアに関わる技術を用いてユニークな発想を生み出すこと、自己を表現すること、創造的に問題を解決することができる。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)
【体系性】
  • 理論を学ぶ講義形式と、実技を中心とした演習形式をバランスよく設置し、相互に補完しあう体系を構築している。
  • 「アートとデザイン」「マスメディアとカルチャー」「エンターテインメントとビジネス」「メディアとテクノロジー」の主要な4つの分野に適切な科目を設置している。
  • 分野横断的に専門知識又は技術を修得し、複合的発想による独自技術を生み出す力を醸成するため、分野を固定しない幅広い履修を可能としている。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 初年次では、各分野の基礎科目を座学又は演習形式で横断的に学ぶことにより、メディア分野全般における基本的な知識及び技術を修得する。
  • 初年次教育として、「基礎教育科目区分」及び「入門・概論科目区分」の科目により、授業への主体的参加、情報機器操作、自己表現といった基礎的能力を修得する。
  • 早期(2年次)からゼミ形式による授業を実施し、ディプロマ・ポリシーで示されたメディア創造学科生として必要な態度や能力を主体的に学ぶための基軸とする。
  • 「アートとデザイン」科目群においては、アートとデザインに関する技法・理論の修得及び理解を通して、自己表現力と創造的な問題解決ができる力を醸成する。
  • 「マスメディアとカルチャー」科目群においては、マスコミやジャーナリズムなど、マスメディアの仕組みやその文化的・社会的背景の学びを通し、社会情勢への関心、社会の多様な問題に主体的に関わる姿勢を醸成する。
  • 「エンターテインメントとビジネス」科目群においては、エンターテインメントやビジネス業界におけるプロデューサーの役割を理解し、プランニングやマネジメントに関する実践的な学習を通して、情報を的確に収集・編集・発信・評価できる能力を醸成する。
  • 「メディアとテクノロジー」科目群においては、多様な情報技術の理解と実践を通して、情報技術及びメディアの発達が社会全般に与える影響を理解し、その変化を予見する能力を醸成する。
  • 「グローバルメディア」科目群においては、メディアをテーマとした英語及び国際情勢に関する学習を行う。
  • 「学部統合科目区分」には、学芸学部の3学科がそれぞれの特徴を生かして開講する科目を置いている。
  • 初年次よりキャリアに関する基礎科目を設置し、卒業後を見据えたキャリア意識付けを行う。
  • 他者と共生するための積極的かつ柔軟な態度を学ぶため、外部(地域・企業・公的機関等)との協同形式による授業を設置する。
  • 全学共通科目により、専門分野以外の幅広い知識と教養を身に付け、広い視野と想像力を養うとともに豊かな人間性を涵養する。
  • 外国語に関しては、英語運用能力を身に付ける。
  • 高等学校教諭一種免許状(情報)、上級情報処理士、ウェブデザイン実務士の課程を設置している。
【教育方法】
  • 授業全般にアクティブ・ラーニングの手法を取り入れ、自らの考えに基づいた創造的な指針を生み出す力を醸成する。
  • 講義形式の授業においては、適宜グループワーク・調査・制作・発表等の課題を課し、知識の修得だけではなく、主体的に学びユニークな発想を生み出す力を醸成する。
  • 演習形式の授業においては、少人数制によるきめ細やかな指導と目標設定を行うことで、実践的な技術を身に付けると共に自己表現力と問題解決力を醸成する。
  • 最新情報機材を備えた演習室及び工作室を設置し、授業及び授業外学習に使用する。
  • 撮影、音響、展示、デザイン等の専門スタッフで組織されたメディアサポートセンターを設置し、授業及び授業外学習・制作等における技術サポートを行う。
  • ゲスト講師によるワークショップ・講演会・展覧会などを随時実施し、多様な視点を持つきっかけとする。
【学修成果の測定方法】
  • 講義形式の授業においては、試験及びレポートを中心としつつ、グループワーク・調査・制作・発表などの課題に対する評価も重視する。
  • 演習形式の授業においては、原則として、授業内で学び修得した力の集大成である最終課題の制作をもって評価する。
■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

学芸学部メディア創造学科は、専門分野における高度な知識や、関連した他の多様な学問・芸術分野を幅広く学ぶことにより、メディア活用の知識と技術, 創造的な問題解決能力、メディア技術を用いたユニークな発想力と自己表現能力などを修得することで、主体性を持って社会に関わり、修得した知識・技術・能力を社会において駆使できる女性を育てることを目標としている。この教育目標を達成するため、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 日本語と英語の基礎的な読解力と表現力、および基礎学力を備えた者。
【思考・判断・表現】
  • 自らの人生や社会のために、主体的に考え、創造する力を修得しようとする者。
【関心・意欲・態度】
  • 情報技術およびメディアの発達が社会全般に与える影響について、高い関心と探究心を持つ者。
  • メディア技術を用いた自己表現に取り組む意欲を持つ者。
  • 問題発見や解決にあたり、他者と積極的に協同作業を行う姿勢を持つ者。

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国際教養学科

■ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

学芸学部国際教養学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(国際教養学)の学位を授与する。

【知識・理解】
(日本に関する理解)
  • 日本の歴史や政治、社会、文化に関する幅広い知識と教養を持っている。
(留学する国に関する理解)
  • 留学する国の歴史や政治、社会、文化に関する幅広い知識と教養を持っている。
(国際関係に関する理解)
  • 国際関係学に関する幅広い知識と教養を持ち、現在の世界における基本的な諸課題について理解している。
  • 日本及び留学する国の歴史や政治、社会、文化の類似点や相違点について理解している。
(言語・言語教育に関する理解)
  • 英語及び日本語に関する言語学的知識と個人や社会における言語の役割に関する幅広い知識と教養を持っている。
(専門分野以外の幅広い知識と教養)
  • 専門分野以外の幅広い知識と教養を持っている。
  • 異文化間の相互理解のために必要な知識を持っている。
  • フランス語、中国語、スペイン語のいずれかに関する基礎知識を持っている。
【関心・意欲・態度】
(グローバルな視点)
  • 日本や留学する国をはじめとする世界の事情について強い関心を持っている。
  • 異文化及び異文化理解について強い関心を持っている。
  • コミュニケーションの手段としての言語について強い関心を持っている。
  • グローバル市民として、相手の立場を尊重し、相手を積極的に理解しようとする柔軟な態度を身に付けている。
(主体性)
  • 自ら主体的に課題を発見し、また、自らの留学体験を様々な社会問題の解決に生かしていこ うとする意欲を持っている。
  • 自らの置かれた立場でリーダーシップを発揮しようとする意欲を持っている。
  • 自らのキャリアをデザインし、実現しようとする意欲を持っている。
【表現・技能・能力】
(英語運用能力)
  • 留学先大学の授業での発表や議論に必要な高度かつ総合的な英語運用能力を持っている。
  • 日本及び留学する国の歴史や文化及び現在の社会について英語で説明できる力を持っている。
(情報収集力・情報処理力・分析力)
  • 日本語及び英語の二言語での情報収集力・情報処理力・分析力を持ち、英語による論文を作成する学識を身に付けている。
(批判的・論理的思考力)
  • 物事を批判的に捉え、様々な可能性を多角的な観点から検討し、筋道を立てて考える力を身に付けている。
(構想力・創造力)
  • 留学体験を生かして社会に貢献するための構想力や創造力を持っている。
(プレゼンテーション力)
  • 自らの意見や考えを口頭及び文章で論理的に展開し、相手を説得する力を持っている。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

学芸学部国際教養学科のカリキュラムの最大の特徴は、英語圏の大学への1年間の留学を4年間の課程の中核に置いていることである。本学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げた卒業時の到達目標を達成できるよう、この1年間の留学を軸としてカリキュラムを編成している。なお、グローバル社会で発表・議論できるレベルの高度な運用能力を身に付けるため、本学科の専門分野の科目は一部の科目を除き、英語で実施することを原則としている。

【体系性】
  • 本学科の専門分野の科目は「基礎教育科目区分」「国際教養科目区分」「キャリアデザイン科目区分」「演習科目区分」により段階的に配置されている。留学期間が2年次秋学期から3年次春学期に設定されているため、本学科のカリキュラムは、留学前の3学期、留学中の2学期、帰国後の3学期という3つの段階に区分される。
  • 「学部統合科目区分」には、学芸学部の3学科がそれぞれの特徴を生かして開講する科目を置いている。
  • 本学科の専門分野の科目は講義科目であっても、教員及び学生がコミュニケーションをとりながらインタラクティブに進められる。「基礎教育科目区分」「演習科目区分」の科目はすべて演習科目であり、「国際教養科目区分」「キャリアデザイン科目区分」の科目は講義と演習を合わせた形態で実施される。
  • 全学共通科目は、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
1年間の留学を通して異文化を体得し、グローバル市民として相互理解のために必要な知識とグローバルな視点を獲得するとともに、国際理解を推進する態度及び信条を養う。グローバル社会で通用する論理的思考力及びコミュニケーション力を培うことは言うまでもなく、自ら課題を発見し問題を解決しようとする主体性を養い、留学を通して得た知識や態度を問題解決に生かせる構想力及び創造力を確立する。
 
(1)基礎教育科目区分
  • 留学に必要な英語4技能に加え、アカデミック・スキルについて学ぶ。
  • 自分自身の見解を論理的かつ効果的に発信する力を訓練することを通して、留学先で必要となる、高度かつ総合的な英語運用能力を身に付ける。
  • 帰国後には、留学で培った英語運用能力を活用し、論理的思考力、分析力やコミュニケーション能力を伸ばすため、Readingを基盤としてディスカッション技法やディベート技法、通訳技法を訓練する。
(2)国際教養科目区分
  • 本区分は「言語研究」「日本研究」「地域研究」「国際関係学」「留学科目」の5つの科目群で構成されている。このうちの「言語研究」「日本研究」「地域研究」「国際関係学」は、本学科が提供する専門分野の4本の柱であり、日本に関する理解、留学する国に関する理解、国際関係学に関する理解、言語・言語教育に関する理解を身に付ける。
  • 原則として、1年次ではそれぞれの分野の入門科目、2年次ではそれぞれの発展的内容を学び、留学に必要な基礎知識を身に付けるとともに、留学先大学において自らが深める研究テーマを探る。
  • 留学に関する留意事項や留学手続に関する理解を深め、留学先となる英語圏の国や大学の特徴等の調査研究を行う。留学を終えて帰国した学生の体験談なども参考にしながら留学準備を進める。これらの情報をもとにして自らの研究テーマや学習スタイルに適した留学先大学を選定する。
  • 1年間の留学期間は、留学先大学の科目を履修して知見を深めるとともに、各自の研究テーマに沿って個人研究・調査を実施する。 帰国後に本学で履修する「国際教養科目区分」の4分野のいずれかに関連した分野での学習を深めることが期待される。
  • 帰国後の3学期間は、留学を通して培われた知識と関心をもとに自らの卒業研究を進め、「国際教養科目区分」の4分野における専門的知見を深める。
(3)キャリアデザイン科目区分
  • 留学前から将来を見据えたグローバル社会におけるキャリアについて考え、帰国後はキャリア科目やインターンシップ科目、グローバル・リーダーを育成するための科目を履修し、自らのキャリアについて具体的に考える。
(4)演習科目区分
  • 日本語及び英語の二言語での情報収集力、情報処理力、分析力及び発信力を身に付ける。
  • 基礎ゼミ科目では、留学前の3学期間において、初年次教育の一環として批判的読解や論理的思考について学び、日本及び海外の大学で発表、議論する力となるアカデミック・スキルを身に付ける。
  • 目的意識を持った留学となるように、各々が研究テーマを深め、リサーチ内容や研究方法について検討する。留学を通して深めた専門的知見をもとに卒業研究を行い、最終成果として英語による卒業論文を作成する。
(5)学部統合科目
  • 学芸学部の3学科がそれぞれの特徴を生かして開講する。
(6)共通学芸科目区分等
  • 専門分野以外の幅広い知識と教養を持つとともに、キリスト教圏で学ぶことへの備えについての理解も深める。
  • 英語以外の外国語に関しては、留学先の英語圏において汎用性の高いフランス語、中国語、スペイン語の3言語から一言語を選択必修とする。
【教育方法】
  • 「基礎教育科目区分」「国際教養科目区分」の科目においては、全般的にプレゼンテーションやディスカッションなどのアクティブ・ラーニングの手法を多く取り入れて授業を行う。
  • 演習科目においては、グループ・ワーク、フィールド・ワーク、プレゼンテーション、ディスカッションを中心に進める。
  • 留学中に進める個人研究・調査に関する指導は、本学の担当教員が、学生から毎月オンラインで提出される研究報告(マンスリー・レポート)や電子メール等で適宜行う。また、他国及び他大学に留学中の学生数人と担当教員をオンライン・会議システムで結び、個人研究・調査の中間発表を行い、グループ間での公開ディスカッションと指導を行う。
  • 留学前後の発表会や学びの集大成である卒業論文発表会を公開プレゼンテーション形式で行うことにより、論理的思考力とプレゼンテーション力を学科の4年間の学びを通して実践的かつ体系的に磨く。そして、ゼミや学年を越えて質疑応答やフィードバックを行い、学び合うことによって経験の定着や学びの深化を図る。また、これらの運営を学生が主体的に担うことを通して、アクティブに学ぶ姿勢を育み、リーダーシップに対する意識を高める。
【学修成果の測定方法】
  • 平常試験、定期試験、レポート、グループワークでの貢献度、発表内容により学習成果を測定する。
  • 外部評価試験であるTOEFL®やTOEIC®を複数回受験し、客観的な英語力の推移を測定する。
  • 基礎ゼミは、評価の信頼性・公平性を向上させるため複数の教員で評価を行う。
  • 留学中の個人研究成果及び卒業論文については、ルーブリックやポートフォリオを活用して評価する。
  • 留学前後の発表会、卒業論文発表会は、学年を越えた公開プレゼンテーション形式で行い、各段階でのプレゼンテーション力と論理的思考力を評価する。
  • 卒業研究ゼミにおけるプロジェクトについてはルーブリックを用いて評価する。

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■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

学芸学部国際教養学科は、リベラル・アーツ教育を重視し、学生が主体的に取り組む発表会や個別の論文指導を通して、各自の研究テーマについて徹底的に考え、物事の本質を掴むことができる力を養う。日本の文化、伝統、歴史に対する理解を深め、英語圏大学への留学を通して異文化を体験し、他国を理解し、国際理解を積極的に推進する態度や信条を持った学生を育成する。そして、英語を使って、世界中から集まる留学生や英語母語話者と交流を深めると同時に、様々な国際問題や学問的な内容について対等に議論できるような高度な英語力を身に付け、最終的に日本と海外の視点を通して、各自のテーマについて英語で論文を書く。これらの教育目標を達成するため、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 高校で学ぶすべての科目に関する幅広い知識を持つ者。特に以下の者を求める。
  • 国語・英語では長文を理解する読解力や論理的思考力を持ち、特に英語力に関しては高校終了時に最低でも英語検定2級程度の英語力を持つ者。
  • 日本文化や日本史、世界史の基礎的知識を有し、入学後もそれらを継続して学ぶ力のある者。
【思考・判断・表現】
  • 各自の研究テーマについて徹底的に考える力を育むことのできる者。
  • 自らの考えを、英語で話す、または書くことのできる能力を育むことのできる者。
【関心・意欲・態度】
  • 異文化の中で生じる様々な体験や出来事に向き合う心構えを備えている者。
  • 日本文化や日本史に関する知識を積極的に海外に発信すると同時に海外からも意欲的に学ぼうとする者。
  • 国際社会の様々な諸問題に興味を持ち、将来にわたって国際的に活躍したいと考えている者。

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現代社会学部

【教育目標】

低成長経済の常態化や少子高齢化進展に伴う閉塞感を打ち破り、持続可能な未来社会を築くためには、女性の一層の社会進出、真の男女共同参画社会実現が欠かせません。現代社会学部はこうした背景から社会の各方面で主体的に判断し活躍できる女性を育成することを目標に、2000年4月に設立されました。社会システム学科、現代こども学科という両学科に共通する学部としての教育目標は、社会科学的見地から現代社会の問題点を感知でき、これらの諸問題の是正方向を女性の視点から主体的に考察・提言できる諸能力を養成することです。現代社会学部では、ビジネスパーソン、小学校・幼稚園教員など職業人の育成に力を入れるだけでなく、リベラル・アーツ教育の理念をふまえ、特定の活動領域やライフステージに限定されない、現代社会を生き抜くための普遍的な力の形成につながるカリキュラムを設けています。

【各学科の教育方針】

社会システム学科(2017年度以前入学生適用)

■ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)

現代社会学部社会システム学科は、社会を理解する上で必要な法律、外国語運用能力、情報活用能力の3つを柱とし、国際理解、ライフマネジメント、ビジネスマネジメント、京都学・観光学、法システムという5コースに区分される多様かつ学際的な学びのフィールドを、広領域かつ専門的な学びとして統合し、さらにそれを社会に発信する力を育むことを学びの特徴としている。その特徴をふまえ、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(社会システム)の学位を授与する。

【知識・理解】
法律、情報処理、外国語運用能力を共通に身に付け、5つのコースに置かれた専門的授業を興味に従って履修することで理論的、実践的知識を学際的に獲得し、最後に卒業研究において深い専門的な知識を修得する。
(国際理解コース)
  • 多様な国家や民族の政治・経済システムに関する知識を持っている。
  • 国家や民族の政治・経済システムにおける宗教・文化的背景を理解している。
  • 国際的レベルでの相互理解と協力の意義を理解している。
(京都学・観光学コース)
  • 観光の基礎的理論に関する知識を持っている。
  • 観光に関わる諸システムを現実に即して理解している。
  • 国際観光都市としての「京都」の特徴を理解している。
  • 自然環境や文化財についての知識を持っている。
(ライフマネジメントコース)
  • 現代社会においての総合的なキャリア形成についての諸問題を理解している。
  • 宗教、教育、福祉、心理といった複眼的な観点から人間生活全般を理解する力を持っている。
(ビジネスマネジメントコース)
  • 多角的視座からビジネスを体系的に学び、その基礎となる理論や知識を修得している。
  • 消費者保護や環境保全の問題を含むビジネスにおける倫理観の重要性を理解している。
  • 国際的な視野から経済政策、金融・流通等ビジネス全般にわたるシステムを理解している。
(法システムコース)
  • 日本国憲法・民法・刑法を中心とした法律の基礎的知識を持っている。
  • 現代社会の直面する問題を法的な視点から理解している。
(専門以外の幅広い学び)
  • 専門分野以外に幅広い分野の教養を持っている。
  • 英語運用能力を有するとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、スペイン語、イタリア語、ハングルのいずれかに関する基礎知識を持っている。
【関心・意欲・態度】
21世紀に女性の活躍の場はますます開かれることが予想される。そのために現代社会の諸問題に積極的に関わり、国内外の多様な領域で指導的な役割を果たすことのできる態度を身に付ける。
(関心)
  • 社会の課題を理解し、問題解決にあたる能力をいかに発揮できるかに関心を持っている。
  • 修得した知識や技術を地域社会に還元することに強い関心を持っている。
(意欲)
  • 社会生活の多様な場面で活躍することに意欲的に取り組んでいる。
  • 国際的な視野から社会の実情を知り理解することに意欲を持っている。
  • 自らの一生涯を主体的に創造する広義のキャリア形成の意欲を持っている。
(態度)
  • 専門実技の技術と知識を探求する姿勢と、幅広い分野にわたる知識を体得する態度を身に付けている。
  • 社会と個人のニーズを調整し、自ら考えて行動を起こし、主体的に発信していく態度を身に付けている。
  • 社会の課題解決にあたるうえで、他者と協同的な関係を形成し維持する態度を身に付けている。
【表現・技能・能力】
国際関係・異文化理解、京都学・観光学、ジェンダーに配慮したライフデザイン、ビジネスのマネジメント、及び法律学的知識・運用の5領域を切り口として、コミュニケーション力を持って総合的かつ分析的な観点から現代社会に貢献できる技能を身に付ける。
  • 法律の基礎的知識を社会生活の多様な場面で運用できる能力を持っている。
  • 現代社会における課題の理解と解決に情報処理の技術を役立てることができる。
  • 社会生活において英語を運用してコミュニケーションをとる能力を持っている。
  • 修得した知識や技術を統合し、その成果を広く社会に発信し、よりよい社会の構築に寄与する能力を持っている。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

現代社会学部社会システム学科のカリキュラムの特徴は、社会を理解する上で必要な法律、外国語運用能力、情報活用能力を三つの柱として身に付けさせるとともに、その基礎の上に、国際理解、ライフマネジメント、ビジネスマネジメント、京都学・観光学、法システムという5つのコースに区分される多様かつ学際的な学びのフィールドを学生に複合的に選択させ、広領域かつコースの専門的な学びを達成することができる点にある。本学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げた卒業時の到達目標を達成できるよう、最終学年の卒業研究を集大成としてカリキュラムを編成している。

【体系性】
  • 本学科の専門分野の科目は「基礎教育科目区分」「入門・概論科目区分」「応用・各論科目区分」「ゼミナール科目区分」により段階的に配置され、法律、情報処理、外国語運用能力をまず共通に身に付け、5つのコースに置かれた専門的な授業において理論的、実践的知識を学際的に獲得し、それらを統合した体系的な学びの上で、最後に卒業研究において専門的な知識を修得する。
  • 本学科の専門分野の科目に関しては、「基礎教育科目区分」の「基礎演習」において調査・研究・プレゼンテーション、ディスカッションを含めた基礎的技能の確立を全員が履修することで実践的な訓練を行う。入学時に実施する英語適性検査によって選抜された一定の英語基礎能力を有する学生については、1年次から3年次において開講される英語特別プログラム(CASE)において、ネイティブ・スピーカー教員が中心となり、さらに高度な外国語運用技能、及び5つのコースに基づく専門分野の外国語による習得を目指す。
  • 「入門・概論科目区分」では、5つのコースにおける学問領域の基礎の修得をめざし、複数のコースにまたがる履修を必修として幅広い教養を養う。
  • 「応用・各論科目区分」では、5つのコースにおける学問領域の体系的な学習をめざす。
  • 「ゼミナール科目区分」では2年次の専門基礎演習で調査、分析、プレゼンテーション、ディスカッション、レポート作成などのアカデミック・スキルの基本を導入し、3、4年次の応用演習・卒業研究では、5つのコースにおける多様な分野から、各自の興味に応じて選択し、学生が主体的に研究を進めて4年間の学びの集大成として2月に卒業研究発表会を行い、卒業研究を完成させる。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
(1) 初年次教育(1年次)
  • 「基礎教育科目区分」では、基礎演習を履修することにより、調査、分析、プレゼンテーション、ディスカッション、レポート作成の運用能力を身に付ける。 
  • 「入門・概論科目区分」の分野では、国際理解、ライフマネジメント、ビジネスマネジメント、京都学・観光学、法システムの5つのコースに区分される分野において、理論的・実践的知識を学際的に獲得し、各学問体系的の基盤を学ぶとともに、複数領域の学問を同時に学ぶことで、学際的な視座を養う。
  • 「法律基礎科目」として日本国憲法・民法・刑法の3分野を必修として、現代社会のあり方を法律面から理解する力を養う。
  •  CASEプログラムにおいては、一定以上の英語力を持つ学生を対象として、ネイティブ・スピーカー教員が中心となり1年次から3年次まで段階的に高い英語運用能力の獲得と英語による専門領域の修得をめざす。
(2) 2年次教育
  • 「専門基礎演習」の履修によって、各コースの専門的な学びの導入を行い、3年次以降の応用演習・卒業研究への接続を行う。
  • 「応用・各論科目区分」では、国際理解、ライフマネジメント、ビジネスマネジメント、京都学・観光学、法システムという5つのコースに区分される分野において、各分野の体系的かつ複合的な観点から理解する力をめざす。
  • 第2外国語の高度な運用能力の獲得をめざして、ラピート・プログラムを通して中国語、フランス語、ドイツ語の言語ならびに背景となる文化の理解促進をはかる。
  • 「キャリアデザイン科目区分」では、女性のリーダーシップや広義のキャリア教育の総合的な理解をめざす。
(3) 3年次教育
  • 「ゼミナール科目区分」では、国際理解、ライフマネジメント、ビジネスマネジメント、京都学・観光学、法システムという5つのコースに区分される分野において、専門的な知識を体系的に身に付けるとともに、これまで履修してきた各科目区分の学びの成果を統合しつつ現代社会の諸問題に積極的に関わり、研究の基礎的能力の獲得をめざす。
  • 「応用・各論科目区分」の分野では、2年次に引き続き、5つのコースに設定された専門的な学びを体系的に、かつ複合的に学習し、理解の深化をはかる。
  • 「キャリアデザイン科目区分」では、地域研究の基礎から応用までを体系的に学び、分析・発信する能力を獲得し、地域社会にその成果を還元する力を醸成する。
(4)4年次教育
  • 「ゼミナール科目区分」では、3年次から始めた専門的な研究を発展させ、「応用・各論科目区分」における専門的な学びの成果も援用しながら、卒業研究の深化につとめる。秋学期末の卒業研究発表会、論文集の作成などを通して、修得した知識や技術を統合し、その成果を発信する能力の獲得をめざす。
(5) 幅広い分野の知識・教養
  • 全学共通科目により、専門分野以外の幅広い知識と教養を身に付け、広い視野と想像力を養うとともに豊かな人間性を涵養する。
  • 外国語に関しては、英語運用能力を身に付けるとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、スペイン語、イタリア語、ハングルから1言語の基礎知識を修得する。
(6) 免許・資格
  • 中学校教諭一種免許状(社会)、高等校教諭一種免許状(地歴)、高等校教諭一種免許状(公民)、上級情報処理士の課程を設置している。
【教育方法】
  • 基礎教育科目においては、少人数クラスで総合的かつ実地に学ぶことを通して、適宜グループワーク・調査・制作・発表等の課題を課し、知識の修得だけではなく、主体的に学び新たな発想を生み出す力を育成する。
  • 授業全般にアクティブ・ラーニングの手法を積極的に取り入れ、創造的な学習と理解、さらに発信する力を育成する。
  • 演習形式の授業においては、少人数制による指導を行うとともに、学外でのフィールド・ワークを積極的に行い、地域社会と連携した実践的な研究を行うことを通して、現代社会を理解する上で必要な力を醸成する。
  • 学部・学科・学会講演会によるフィールド・ワークやワークショップを随時実施し、主体的に社会に対応する多様な力を育成する。
【学修成果の測定方法】
  • 講義形式の授業においては、試験及びレポートを中心としつつ、グループワーク・調査・発表などの課題に対する姿勢や評価も重視する。
  • 「応用演習」、「卒業研究」を通して作成する卒業研究について、合同発表会を通して多角的に検証しコミュニケーション力を持って総合的かつ分析的な観点から地域社会に貢献できる技能を身に付けているかを評価する。

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■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

現代社会学部社会システム学科は、女性のライフコースが専門性に立脚していくつか形成される21世紀の新しい社会システムにおいて、これからの女性が進出すると予想される分野を視野に入れて5つのコースを設け、専門的な能力を開発していく。この教育目標を達成するため、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 社会に関連する科目を幅広く学習している者。
  • 高校卒業程度の外国語運用能力を身に付けている者。
【思考・判断・表現】
  • 社会の様々な問題を自ら発見し、科学的な手法を通じてその解決を探求しようとする者。
  • 学んだ知識を適切にまとめて、社会に向けて発信する力を身に付けようとする者。
【関心・意欲・態度】
  • 変化する現代社会における関心を持つ者。
  • 外国語を使ったコミュニケーション能力を通じて、国際理解を推進しようとする者。
  • ビジネスや法律の専門的知識を持って、公的機関や民間企業等で活躍したいと考えている者。
  • 京都をはじめとする地域社会の文化、観光のあり方に関心を持つ者。
  • 文化的多様性について関心があり、国の内外で貢献したいと考えている者。

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社会システム学科【2018年度以降入学生適用】

■ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)

現代社会学部社会システム学科は、社会を理解する上で必要な法律、社会対応力(情報活用・問題解決技能)、グローバルコミュニケーション(外国語運用能力)の3つを柱とし、多文化共生、ライフデザイン、ビジネスマネジメント、京都学・観光学、公共政策と法という5コースに区分される多様かつ学際的な学びのフィールドを、広領域かつ専門的な学びとして統合し、さらにそれを社会に発信する力を育むことを学びの特徴としている。その特徴をふまえ、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(社会システム)の学位を授与する。

【知識・理解】
法律、情報処理、外国語運用能力を共通に身に付け、5つのコースに置かれた専門的授業を興味に従って履修することで理論的、実戦的知識を学際的に獲得し、最後に卒業研究において深い専門的な知識を修得する。
(多文化共生コース)
  • 多様な国家や民族の文化・経済システムに関する知識を持っている。
  • 国家や民族の政治・経済システムにおける宗教・文化的背景を理解している。
  • 国際的レベルでの相互理解と協力の意義を理解している。
(京都学・観光学コース)
  • 観光の基礎的理論に関する知識を持っている。
  • 観光に関わる諸システムを現実に即して理解している。
  • 国際観光都市としての「京都」の特徴を理解している。
  • 自然環境や文化財についての知識を持っている。
(ライフデザインコース)
  • 現代社会においての総合的なキャリア形成についての諸問題を理解している。
  • 宗教、教育、福祉、心理といった複眼的な観点から人間生活全般を理解する力を持っている。
(ビジネスマネジメントコース)
  • 多角的視座からビジネスを体系的に学び、その基礎となる理論や知識を修得している。
  • 消費者保護や環境保全の問題を含むビジネスにおける倫理観の重要性を理解している。
  • 国際的な視野から経済政策、金融・流通等ビジネス全般にわたるシステムを理解している。
(公共政策と法コース)
  • 日本国憲法・民法・刑法を中心とした法律の基礎的知識を持っている。
  • 現代社会の直面する問題を公共政策や法的な視点から理解している。
(専門以外の幅広い学び)
  • 専門分野以外に幅広い分野の教養を持っている。
  • 英語運用能力を有するとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、スペイン語、イタリア語、ハングルのいずれかに関する基礎知識を持っている。
【関心・意欲・態度】
21世紀に女性の活躍の場はますます開かれることが予想される。そのために現代社会の諸問題に積極的に関わり、国内外の多様な領域で指導的な役割を果たすことのできる態度を身に付ける。
(関心)
  • 社会の課題を理解し、問題解決にあたる能力をいかに発揮できるかに関心を持っている。
  • 修得した知識や技術を地域社会に還元することに強い関心を持っている。
(意欲)
  • 社会生活の多様な場面で活躍することに意欲的に取り組んでいる。
  • 国際的な視野から社会の実情を知り理解することに意欲を持っている。
  • 自らの一生涯を主体的に創造する広義のキャリア形成の意欲を持っている。
(態度)
  • 専門実技の技術と知識を探求する姿勢と、幅広い分野にわたる知識を体得する態度を身に付けている。
  • 社会と個人のニーズを調整し、自ら考えて行動を起こし、主体的に発信していく態度を身に付けている。
  • 社会の課題解決にあたるうえで、他者と協同的な関係を形成し維持する態度を身に付けている。
【表現・技能・能力】
国際関係・異文化理解, 京都学・観光学、ジェンダーに配慮したライフデザイン、ビジネスのマネジメント、及び法律学的知識・運用の5領域を切り口として、コミュニケーション力を持って総合的かつ分析的な観点から現代社会に貢献できる技能を身に付ける。
  • 法律の基礎的知識を社会生活の多様な場面で運用できる能力を持っている。
  • 現代社会における課題の理解と解決に情報処理の技術を役立てることができる。
  • 社会生活において英語を運用してコミュニケーションをとる能力を持っている。
  • 修得した知識や技術を統合し、その成果を広く社会に発信し、よりよい社会の構築に寄与する能力を持っている。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

現代社会学部社会システム学科のカリキュラムの特徴は、社会を理解する上で必要な法律、社会対応力(情報活用・問題解決技能)、グローバルコミュニケーション(外国語運用能力)を3つの柱として身に付けさせるとともに、その基礎の上に、多文化共生、ライフデザイン、ビジネスマネジメント、京都学・観光学、公共政策と法という5つのコースに区分される多様かつ学際的な学びのフィールドを学生に複合的に選択させ、広領域かつコースの専門的な学びを達成することができる点にある。本学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げた卒業時の到達目標を達成できるよう、最終学年の卒業研究を集大成としてカリキュラムを編成している。

【体系性】
  • 本学科の専門分野の科目は「基礎・入門科目区分」「概論科目区分」「応用・各論科目区分」「ゼミナール科目区分」により段階的に配置され、法律、社会対応力(情報活用・問題解決技能)、グローバルコミュニケーション(外国語運用能力)をまず共通に身に付け、5つのコースに置かれた専門的な授業において理論的、実戦的知識を学際的に獲得し、それらを統合した体系的な学びの上で, 最後に卒業研究において専門的な知識を修得する。
  • 本学科の専門分野の科目に関しては、「基礎・入門科目区分」の「基礎演習」において調査・研究・プレゼンテーション、ディスカッションを含めた基礎的技能の確立を全員が履修することで実践的な訓練を行う。入学時に実施する英語適性検査によって選抜された一定の英語基礎能力を有する学生については、1年次から3年次において開講される英語特別プログラム(CASE)において、ネイティブ・スピーカー教員が中心となり、さらに高度な外国語運用技能、及び5つのコースに基づく専門分野の外国語による習得を目指す。
  • 「概論科目区分」では、5つのコースにおける学問領域の基礎の修得をめざし、複数のコースにまたがる履修を必修として幅広い教養を養う。
  • 「応用・各論科目区分」では、5つのコースにおける学問領域の体系的な学習をめざす。
  • 「ゼミナール科目区分」では2年次の専門基礎演習で調査、分析、プレゼンテーション、ディスカッション、レポート作成などのアカデミック・スキルの基本を導入し、3, 4年次の応用演習・卒業研究では、5つのコースにおける多様な分野から、各自の興味に応じて選択し、学生が主体的に研究を進めて4年間の学びの集大成として2月に卒業研究発表会を行い、卒業研究を完成させる。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
(1) 初年次教育(1年次)
  • 「基礎・入門科目区分」では、「基礎演習」を履修することにより、調査、分析、プレゼンテーション、ディスカッション、レポート作成の運用能力を身に付ける。 
  • 「概論科目区分」の分野では、多文化共生、ライフデザイン、ビジネスマネジメント、京都学・観光学、公共政策と法の5つのコースに区分される分野において、理論的・実践的知識を学際的に獲得し、各学問体系的の基盤を学ぶとともに、複数領域の学問を同時に学ぶことで、学際的な視座を養う。
  • 「基礎・入門科目区分」において、日本国憲法・民法・刑法の3分野を必修として、現代社会のあり方を法律面から理解する力を養う。
  • CASEプログラムにおいては、一定以上の英語力を持つ学生を対象として、ネイティブ・スピーカー教員が中心となり1年次から3年次まで段階的に高い英語運用能力の獲得と英語による専門領域の修得をめざす。
(2) 2年次教育
  • 「専門基礎演習」の履修によって、各コースの専門的な学びの導入を行い、3年次以降の応用演習・卒業研究への接続を行う。
  • 「応用・各論科目区分」では、多文化共生、ライフデザイン、ビジネスマネジメント、京都学・観光学、公共政策と法という5つのコースに区分される分野において、各分野の体系的かつ複合的な観点から理解する力をめざす。
  • 第2外国語の高度な運用能力の獲得をめざして、ラピート・プログラムを通して中国語・フランス語・ドイツ語の言語ならびに背景となる文化の理解促進をはかる。
  • 「キャリアデザイン科目区分」では、女性のリーダーシップや広義のキャリア教育の総合的な理解をめざす。さらに、「プロジェクト演習Ⅰ・Ⅱ」を通して、地域社会と連携し、創造的な学びを通して総合的な分析力や発信力をめざす。
(3) 3年次教育
  • 「ゼミナール科目区分」では、多文化共生、ライフデザイン、ビジネスマネジメント、京都学・観光学、公共政策と法という5つのコースに区分される分野において、専門的な知識を体系的に身に付けるとともに、これまで履修してきた各科目区分の学びの成果を統合しつつ現代社会の諸問題に積極的に関わり、研究の基礎的能力の獲得をめざす。
  • 「応用・各論科目区分」の分野では、2年次に引き続き、5つのコースに設定された専門的な学びを体系的に、かつ複合的に学習し、理解の深化をはかる。
  • 「キャリアデザイン科目区分」では、地域研究の基礎から応用までを体系的に学び、分析・発信する能力を獲得し、地域社会にその成果を還元する力を醸成する。
(4)4年次教育
  • 「ゼミナール科目区分」では、3年次から始めた専門的な研究を発展させ、「応用・各論科目区分」における専門的な学びの成果も援用しながら、卒業研究の深化につとめる。秋学期末の卒業研究発表会、論文集の作成などを通して、修得した知識や技術を統合し、その成果を発信する能力の獲得をめざす。
(5) 幅広い分野の知識・教養
  • 全学共通科目により、専門分野以外の幅広い知識と教養を身に付け、広い視野と想像力を養うとともに豊かな人間性を涵養する。
  • 外国語に関しては、英語運用能力を身に付けるとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、スペイン語、イタリア語、ハングルから1言語の基礎知識を修得する。
(6) 免許・資格
  • 中学校教諭一種免許状(社会)、高等校教諭一種免許状(地歴)、高等校教諭一種免許状(公民)、上級情報処理士の課程を設置している。
【教育方法】
  • 「基礎・入門科目区分」においては、少人数クラスで総合的かつ実地に学ぶことを通して、適宜グループワーク・調査・制作・発表等の課題を課し、知識の修得だけではなく、主体的に学び新たな発想を生み出す力を育成する。
  • 授業全般にアクティブ・ラーニングの手法を積極的に取り入れ、創造的な学習と理解、さらに発信する力を育成する。
  • 演習形式の授業においては、少人数制による指導を行うとともに、学外でのフィールド・ワークを積極的に行い、地域社会と連携した実践的な研究を行うことを通して、現代社会を理解する上で必要な力を醸成する。
  • 学部・学科・学会講演会によるフィールド・ワークやワークショップを随時実施し、主体的に社会に対応する多様な力を育成する。
【学修成果の測定方法】
  • 講義形式の授業においては、試験及びレポートを中心としつつ、グループワーク・調査・発表などの課題に対する姿勢や評価も重視する。
  • 「応用演習」「卒業研究」を通して作成する卒業研究について、合同発表会を通して多角的に検証しコミュニケーション力を持って総合的かつ分析的な観点から地域社会に貢献できる技能を身に付けているかを評価する。

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現代こども学科

■ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)

現代社会学部現代こども学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(現代社会)の学位を授与する。

【知識・理解】
(現代社会に生きるこどもの多面的な発達理解)
  • こどもの発達、身体性、遊びや学び、障害についての知識を身に付けている。
  • 日本及び日本以外の多文化・多言語環境の中で生きるこどもの発達と環境との関係性について多面的に理解している。
(「ケア」に基づく支援方法の理解)
  • 人と人とが互いに心をくばる「ケア」関係の中で、こどもを支援するための知識を身に付け、支援の方法について理解している。
  • 現代的テーマや多文化・多言語環境について理解し、日本以外の文化・社会の中で生きるこどものあり方に応じた支援に関する知識を身に付けている。
(グローバルな視点に立ったシステム間の関係性の理解)
  • グローバルな視点に立ち、こどもを取り巻く環境についての知識を身に付け、社会システム間の関係性、問題解決のためのシステム構築について理解している。
(国際比較を通した問題解決のための知識)
  • 宗教、文化、経済等の対立が発生し、同時多発的にこどもの問題が併発する原因やその解決への道筋、解決に向けた具体的な方略について理解している。
(幅広い分野の知識)
  • 専門分野の理解を支える幅広い分野の教養を身に付けている。
  • 英語運用能力を有するとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、イタリア語、スペイン語、ハングルのいずれかに関する基礎知識を持っている。
【関心・意欲・態度】
(関心)
  • こどもを取り巻く国内外の環境や多文化・多言語環境に生きるこどもの問題など、国内外の多様性に関心を持っている。
  • こどもの保育・教育に関する歴史的変遷、社会状況の中でのこどもの位置づけやその変化に関心を持ち、現在の状況に関係づけて具体的に考えることに対して関心を持っている。
(意欲)
  • こどもに実際に関わろうとする意欲を持ち、こどもを取り巻く国内外の環境や社会問題を自らの学びの課題として捉え、その解決に向かう手立てを深く思考し、主体的に学修する意欲を持っている。
  • こどもに関する理論的な知識とスキルを自ら学ぼうとする姿勢を持ち、それらを運用して具体的な活動を企画・実践しようとする意欲を持っている。
(態度)
  • こどもに関わる専門性を身に付けた者、又は専門職業人として自らの専門性を高めることに努め、生涯にわたって自律的に学び続ける態度を身に付けている。
  • こどもの立場を尊重し、こどもの状況を深く感受し、豊かな感性を持ってこどもを取り巻く多様な人々に対して共感的かつ理性的に自ら関わる態度を身に付けている。
  • こどもをはじめ、地域や職場の多様な世代の人々と協働しようとする態度を身に付けている。
【表現・技能・能力】
(批判的思考と問題発見・解決能力)
  • 現代社会に生きるこどもの問題を発見し、それに関わる情報を収集し、批判的に分析して、理論と関連づけながら、その解決策を実態に即してマネジメントする能力を修得している。
  • 自分のとった行動や思考過程を客観的にふり返り、体験を意味づけて抽象化しながら、さらに自分の体験や仮説をよりよいものにすることができる。
(コミュニケーション能力・マネジメント能力)
  • 個人差を尊重し、公正に自他の評価をしながら、他者の力を引き出すコミュニケーション能力を修得している。
  • 直面している問題状況を客観的に評価し、集団内の成員の得意な面を活かしながら、チームをマネジメントして協働作業に取り組む能力を修得している。
(情報リテラシー)
  • 多様な情報を自ら探し、適正な判断に基づいて取捨選択し、文脈や目的に応じて活用する能力を修得している。
(プレゼンテーション能力・発信力)
  • 自分が考えたことを、様々な分野で、文脈や目的に照らして編集するスキルを身に付け、他者に効果的に提示、表現する能力を修得している。
(創造的に想像する能力)
  • 既成概念にとらわれず、未知の世界や領域に感性を働かせ、失敗を恐れず挑戦し、新たなものや斬新な見方・考え方を創造的に想像する能力を修得している。
  • 変化を楽しみ、味わい、共感的に他者と関わって試行錯誤しながら、イメージを表現し、分かち合い、さらに表現し直すという螺旋的な学びのサイクルを構築する能力を修得している。
(社会貢献に向けた自主的・自立的行動力)
  • こどもに関わる諸課題に対して適切に対応し、こどもの立場を大切にして、社会に貢献するための方略を考え、自主的・自立的行動に移す能力を修得している。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

現代社会学部現代こども学科のカリキュラムでは、ディプロマ・ポリシーに掲げた卒業時の到達目標の達成に向けて、主に次のようなカリキュラムを編成する。1年次には、こども学の基礎としてこどもに関する豊かな知識を構築・理解し、2年次には、深いこども理解に根差したこどもケアをデザインする経験を位置づける。3年次には、それまでの学びと実社会とを関係させ、自らの研究プロジェクトを立ち上げ、その学びをもとに4年次には、卒業研究などを通してこども学研究の成果を発信することによって、こども学を基軸とした、社会に貢献できる実践力を身に付けるカリキュラムを編成する。
また、本学科は小学校・幼稚園教員免許課程並びに保育士養成課程を有し、こどもを取り巻く様々な社会問題への深い関心と確かな理解に基づいて、未来を担うこどもが大切にされる社会をつくるために必要となる資質・能力をもった、こどもをケアする専門職を育てるカリキュラムも編成する。

【体系性】
  • 本学科の専門教育科目は、「導入科目」「入門・概論科目」「応用・各論科目」「ゼミナール科目」に区分して配置する。
  • 導入科目は、こども学の基礎として、入門・概論科目はこども理解として位置付ける。また、応用・各論科目は、「学びと育ちの内容」「学びと育ちのアート」「こども学の実践」という3つの領域を通して、こどもケアのデザインができるように組み立てる。ゼミナール科目は、こども学の発信として配置する。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目を配置する。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供する。
  • 小学校・幼稚園教員免許課程並びに保育士養成課程に関しては、「学びと育ちの内容」「学びと育ちのアート」において学んだ理論や方法を、教育実習等の現場で具体化する「こども学の実践」を図り、学年の進行に伴い、高度な実践力が身に付くように配置する。
【教育内容】
  • 共通学芸科目には、幅広い分野の教養を身に付け、情報収集・分析、表現するための基礎的知識や方法について理解するとともに、こどもに対する基礎的知識を修得するための科目を配置する。
  • 導入科目としてのこども学の基礎では、情報収集・分析、表現のための知識を身に付け、理解するとともに、コミュニケーション能力、情報リテラシーとプレゼンテーション能力・発信力を高め、主体的学修への意欲と協働しようとする態度を修得するために、初年次に「基礎演習」と「現代こども学概論」を配置する。
  • 入門・概論科目としてのこども理解では、現代社会に生きるこどもについての豊かな知識、ケアに基づく支援方法についての知識を身に付け、理解するとともに、国内外の多様性や歴史的な変化に対する関心をもち、批判的思考と問題発見・解決の能力を修得するために、初年次に「遊びの社会学」「教育とこどもの社会史」「こどもの発達心理学」、2年次には「こども産業論」「世界のこども政策」「こども家庭福祉」「ジェンダー論」「ユニセフとこども支援」などの科目を配置する。
  • 応用・各論科目としてのこどもケアのデザインにおける「学びと育ちの内容」に関しては、グローバルな視点に立って問題を解決するための知識に対する理解を深め、国内外の多様性と歴史的な変化に対する関心を高めるとともに、批判的思考と問題発見・解決の能力を身に付けるために、初年次に「幼児教育内容総論」「こどもスポーツ論」、2年次に「世界の貧困問題とこども支援」「障がい児保育」、3年次に「家族社会論」「児童文学論」などの科目を配置する。
  • 「学びと育ちのアート」では、ケアに基づく支援方法に関する理解を深め、共感的姿勢と深く思考しようとする意欲をもって、専門性を向上させるために学び続ける態度を身に付けるとともに、コミュニケーション能力、情報リテラシーとプレゼンテーション能力を修得するために、初年次に「遊びと論理的思考」「こどもとアート」、2年次に「学習環境デザイン」「教育評価論」「子育て支援」、3年次には「特別支援教育」「幼児理解」などの科目を配置する。
  • 「こども学の実践」では、既習の理論を実践に結びつけ、グローバルな視点に立った問題解決に必要となる知識への理解を深め、共感的姿勢と深く思考しようとする意欲をもって、専門性を高めようと学び続ける態度を修得するとともに、創造的に想像する能力や社会貢献に向けて自主的・自立的行動に移す能力を身に付けていくために、初年次に「フィールドワーク入門」、2年次に「海外こども事情A,B」、3年次に「コミュニケーションデザイン」「インターンシップⅡ」(小学校や保育所、企業等において様々な社会的課題に対応する力を高める学び)を配置する。
  • ゼミナール科目としてのこども学の発信では、情報リテラシーとプレゼンテーション能力・発信力を身に付け、こども学を基軸とした、創造的に想像する能力及び社会貢献に向けて自主的・自立的行動に移す能力を修得するために、初年次に「こども学演習」を位置づけ、4年間で学んだ理論や知識、スキル、体験などと実社会とを関連づけ、自らの研究プロジェクトを立ち上げ、こども学研究の成果を発信するために、「応用演習Ⅰ・Ⅱ」「卒業研究Ⅰ・Ⅱ」を配置する。
  • 免許・資格については、小学校教員免許課程、幼稚園教員免許課程、並びに保育士養成課程を設置する。
  • 小学校・幼稚園教員免許課程並びに保育士養成課程では、こどもの支援に関する専門的な知識とスキルを修得し、既成概念にとらわれず感性を働かせ、新たなものの見方・考え方を創造的に想像する能力の獲得を通して、専門的職業人として生涯にわたって自律的に学び続ける態度を身に付けるために、各課程に科目を配置する。
  • 教職課程では, 学習指導要領及び幼稚園教育要領を踏まえ、学校現場で新たな教育課題に対応できるように、「学びと育ちの内容」として、教科に関する10の科目(国語、算数、理科、生活、社会、家庭、体育、音楽、図画工作、外国語(英語))と保育内容演習5科目(環境、ことば、健康、表現、人間関係)を配置する。また、「学びと育ちのアート」には、教育の基礎的理解に関する科目等、並びに「総合的な学習の時間の指導法」や各教科指導法を位置づける。さらに、「こども学の実践」として「初等教育実習A・B・C」を配置する。これらを通して、教科等の専門的内容と指導法を一体的に学び、確かな内容理解を基盤とした専門性と実践力の向上を図る。
  • 一方、保育士養成課程では、保育所保育指針を踏まえ、こどもの保育をめぐる諸課題に対応できるより質の高い実践力を身に付けるために、1年次に「保育者論」「保育内容の理解と方法Ⅰ・Ⅱ」のほか、2年次に「こどもの理解と援助」「子育て支援」「こどもの健康と安全」等の科目を配置し、2・3年次には、保育所並びに児童福祉施設等の社会福祉施設における「保育実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」を配置する。これらを通して、保育士養成科目をはじめとする大学での学びを素地とした保育実習における学びを深め、専門性を向上させる。
【教育方法】
  • こども学の基礎の科目では複数教員が多様な専門領域を生かしてきめ細やかな指導を行う。高校までの学びに対するイメージを更新する経験を重視し、4年間にわたって新たな学びを構築するための素地を養う。
  • 初年次教育の演習科目では、少人数クラスで実施することにより、一人ひとりが学びの主体者となって自ら考え、他者と協働し、責任を持って企画を実現できる環境をつくる。
  • こども理解、「学びと育ちの内容」「学びと育ちのアート」の科目では、グループワークやロールプレイを、教職課程や保育士養成課程関係科目ではこどもをめぐる多様な問題を具体的に想定した模擬授業・模擬保育等を、それぞれ積極的に活用し、知識の定着や技術の修得はもとより学習内容に対して自分なりに意味付ける機会を設ける。授業時間のみならず、自律的に学び続ける態度を身に付けるために、学びを実践化する過程を重視して指導する。
  • 「こども学の実践」の科目では、地域や国内・海外の教育・保育の現場でこどもや多様な人々と関わり、自ら問題を見つけ、必要な情報を収集し、考えをまとめ、発信するなど、大学での学びを具体的な文脈に生かして問題解決の方法を学ぶアクティブ・ラーニングを積極的に実施する。小学校・幼稚園教員免許課程や保育士養成課程では特に様々な現場における質の高い学びの実現に向けて、きめ細やかな事前・事後指導をより一層充実させ、大学での学びを実践化する中で見えてきた自身の課題をより丁寧に省察し、課題意識を明確にさせることにより、専門性向上への意欲を高める。
  • こども学の発信である「応用演習Ⅰ・Ⅱ」「卒業研究Ⅰ・Ⅱ」では、各自の問題意識に基づくテーマをもとに理論と実践を結びつけた上で問題を設定し、多様な関心を持つ仲間や教員との議論・検討を通して、自身のこども学の発信となる卒業論文の作成を行う。そこでは、共に学ぶ集団の中で互いの力を引き出しあう質の高い協働学習を重視する。
【学修成果の測定方法】
  • 講義科目に関しては、授業に取り組む態度、小テスト、定期試験やレポート提出などの結果を踏まえ、総合的に評価する。アクティブ・ラーニングについてはグループワークに対する協働的な姿勢や内容的な貢献度、発表内容や制作物の充実度も加味する。
  • 演習科目に関しては、授業に取り組む態度やレポート提出、グループワークに対する協働的な姿勢や内容的な貢献度、発表内容や制作物の充実度について評価し、科目によっては学生による相互評価を参考にする。
  • 幼稚園・小学校の教職課程においては、文部科学省によって定められた学内での履修科目の修得と教育実習及び事前・事後指導によって、また保育士養成課程に関しては、厚生労働省によって定められた学内での履修科目の修得と保育実習及び事前・事後指導によって評価する。加えて、学びの履歴を蓄積したポートフォリオを通して省察された内容と、教職・保育職に関する専門的知識の学びをもとに評価する。
  • 「インターンシップⅡ」等の学外施設での学びについては、実習校園や企業等による評価を参照しつつ、本学担当教員による評価と事前・事後指導での学修成果を含めて評価する。
  • 卒業研究については、ゼミでの学びの過程を評価するとともに、卒業研究発表会(ポスター形式、論文、パフォーマンスなど)を行い、問題意識、発想、表現、論理性など複数の観点から総合的に評価する。

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■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

現代社会学部現代こども学科は、こどもに関わる専門的内容を修得して世界の見方を広げるとともに、課題の探究を通して、あらゆる分野で必要な<問題解決能力>と<コミュニケーション能力>を身に付けることを目指している。これらの力を用いて、未来を担うこどもが大切にされる社会をつくる人材を養成することを目標としている。この教育目標を達成するために、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 基礎学力として、高校で履修するすべての科目の勉学に励んだ者。
  • とりわけ、幼稚園や小学校の教職課程、保育士養成課程を履修する予定の人は、国語・英語などの人文科学、地歴・公民などの社会科学、理科・数学などの自然科学のみならず、音楽・美術・書道などの芸術や保健体育などの健康スポーツ科学などにも関心を持ち、それらの学習を深めておくこと。
【思考・判断・表現】
  • 学際的な視野や、総合的な判断力、創造力、表現力を身に付けたいと考えている者。
  • 自分の思いや考えを適切にまとめ、こどもや関係者に伝えていく発信力を育むことのできる者。
  • こどもを取り巻く現代社会に対して、自分なりの問題意識に基づいて問いを立て、調べたり考えたりすることに前向きに取り組むことができる者。
【関心・意欲・態度】
  • 本学科で推進する人と人とが互いに心をくばる「ケア」関係のなかで、自分を成長させたいと願う者。
  • こどもを取り巻く国内外の環境や社会問題を、自分のこととして捉え、その解決に向かう手だてを複数考える意欲がある者。
  • こどもをはじめ、地域や職場の多様な世代の人々と協働するために自らが果たすべき責任があることを自覚し、考えたことを実現化しようと具体的な行動をとろうとする者。 
  • 世界的な視野に立って、人類や自然の共生に関心のある者。

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薬学部

【教育目標】

本学は建学の精神としてキリスト教による人間への愛を教育の基本とするリベラル・アーツ教育を掲げて出発し、高度な専門知識を磨くとともに、倫理観、使命感を持ち、幅広く精深な教養を有する豊かな人間性をもった人材を輩出してきました。
その基盤の上に立ち、本学薬学部は医療人として、また創薬に関わる研究者として社会で活躍する薬剤師、広い領域にわたる医薬品に関する高度な専門知識を有するのみならず、病める人への思いやりやその心理に対する深い洞察力を持つ薬剤師の養成を目指します。
総合大学である本学はチーム医療の一員である管理栄養士の養成課程を備えているばかりでなく、宗教・人文科学・芸術系の学問に接して人間性を養うとともに、社会科学系の学部の学問、特に心理学系や社会福祉系の学問にも接することで、単科大学では難しい学際的な幅広い見識を薬学の専門知識に加味することができます。

医療薬学科

■ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

豊かな人間性と医療人としての高い使命感を有し、生命の尊さを深く認識し、生涯にわたって薬の専門家としての責任を持ち、人の命と健康な生活を守ることを通して社会に貢献することができる薬剤師となるためには「薬剤師10の資質」(薬剤師としての心構え、患者・生活者本位の視点、コミュニケーション能力、チーム医療への参画、基礎的な科学力、薬物療法における実践的能力、地域の保健・医療における実践的能力、研究能力、自己研鑽、教育能力)を身に付けることが必要である。薬学部医療薬学科は、全学共通の学位授与方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、以下の基準に達している者に学士(薬学)の学位を授与する。

【知識・理解】
(薬学と社会)
  • 薬剤師及び薬学研究者に対する患者・社会からの期待を理解し、その分野に求められる倫理観を身に付けている。(薬剤師としての心構え)
(薬学基礎)
  • 生体及び環境に対する医薬品・化学物質等の影響を理解するために必要となる物理化学・有機化学・生化学分野の基本的知識を身に付けている。(基礎的な科学力)
  • 人体の構造と機能、疾病の成り立ちを理解し、薬の作用機序に基づいた知識を基盤とした薬物治療学の知識を身に付けている。(基礎的な科学力)
(衛生薬学)
  • 社会生活・環境と健康の関わりを理解するために必要な衛生化学、公衆衛生学、食品衛生学、環境衛生学の知識を身に付けている。(基礎的な科学力)
(医療薬学・薬学臨床)
  • 患者に適した薬物治療を実施するために必要な、薬理学、病態生理学、薬物治療学の知識を身に付けている。
  • 基本的な統計情報の解析法を理解している。(基礎的な科学力)
  • 社会に流通する医薬品製剤を理解し、人が摂取したときの人体中での薬の動きを予測する知識を身に付けている。(基礎的な科学力)
  • チーム医療の一員として薬物療法を実践する上で必要となる基礎知識を身に付けている。(チーム医療への参画)
  • 国際的な視野に立ち、海外の薬学事情を理解している。(薬剤師としての心構え)
  • 英語運用能力を有するとともに、専門分野以外にも幅広い分野についての教養を身に付けている。(薬剤師としての心構え)
  • 医療機関、製薬企業、医療行政などの幅広い薬学専門分野において、問題点や課題を自ら発見し、それらの解決のために真摯に取り組む研究者としての視点を身に付けている。(研究能力)
【関心・意欲・態度】
  • 疾病の薬物治療や健康の保持・増進に関わる諸課題に強い関心を持っている。(薬剤師としての心構え)
  • 薬剤師に求められる専門的知識や技能を積極的に学修しようとする意欲を持っている。(薬剤師としての心構え)
  • 薬学の各学習領域で学んだ知識を有機的に統合して理解しようとする態度を身に付けている。(基礎的な科学力, 研究能力)
  • 患者や生活者本位の観点に立って、患者・生活者の心を理解できる感性を身に付けている。(患者・生活者本位の視点)
  • 医学・薬学の日々の進歩に対応するために、最新の知識や技能を習得しようとする意欲を持っている。(薬剤師としての心構え, 自己研鑽)
  • 積極的に後進の指導にあたり、自らも成長しようとする意欲を持っている。(自己研鑽, 教育能力)
【表現・技能・能力】
  • 病院・薬局・企業・教育・行政など薬学関連領域において、薬剤師として必要なコミュニケーション能力を身に付けている。(コミュニケーション能力)
  • 処方箋に従って正しく調剤できるばかりでなく、処方内容によっては疑義照会を行うことができる。(薬物療法における実践的能力)
  • いくつかの重要な疾患について処方提案を行う事ができる。(チーム医療への参画、薬物療法における実践的能力)
  • 実験・調査・観察などで得られた結果を適切に解析・評価するとともに、わかりやすく報告・発表する力を身に付けている。(コミュニケーション能力、研究能力)
  • 統計情報を解析し、その解析結果を医療の実践に応用する力を身に付けている。(薬物療法における実践的能力、地域の保健・医療における実践的能力)
  • 服薬指導やフィジカルアセスメントを通じて、患者の利益を見据えた行動(ファーマシューティカル・ケア)を実践する能力を持っている。(薬物療法における実践的能力)
  • 薬学領域の様々な事象の中から課題や問題を見出すとともに、問題解決に向けて試行錯誤することができる。(研究能力、自己研鑽)
  • 薬学に必要な英語運用能力を有している。
  • 国際的な視野に立ち、希望者は海外研修を通じて海外の薬学事情を体験・理解するとともに、その成果を英語でプレゼンテーションできる。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)
【体系性】
  • 専門教育科目を「基礎教育科目区分」「入門・概論科目区分」「応用・各論科目区分」「卒業研究・演習区分」とし、学年進行とともに基礎薬学を礎として薬学臨床へと発展するよう薬学専門科目を段階的に配置している。
  • 「基礎教育科目区分」では、薬学専門科目の学習に必要となる数学、物理、化学、生物領域の基礎事項を身に付ける。
  • 「入門・概論科目区分」では、薬剤師としての心構えや倫理観を涵養するとともに、薬学を学ぶためのモチベーションを向上させる。
  • 「応用・各論科目区分」では、医薬品の創製から作用の分子機構、臨床使用までを理解する。
  • 医療人として活躍し社会貢献するための「薬剤師としての心構え」「コミュニケーション能力」「卒業後も将来にわたって自己研鑽を継続しようとする態度」を醸成・育成するために、1年次から4年次にかけてスモールグループディスカッション形式の授業を配置している。
  • 薬学共用試験終了後に配置した病院及び薬局実務実習では、調剤、患者対応、医薬品の適正使用や処方提案、地域の保健・医療への貢献など、医療現場における実践的能力を身に付ける。
  • 「卒業研究区分」では、科学的思考力、課題発見能力、問題解決能力の育成を図ることを目的とし、3年次から6年次までの3年間にわたる薬学研究を全学生に課している。
  • 高い英語の運用能力を有し国際化に対応できる薬剤師の養成を志向して、全学共通の英語科目に加え、3年次から4年次には医療・薬学英語に係る英語科目を配置している。さらに、希望者は5年次の実務実習終了後に米国での病院・薬局研修に参加し、薬剤師の職能と医療制度について国際的な視野を広げるプログラムを配置している。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 1年次の「基礎教育科目区分」では、以後の薬学専門科目の履修に必要となる数学、物理、化学、生化学の基礎的学力を身に付ける。また、「入門・概論科目区分」では、臨床医学、臨床薬学、看護・介護学に関する概論科目及び早期体験学習を履修することにより、社会人としてのマナーや薬剤師としての心構えを涵養する。
  • 「応用・各論科目区分」では、専門的な知識や技能についての講義科目と実験実習科目を通して、医薬品の化学的性質や作用機構、患者対応など薬剤師として薬物療法に参画する上で必要となる知識や技能を習得する。
  • 4年次には実務実習事前学習を履修して薬学共用試験に合格した後、病院実務実習及び、薬局実務実習を履修し、地域の病院・保険薬局において薬剤師業務の実際を経験するとともに、臨地での課題発見・解決に取り組む。
  • 「卒業研究区分」では、学びの集大成として薬学に関する専門的な研究に取り組む。
  • 薬学部卒業により、薬剤師、登録販売者、環境計量士、食品衛生監視員、甲種危険物取扱者などの受験資格が与えられ、地方公務員試験合格後、環境衛生監視員、環境衛生指導員などの任用資格の職に就くことができる。薬剤師国家試験合格後には、病院や診療所の薬局薬剤師、地域の保険薬剤師として一般の薬剤師業務に就くほか、学校薬剤師、認定薬剤師、専門薬剤師、第1種衛生管理者、作業環境測定士(第1種及び第2種)毒物劇物取扱責任者、医薬部外品・化粧品又は医療機器の製造(輸入販売)所の製造責任技術者、配置薬販売業者、向精神薬取扱責任者、放射線取扱主任者(但し、放射性医薬品の管理業務)麻薬管理者などの業務に就くことができる。さらに、公務員となることにより、麻薬取締官、薬事監視員、家庭用品衛生監視員などの任用資格の職に就くことができる。このほか、大学や研究機関の研究者や製薬企業の研究・開発者などの職に就くことができる。
  • 全学共通科目により、専門分野以外の幅広い知識と教養を身に付け、広い視野と想像力を養うとともに豊かな人間性を涵養する。
  • 外国語に関しては、英語運用能力を身に付ける。
【教育方法】
  • 必要な知識を準備させるため、また受講で得た知識を定着させるために、シラバスに基づいて教科書・ノート・配布プリント又は本学のWebによる学習支援システム (愛称:マナビー)を利用し、授業内容を予習・復習させる。
  • 医療倫理を涵養する科目では、専門的知識を解説後、4~6人程度のスモールグループディスカッション(SGD)の時間を設け、学生間の議論を誘導するなど、授業を活性化させ、修得した知識や意見の発信力や検証力を育てる。
  • 講義科目においては、小テストやレポート提出を課すことで予習・復習による学修効果を高め、知識の到達度を定期的に確認する。また、学期末試験において対象科目の総合的な到達度を確認する。
  • 実験実習では講義科目に対応した内容を取り扱うことにより、習得した専門知識の理解を深め、実践的な技術や技能を習得させる。また、得られた結果を整理して分析し、考察することにより、分析力や思考力を、レポート提出や口頭試問を課すことで論理的な文章作成能力も育成する。また、このような過程を通して、分析機器や統計手法の活用法にも習熟させる。
  • 実務実習事前学習においては、学外の病院・薬局における実務実習において必要となる実践的知識を身に付けるとともに、学内で行う模擬病院・薬局実習及び薬学治療学実習において臨床現場を模倣した薬剤師業務を習得する。
  • 病院実務実習・薬局実務実習は、学外の病院・薬局施設において行い、当該施設の指導薬剤師に指導を受けることにより実践的能力を育むとともに変化対応力、自己管理力、自己実現力を養う。また、希望者は、学外実務実習終了後、海外薬学研修に参加し、薬学や医療制度についての国際的な見聞を広める。
  • 卒業研究では、全ての学生を各研究室に配属し、担当教員の指導の下、薬学領域の様々な研究課題に取り組ませる。3年次から6年次までの4年間の研究活動により、専門性の高い実験技能を修得させるだけでなく、分析・思考力やプレゼンテーション力、さらには計画立案・実行力、変化対応力、リーダーシップ、責任感と自己管理力、協調性など、社会人あるいは医療人として求められる資質を広く醸成するとともに、研究マインドを有する問題解決型の薬剤師を涵養する。得られた最終成果をレポートや論文にまとめて指導教員に提出させ、研究活動の集大成を卒業論文発表会においてプレゼンテーションを行う。
【学修成果の測定方法】
  • 講義科目に関しては、出席、授業に取り組む態度、小テスト及び期末試験の結果、レポート提出等を勘案して、講義内容の理解・学習達成度を測定して総合的に評価する。
  • 実験・実習・演習科目に関しては、出席、態度、グループワークでの貢献度、レポートや結果の発表内容に基づいて総合的に評価する。
  • 病院・薬局実習に関しては、学生・指導薬剤師・担当教員が双方向で使用するWeb上の富士ゼロックス実務実習記録システムを利用し、学生の実務実習期間中の形成評価を指導薬剤師とともに指導教員が行う。実務実習終了後には、実習に取り組む態度や提出した課題内容について当該施設の指導薬剤師が提出する評価表を基に、報告会などを通じて担当教員が総合的に評価する。
  • 卒業研究に関しては、薬学研究Ⅰ、薬学研究Ⅱ、薬学研究Ⅲの順に段階を踏み、各研究室が準備する特別なテーマにより研究活動を行うと同時に、研究マインドを涵養する。薬学研究Ⅰ・薬学研究Ⅱでは、配属された各研究室の主催者の指導のもと、研究活動を行い、研究マインドや研究倫理について涵養し、研究室での態度、研究への取り組み状況、提出されたレポート等の内容に基づいて、指導教員がルーブリック表を用い、到達度を総合的に評価する。また、薬学研究Ⅲでは、それまでの研究の集大成として卒業論文をまとめ、多数の専任教員と在学生の前でプレゼンテーションを行う。薬学研究Ⅲで提出された論文に関しては、指導教員及び他の教員とで主査・副査を担当し、プレゼンテーションの内容についてルーブリック表を用いて評価し、最終的に指導教員が到達度を総合的に評価する。
  • 学習成果到達度の測定は、科目の特性に応じて出席状況、学習行動調査、小テスト、模擬試験、期末試験、小テスト、レポート、GPA、薬学共用試験、実務実習、卒業試験、関連ルーブリック等を用いて行い、達成度60%以上を合格と判定する。
  • 6年間の学修の集大成として、薬剤師国家試験の合格によって学習成果を評価する。

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■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

薬学部医療薬学科は、医療人としての薬剤師の養成を教育目標の基本とし、学生一人ひとりが持っている才能を生かして、責任感を持って社会に貢献できる女性薬剤師を育み、日々進歩する医療にあって、高度な薬学の知識と技能を有し、豊かな人間性を備えた薬剤師を養成する。このために次のような素養を持つ人物を求める。

【知識・技能】
  • 指数・対数関数の計算、統計及び微積分に関する基礎的内容を理解・習得している者。
  • 無機化学及び有機化学に関する基礎的内容を理解・習得している者。
  • 生物学に関する基礎的内容を理解・習得している者。
  • 日本語や英語文章について基礎的な読解力及び表現力を習得している者。
【思考・判断・表現】
  • 生命の仕組みや病態に対する医薬品の物理化学的性質と作用などに関する専門的知識を身に付けようとする者。
  • 実験・実習・研究を通して薬剤師として求められる実践的な技術、コミュニケーション能力、問題発見・解決能力を身に付けようとする者。
【関心・意欲・態度】
  • 薬と医療、及び健康について強い関心を持つ者。
  • 将来、医療人である薬剤師として、医療現場、製薬企業、行政など様々な分野において、人々の健康や福祉に貢献したいという強い意欲を持つ者。
  • 人としての基本的な社会的マナーと豊かな人間性を兼ね備えた者。
  • 相手の立場を理解し、相手を思いやる心を持ってコミュニケーションがとれる者。
  • 知的好奇心と学習意欲を持ち、自己研鑚に努力を惜しまず、地道な努力を継続していける者。

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看護学部

【教育目標】

看護職者には、看護に関する専門家として、主体的に考え行動することができ、保健、医療、福祉等のあらゆる場において看護ケアを適切に提供できる能力を、生涯を通じて獲得していくことが求められている。また、保健医療福祉チームの調整役として、これまで以上に高度なコミュニケーション能力も必要とされている。
このような状況において、同志社女子大学では、保健・医療・福祉分野や保健福祉行政などの国際的動向等にも視野を広げ、高い見識を持ち、様々な専門識者との共同作業におけるコーディネータとしての機能を果たすために必要となる基礎的能力や素養を持った「質の高い看護職者」の養成をはかることを目的とする。

看護学科

■ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)

看護学部看護学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(看護学)の学位を授与する。

【知識・理解】
  • 豊かな人間性の基礎となる学際的な幅広い見識を身に付けている(豊かな人間性)。
  • 看護に必要な専門的知識を体系的に身に付けている(看護実践に必要な知識)。
  • 健康や暮らしに関わる法律・制度、文化に関する知識を身に付けている(社会貢献に必要な知識)。
  • グローバルな視点をもち保健・医療・福祉の情報を収集できる外国語(英語)の基礎的知識を身に付けている(情報収集・分析のための知識)。
【関心・意欲・態度】
  • 生涯を通じて自発的な能力開発を継続的、発展的に行おうとする意欲を身に付けている(自己研鑽・キャリアデザイン、主体的学修)。
  • 医療の高度化や看護ニーズの多様化等の変化に対応しようとする姿勢を持っている(変化に対応しようとする姿勢)。
  • 多様な価値観や信条および生活背景を有する人々を尊重するとともに、人に寄り添う態度を身に付けている(多様性の理解、寄り添う態度)。
  • 看護職としての倫理観を備え、看護実践能力を向上させようとする意欲を有している(倫理観)。
  • 地域社会や国際社会の発展を追求し、主体的に社会貢献する姿勢を身に付けている(社会貢献)。
【表現・技能・能力】
  • 科学的・批判的思考に基づいた判断能力や課題解決能力を修得している(課題解決力)。
  • 対人関係を形成するためのコミュニケーション能力を修得している(コミュニケーション力)。
  • 保健・医療・福祉の場において、多職種間で連携・協働する能力を修得している(連携・協働する能力)。
  • 成長発達や健康状態に応じた、根拠に基づく看護実践能力を身に付けている(看護実践能力)。
  • 保健・医療・福祉に関する情報を収集・整理・分析し、目的に応じて活用できる能力を修得している(情報収集・分析力,ヘルスリテラシー)。
■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・運営の方針)

看護学部看護学科のカリキュラムにおいては、ディプロマ・ポリシーに掲げた卒業時の到達目標の達成にむけて、1年次では看護の対象となる人間を包括的に理解するための基礎的知識と看護技術、態度を、2年次には健康と看護方法に関する知識と看護技術、態度を修得する科目を配置する。3年次には臨地での看護実習を通して看護実践能力を養い、4年次には、実務に即した看護実践能力を修得しその評価や卒業研究を通して看護を探求し、卒業までに高度な看護実践能力を身に付けるカリキュラムを編成する。

【体系性】
  • 専門教育科目を「基礎教育科目」「入門・概論科目」「応用・各論科目」「卒業研究」と区分し、学年進行とともに看護学の基礎から発展するように段階的に配置する。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供する。
【教育内容】
  • 共通学芸科目では、看護学の基盤となる豊かな人間性を育み、看護の対象となる多様な人々を理解するとともに、グローバルで多様な視点で情報収集し分析する力を身に付けるための科目を配置する。
  • 「基礎教育科目区分」では、看護実践や社会貢献に必要な知識を体系的に身に付けるために、初年次に対象の理解に不可欠な基礎的知識として、からだのしくみや基礎病理学、微生物学・免疫学、基礎栄養学、基礎薬理学を、2年次には外科疾病・治療学、内科疾病・治療学、こころのしくみと保健医療、成育医療、疫学、公衆衛生学、看護と法律を配置する。
  • 「入門・概論科目区分」では,看護学の概念や看護の機能と役割及び歴史的変遷等を理解するために初年次に看護学概論、2年次に成人看護学概論、精神看護学概論、高齢者看護学概論、母子保健看護概論、公衆衛生看護学概論を配置する。
  • 「応用・各論科目区分」に関しては、看護基礎科目、看護展開科目、看護探求科目、学外実習に関する科目から構成する。
  • 看護基礎科目では、初年次に看護実践の基盤となる看護理論、ヘルスアセスメント、フィジカルアセスメント、生活援助技術、看護コミュニケーション論を、2年次には、専門的な思考過程や技術を修得するための看護過程論や診療補助技術を配置する。
  • 看護展開科目においては、2年次秋学期から成長発達、健康状態並びに場に応じた看護実践能力やコミュニケーション力を修得するために看護援助論4科目(成人急性期看護援助論、成人慢性期看護援助論A、精神看護援助論A、高齢者看護援助論A)と健康教育論、国際保健を、3年次には、看護援助論11科目(成人リハビリテーション期看護援助論、がん看護援助論、成人慢性期看護援助論B、精神看護援助論B、小児看護援助論A・B、ウィメンズヘルス看護援助論A・B、高齢者看護援助論B、在宅看護援助論A・B)を配置する。
  • 看護探求科目においては、初年次から段階的に看護実践能力を身に付けるために看護実践総合演習ⅠからⅣを配置し、医療の高度化や多様なニーズに応えるために看護における倫理観や組織管理論の修得をめざし看護倫理、看護マネジメントを配置する。
  • 学外実習においては、臨地での看護実践を通して、看護実践能力を修得するとともに課題発見・解決に取り組むために1・2年次に基礎看護学実習Ⅰ・Ⅱ、3年次に科目別実習、4年次に総合実習を配置する。
  • 「卒業研究」では、看護学の発展にむけてより専門的な研究を行うための基礎的な能力を修得する科目を配置する。
  • 免許・資格については、卒業に必要な単位を修得すれば看護師国家試験受験資格を取得できる科目を配置する。また、養護教諭課程を設置している。保健師課程の科目の単位を修得すれば、保健師国家試験受験資格を取得できる科目を配置する。
【教育方法】
  • すべての科目区分について受講内容を概観し、必要な知識を準備させ、また受講で得た知識を定着させるために、教科書・ノート又は本学の学習支援システム(通称:マナビー)を利用して、授業内容を予習・復習させる。
  • 「基礎教育科目」「応用・各論科目」においては、臨地実習や国家試験に向けて看護実践に必要な専門的知識を定着させるためにe-learningを導入し、国家試験問題等の定期配信と理解度の確認、成績管理を行う。
  • 講義科目においては、予習・復習による学習効果を高め、知識の到達度を定期的に確認するために小テストの実施やレポートを課す。学期末試験において対象科目の総合的な到達度を確認する。
  • 「応用・各論科目区分」の看護展開科目では、コミュニケーション力や課題解決力を身に付けるためにグループワークやロールプレイ等のアクティブラーニングを積極的に取り入れる。看護倫理では、医療者および看護学生としての倫理観を修得できる内容としている。
  • 演習科目では、専門的な知識や根拠に基づいた看護技術を修得できるよう少人数のクラスやグループを編成し指導している。看護技術の修得や知識の定着に向けて、授業時間のみならず主体的な学修(技術練習や国家試験対策含む)を支援するためにプラクティカル・サポートセンターを整備する。
  • 「応用・各論科目区分」の看護実践総合演習ⅠからⅣに関しては、看護師に必要な知識・態度・技術を統合し看護実践能力を高めるために、学習進度にあわせたシミュレーション学習や看護オスキーを実施する。看護オスキーでは臨床環境に近づけるために模擬患者の協力を得る。また、学士力養成のためのアカデミックライティング・リーディング、専門職としてのキャリアデザインを描き、生涯にわたる自己研鑽に思いを馳せる契機となる学習機会を設ける。
  • 「学外実習」においては、準備性を高めるために医療安全や感染予防、個人情報管理並びにチーム医療における連携・協働について学修するオリエンテーションを設けている。臨地実習では、少人数のグループ編成により、実習指導者、担当教員がきめ細かな指導を実施する。実習進度に伴う教育内容の深化に配慮し、各科目担当教員が有機的な連携を図りながら指導を進める。
  • 「卒業研究」では、研究マインドを涵養するために卒業研究Ⅰ、卒業研究Ⅱ、卒業研究Ⅲの科目進行に伴い、情報収集・分析力、ヘルスリテラシー・思考力、計画立案・実行力、プレゼンテーション能力等を段階的に学修する。卒業研究ⅡからⅢの少人数ゼミにより教員指導のもとでテーマを決定し、卒業研究論文を完成させる。1年間の継続的な取り組みを通して、実行力や変化対応力、責任感と自己管理能力など社会人として求められる能力を身に付けさせる。
【学修成果の測定方法】
  • 講義科目に関しては、出席・授業に取り組む態度、小テストや定期試験、レポート提出等の結果を勘案して、講義内容の理解、学修達成度を測定して総合的に評価する。
  • 演習・実習科目については、出席・授業に取り組む態度、グループワークでの貢献度、レポートやプレゼンテーションに基づいて総合的に評価する。
  • 看護実践能力の修得並びコミュニケーション力、医療者としての倫理観・態度に関しては、技術テスト並びに看護オスキー、レポート内容を主観的評価(自己評価)・客観的評価(教員評価)により評価する。
  • 学外実習については、実習に取り組む態度や実習目標の到達度について実習指導者と密接に連携をとり各担当教員が総合的に評価する。
  • 卒業研究においては、共通のルーブリックをもとに文献検索、看護研究計画作成、調査実施、論文作成、プレゼンテーションから指導教員が到達を総合的に評価する。
  • 4年間の集大成として、看護師国家試験(保健師国家試験)の合格によって達成度を評価する。
■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

看護学科は, 高度な知識と技術に基づく、多様な看護ニーズに対応できる看護実践能力を備え、医療現場におけるチーム医療に参画できる「質の高い看護師」を養成することを基本とし、少子高齢社会の看護、医療、保健等に関するさまざまな社会的要請にこたえる人材を養成することを目標とする。この教育目標を達成するために、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 高等学校で学習するレベルの基礎的な知識・読解力を備えた者。
【思考・判断・表現】
  • 科学的思考に基づいた判断能力や課題解決能力を発揮し、保健、医療、福祉等のさまざまな場において、ヒューマンケアに基づく看護の実践を目指す者。
【関心・意欲・態度】
  • 本学の教育理念と、看護学部看護学科の教育目標に魅力を感じる者。
  • 生命を大切に思い、人間の尊厳を尊重し、豊かな人間性を育むことのできる者。
  • 知的好奇心と学習意欲を持ち、自己研鑚に努力を惜しまない者。

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表象文化学部

【教育目標】

言語は文化そのものであり、言語を理解することによって、私たちはそれぞれの国、それぞれの時代の文化を知ることができます。そうした観点から、表象文化学部では日本語と英語についての理解を深め、その運用能力を高めて、国際的に活躍できる人材を育成することを目標としています。さらに、文化は言語だけではなく、音楽や絵画映像などによっても、さらにはそれらの総合した総合芸術である舞台演劇などにおいても表現されます。そうした形態による表現は、現代社会では、より日常的な重視手段になっています。本学部ではそれらも視野に入れながら、それぞれの国の文化の、より広く深い理解と効果的な伝達能力を身につけることを目標としています。

【各学科の教育方針】

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英語英文学科

■ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

表象文化学部英語英文学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(文学)の学位を授与する。

【知識・理解】
(英語圏の文学についての理解)
  • 英語圏の文学作品やその歴史的変遷について十分理解している。
(英語圏の文化についての理解)
  • 英語圏の国々の文化・歴史・社会についての基礎的な知識を持っている。
  • 英語圏の文化と日本の文化との共通点や相違点について理解している。
(言語のしくみについての理解)
  • 言語自体の成り立ちと現代社会におけるその役割について理解している。
  • 統語、語彙、発音など英語と日本語の言語構造のそれぞれの特徴について理解している。
(コミュニケーションのしくみについての理解)
  • 英語と日本語によるコミュニケーションの共通点や相違点について理解している。
  • 社会言語的な観点から文化とコミュニケーションの関係性について理解している。
(幅広い知識)
  • 表象文化に関する基礎的な知識や専門分野以外の幅広い知識を持っている。
  • ドイツ語、フランス語、中国語、スペイン語、イタリア語、ハングルのいずれかに関する基礎知識を持っている。
【関心・意欲・態度】
(関心)
  • 世界で生じる様々な社会問題や異文化に関する強い関心を持っている。
(意欲)
  • 自らの置かれた立場で、リーダーシップを発揮しようとする意欲を持っている。
  • 自らのキャリアをデザインし実現しようとする強い意欲を持っている。
(態度)
  • 相手の立場を尊重し、相手を理解しようとする態度を身に付けている。
  • 異なる文化や価値観の相手の意見を理解しようとする柔軟な態度を身に付けている。
【表現・技能・能力】
(英語運用能力)
  • 英語で書かれたり話されたりする多様な素材を理解する高度な読解・聞き取り能力や、理解したことをもとに、自分の考えを論理的に分かりやすく表現できる高度な英語能力を持っている。
  • TOEIC®を1年次から3年次まで全学生が受験し、最終的に学年平均点が600点以上になることを目標とする。
  • 学科の学びに必要なコンピュータ活用力を身に付けている。
(コミュニケーション能力)
  • 相手の立場や意見を尊重しながら、自らの意見や考えを分かりやすく表現できる力を持っている。
(自己実現力)
  • 自己の英語能力を常に把握し伸ばす方法を考える力を持っている。
  • 自己の英語能力を発揮しつつ、社会に貢献する力を持っている。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

表象文化学部英語英文学科のカリキュラムの最大の特徴は、高度な英語運用能力を身に付けるとともに、その基礎の上に、「文学」「文化」「言語」「コミュニケーション」という4つの専門分野を学生に自由に選択させ、質の高い学びを達成することができる点にある。本学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げた卒業時の到達目標を達成できるよう、最終学年の卒業研究を集大成としてカリキュラムを編成している。

【体系性】
  • 本学科の専門分野の科目は「学部共通科目区分」「基礎教育科目区分」「入門・概論科目区分」「応用・各論科目区分」「ゼミナール科目区分」により段階的に配置されている。
  • 「学部共通科目区分」及び「応用・各論科目区分」の京都に関する科目には、表象文化学部の2学科がそれぞれの特徴を生かして開講する科目を置いている。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
  • 日本語日本文学科の「日本語教育プログラム」科目を体系的に履修し、修了認定を受けた学生には卒業時に「副専攻修了証」が授与される。
【教育内容】
(1) 基礎教育科目区分
  • 英語の4技能(Speaking、Listening、Writing、Reading)を訓練する科目をバランス良く履修し、2年次、3年次の科目において更に高度な内容へと発展させていくことによって、英語で書かれたり話されたりする多様な素材を理解する高度な読解・聞き取り能力や、理解したことをもとに、自分の考えを論理的に分かりやすく表現できる高度な英語能力を身に付ける。
  • 英語情報処理の科目を履修することにより、学科の学びに必要なコンピュータの活用力を身に付ける。
(2) 入門・概論科目区分
  • 英語圏の文学、文化についての科目を履修することにより、英語圏の文学作品やその歴史的変遷について理解を深めると同時に、英語圏の国々の文化・歴史・社会についての基礎的な知識を身に付ける。
  • 言語とコミュニケーションに関する科目を履修することにより、言語自体の成り立ちと現代社会におけるその役割や、統語、語彙、発音など英語と日本語の言語構造のそれぞれの特徴、英語と日本語によるコミュニケーションの共通点や相違点、及び社会言語的な観点からの文化とコミュニケーションの関係性について理解する。
(3) 応用・各論科目区分
  • 比較文化に関する科目を履修することにより、英語圏の文化と日本の文化との共通点や相違点についての基礎的な知識を身に付ける。
  • 英語の実用能力を伸ばし、英語を使った職業選択を見据えた科目を履修することにより、自己の英語能力を発揮しつつ、社会に貢献する力を身に付ける。
  • キャリアに関する科目を履修することにより、自らのキャリアをデザインし実現しようとする強い意欲を身に付ける。
(4) ゼミナール科目区分
  • 2年次~4年次のゼミナール科目において、レポート作成や口頭発表の訓練をすることにより、相手の立場や意見を尊重しながら、自らの意見や考えを文面や口頭で分かりやすく表現できる力を身に付ける。
(5) 学部共通科目及び共通学芸科目区分
  • 学科の必修単位として設置されている共通学芸科目や学部共通科目を履修することによって、表象に関する基礎的な知識や専門分野以外の幅広い知識を身に付ける。
(6) 外国語科目区分
  • 学科の必修単位として設置されている外国語科目を履修することによって、ドイツ語、フランス語、中国語、スペイン語、イタリア語、ハングルのいずれかに関する基礎知識を身に付ける。
(7) その他
  • 初年次から3年次までにTOEIC®-IPの団体受験の機会を数回設け、学生たちに自己の英語能力を常に把握し伸ばす方法を考える力を持たせ、最終的に学年平均点が600点以上になることを目指す。
  • 現代社会の諸相についての背景知識を学ぶことにより、世界で生じる様々な社会問題や異文化に関する強い関心を養う。
  • 2年次より設置される英語のみで授業が行われるAES(Accelerated English Studies)を履修することにより、海外留学や外資系企業での就業にも通用するレベルの英語運用能力を身に付ける。
  • 中学校教諭一種免許状(英語)、高等校教諭一種免許状(英語)の教職課程を設置している。
  • 2年次より設置される教職課程科目を履修することにより、英語教員になるための知識と実践力を身に付ける。
  • 副専攻として設置されている「日本語教員課程」の科目を履修することにより、国内外で日本語を教える能力を身に付ける。
【教育方法】
  • 全学年において、グループでの共同作業の機会を持つ授業を設け、異なる文化や価値観の相手の意見を理解しようとする柔軟な態度や、相手の立場を尊重し、相手を理解しようとする態度、及び自らの置かれた立場で、リーダーシップを発揮しようとする意欲を養う。
  • 基礎教育科目においては、同じトピックについて4 Skillsを学ぶことにより学習効果を上げる。特にSpeakingを少人数クラスで実施することにより、ひとりひとりが英語を使う場面が増える。
  • 基礎教育科目においては、CALL教材が自宅からもアクセス可能であり、基礎教育科目の授業内容に組み込むことにより、反転授業の観点から、アクティブ・ラーニングに取り組む。
  • 応用・各論科目は日本語で実施する科目だけでなく、「Topics in English」や「Studies in English」などの英語で実施する科目により、英語のみで講義を理解し考える力を身に付ける。
  • 特にオーラルコミュニケーション能力に関しては、1年次〜3年次において共通のパフォーマンス課題についての発表の場を持つことにより、各自の能力の伸張状況を確認することができる。
  • 4年次にはそれまでに学んだ内容を基礎に、春学期末のポスターセッション、秋学期末の卒業研究発表会を活用して、4年間の集大成となる質の高い研究を各自がすすめるとともに発表方法を磨く。
【学修成果の測定方法】
  • 英語スキル科目に関しては、平常試験及び定期試験で英語力を測定する。科目により学生の相互評価を参考にすることもある。
  • 英語力に関する測定に関して、外部評価試験であるTOEIC Listening & Reading Testに加えTOEFL®(ITP) を数度受験する。これらの結果は、協定・セメスター留学に応募する際の参考資料にもなる。
  • 特に話す・書く能力を測定するためには、外部評価試験であるTOEIC Speaking & Writing Testsや OPIc (Oral Proficiency Interview-computer) の学内受験の機会を提供し(任意受験)、各自が英語発信力を確認する。
  • 講義科目においては、定期試験、レポートによる評価に加え、グループワークでの貢献度、発表内容などについて評価する。
  • 4年次ゼミでは、卒業研究(論文や演劇)を、論理性、説得力、内容の独自性などの多様な基準を含むルーブリックを活用することにより評価する。

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■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

表象文化学部英語英文学科は、英語4技能(「話す、聞く、読む、書く」)の徹底したトレーニングを1年次から4年次まで少人数クラスで行うことにより、学生が高度な英語運用能力を持つように指導し、英語というツールを用いて国内外の社会に貢献できる人材を育成することを目標としている。さらに、単なる言語のスキル学習にとどまることなく、言語を人間の表象手段として、また文化伝達の主要な媒体として取り上げ、学生たちに言葉を学ぶ意味と意義を理解させようと試みている。具体的には、英米の文学・文化・言語・コミュニケーションの分野における学習内容を表象という大きなくくりの中で理解できることを目指している。目まぐるしく変化し複雑化の度合いを増していく社会に対して、ひとつの考えに固執していては進歩がない。伝統を重視するも、変化に対応することのできる学生を養成することを目標とする。この教育目標を達成するために、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 英語の基礎力、特に文法・構文・語彙等の知識と発音に対する感性をしっかりと身に付けている者。
【思考・判断・表現】
  • 固定観念にとらわれることなく、多元的視野から問題にアプローチすることのできる柔軟な思考能力を持っている者。
【関心・意欲・態度】
  • 言語が成立している社会(歴史・地理など)、また言語によって表現されている文化(文学・宗教など)といった背景知識の必要性を認識している者。

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日本語日本文学科

■ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

表象文化学部日本語日本文学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(文学)の学位を授与する。

【知識・理解】
  • 日本の文学・ことば・文化の基礎を、広く体系的に理解している。
  • 日本の文学・ことば・文化のいずれかに関する深い専門的知識を修得している。
  • 専門分野以外に幅広い分野の教養を持っている。
  • 英語運用能力を有するとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、ハングルのいずれかに関する基礎知識を持っている。
【関心・意欲・態度】
  • 多角的な視点から日本文化に迫り、その本質を理解しようとする態度を身に付けている。
  • 自国の文化とともに異文化にも関心を抱き、理解しようとする柔軟な態度を備えている。
  • 自分の考えを持ち、自分を表現できる真の国際人としての態度を養っている。
  • 生涯にわたって学び、真理探究することで今後の自己形成につなげていくことができる態度を培っている。
  • 社会に関心を持ち、社会への貢献を意識して物事に取り組む姿勢を身に付けている。
  • 各種の学びをキャリアの形成に活かしていくことができる態度を身に付けている。
【表現・技能・能力】
  • 自ら問題を設定し、それらの問題を解決するために必要な情報を収集、整理し、実証的、論理的、多角的に物事を考えることができる。
  • 論理的に思考し、その結果を適正な日本語を用いて分かりやすく伝えることができる。
  • 資料と体験に即して地道に考え、本質に迫る洞察力を身に付けている。
  • 様々な形態を持つ古今の基礎的な日本語文献を読み解くことができる。
  • 日本語の文学的な読解、及び文学的な文章表現による伝達を試みることができる。
  • 状況に応じて適切に日本語を運用でき、その運用がなぜ適切であるかについて客観的に説明することができる。
  • 日本語や日本文化を客観的に捉え、日本語を母語としない人に説明することができる。
  • 芸術的な表現を鑑賞することができ、興味に従って、自らも創り出すことができる。
  • 必要に応じて、日本語教育に関する専門的知識・技能を運用する能力を身に付けている。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

表象文化学部日本語日本文学科のカリキュラムは、「表象文化及び日本語日本文学の5領域(日本語学・日本語教育・近現代文学・古典文学・日本文化)、さらにその周辺領域にわたる幅広い学び」と、「卒業論文執筆につながる専門性の高い学び」との両輪で構成されている。

【体系性】
  • 本学科の専門分野の科目は、「導入科目区分」「基礎科目区分」「応用・各論科目区分」「ゼミナール科目区分」「卒業論文」と段階的に配置されている。
  • 「学部共通科目区分」 及び「応用・各論科目区分」中の「京都研究」科目群には、表象文化学部の2学科がそれぞれの特徴を活かして開講する科目を置いている。
  • 全学共通の幅広い分野の科目は「共通学芸科目区分」「キリスト教・同志社関係科目区分」「外国語科目区分」「スポーツ・健康科目区分」に配置されているほか、より広い視野を拓くため、多様な他学部他学科の科目や他大学の科目を履修する機会を提供している。
  • 英語英文学科の「英語教育プログラム」科目を体系的に履修し、修了認定を受けた学生には卒業時に「副専攻修了証」が授与される。
【教育内容】
  • 本学科の専門分野の科目に関しては、日本の文学・ことば・文化についての全般的知識を身に付け広く体系的に理解するため、日本語の様々な側面や代表的な日本文学作品に触れることでそれらの面白さを知る「基礎科目」を必修とする。また、他言語や他の表現様式との対照、及び京都という都市とのつながりにおいて日本語日本文学を多角的に捉えて理解し、さらには自文化とともに他文化にも関心を抱き、理解しようとする柔軟な態度を身に付けるため、英語英文学科との共通科目である「学部共通科目区分」の科目、及び「応用・各論科目区分」中の「京都研究」科目群を設置している。一方、1年次の5領域それぞれの導入科目、及び3学年にわたるゼミナール科目という、卒業論文を見通した自覚的な積み上げを可能にする科目群により、日本の文学・ことば・文化のいずれかに関する深い専門知識を修得する。
  • 初年次教育の中心である「導入科目区分」及び「基礎科目区分」の科目では、大学での学びに必要な基礎的な能力を習得するほか、5分野で扱う内容とアプローチの方法を、参加型授業を通して幅広く学びながら、各分野の面白さを知る。
  • 「応用・各論科目区分」の科目は、本学科の専門分野の5本の柱である「日本語学」「日本語教育」「近現代文学」「古典文学」「日本文化」の基幹科目及び、「表象と表現」「京都研究」の科目群で構成されている。本科目群には、資料や体験に即して地道に考え、本質に迫る洞察力を養うため、講義科目だけでなく実践的科目を多分に配置している。さらに「応用・各論科目区分」で履修すべき44単位の内,24単位以上を基幹科目の5分野から修得し、深い学びと広い学びを体系的かつバランスよく進めることで、多角的な視点から日本文化に迫り、その本質を理解しようとする態度も養う。
  • 「基幹科目」の「日本語学」科目群では、現代日本語の語彙や文法、運用等の知識を深めることで、状況に応じて適切に日本語を運用でき、また日本語の構造や運用について客観的に説明できる力を養う。日本語運用能力の向上はキャリア形成上の有用性を意識しながら学習を進める。「日本語教育」科目群では、日本語や日本文化を客観視する学びや日本語指導の実践的練習を通して、多文化共生社会に貢献する姿勢や、日本語を母語としない人に日本語や日本文化を説明する力を養う。「近現代文学」「古典文学」科目群では、様々な形態を持つ古今の基礎的な日本語文献の解説や講読を通して、それらを読み解く力、文学的な文章表現による伝達を試みる力を養うとともに、芸術的な表現を鑑賞する力を養う。「日本文化」科目群では、日本文学と深い関連を持つ様々な古今の日本文化について正しく理解し、分析し、その魅力を味わう力を養う。
  • 「表象と表現」科目群では、表象としての言語という視点に立って日本語を捉え、朗読や編集、身体表現といった芸術的な表現を自らも創り出す体験を通して、感性を磨き、表現能力を豊かにする。また、「京都研究」科目群では地の利を活かし、フィールド・ワークなどの生きた京都探求により日本語日本文学をアクティブに体感する。
  • 「ゼミナール科目区分」では、各領域に分かれた2年次の基礎演習、3年次の応用演習、4年次の卒業研究という3学年にわたるゼミナール科目により専門的知識や技術を自覚的に積み上げる中で、自ら問題を設定しそれらの問題を解決するために必要な情報を収集、整理し、実証的、論理的、多角的に物事を考える力を養成する。また、その集大成として卒業論文を作成することで、論理的に思考し、その結果を適正な日本語を用いてわかりやすく伝える力を確立する。
  • 中学校教諭一種免許状(国語)、高等校教諭一種免許状(国語)の教職課程を設置している。
  • キャリア教育の場の一つとして、国際交流団体での実務を経験する「インターンシップⅡ」を「応用・各論科目区分」に配置している。また、学内・国内外の各種プログラムに参加し、実際の日本語教育現場で実践を経験する科目も同科目区分に配置している。さらに、日本語教員養成課程、日本語指導実践課程、英語教育副専攻プログラムを設置しており、必要に応じて、キャリア形成を意識しながら日本語教育や英語教育に関する専門的知識・技能が修得できる。
  • 全学共通科目により、専門分野以外の幅広い知識と教養を身に付け、広い視野と想像力を養うとともに豊かな人間性を涵養する。
  • 外国語に関しては、英語運用能力を身に付けるとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、ハングルから1言語の基礎知識を修得する。
【教育方法】
  • 「導入科目区分」の科目では、アクティブ・ラーニングの手法を用い、大学生としての学びに必要な基礎的スキルや、コミュニケーションのマナーを学ぶことを目的として各種の学習活動を行う。社会で必要となる主体性、コミュニケーション能力、協調性を伸ばすことも意識するよう促し、初年次教育の段階から学習活動を通して社会に関心を持ち、社会に貢献することを意識する姿勢を育み、キャリア意識の醸成にもつなげる。
  • 「ゼミナール科目」は、グループワーク、発表、ディスカッションを中心に主体的学習を進める。3年次では、それまでの成果の中間発表として、ポスターセッションを実施する。自らが設定した問題について追究し、自らの考えを構築し発信する作業であるこれらの主体的学習活動を通じ、自分の考えを持ち、自分を表現できる真の国際人としての態度や、生涯にわたって学び、真理探求することで今後の自己形成につなげていくことができる態度をも培う。
【学修成果の測定方法】
  • 講義科目においては、平常試験や定期試験、レポートによる評価に加え、本学のWebによる学習支援システム(愛称:マナビー)での課題提出や発表、グループワークなど授業中の取り組みについて評価する。
  • 卒業研究ゼミでは、論文作成の過程における取り組み状況を評価する。卒業論文に関しては、研究方法や形式、構成、結論など多様な基準により評価し、主査及び副査を置いて審査を行う。

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■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

表象文化学部日本語日本文学科は、日本語学・日本語教育・近現代文学・古典文学・日本文化を五つの柱として、それぞれの領域をバランスよく学ぶとともに、多角的な視点から日本の表象文化に迫り、その本質を理解できるようになることを目標としている。また、幅広い知識の習得と興味の探求によって、このグローバル社会のなかで、常に自分で考え行動し、自分を表現できる真の国際人の養成を目標としている。この教育目標を達成するために、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 高等学校卒業レベルの国語に関する知識(漢字、語句、文学史、古文単語等)を持つ者。
【思考・判断・表現】
  • 物事を論理的に考える力を育むことができる者。
  • 自らの考えを分かりやすい日本語で表現できる者。
【関心・意欲・態度】
  • つねに旺盛な知的欲求と探求心を持っている者。
  • 日本語という言語の特質と機能、あるいはその優れた表現としての日本文学に強い関心を抱いて、日本文化を広く深く理解することに意欲を持つ者。

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生活科学部

【教育目標】

生活科学部は、人間生活学科と食物栄養科学科の2学科からなり、さらに食物栄養科学科には、食物科学専攻と管理栄養士専攻が設置されています。生活科学部の教育目的は、本学の理念を踏まえた上で、あらゆる生活場面およびその背景を科学的な分析の対象とし、主に社会・人文科学的な手法での教育研究を人間生活学科で、自然科学的な手法での教育研究を食物栄養科学科で行い、それぞれの学科の専門分野に立って社会貢献できる人材の育成です。

【各学科の教育方針】

人間生活学科(2018年度~2021年度入学生適用)

■ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

生活科学部人間生活学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(生活科学)の学位を授与する。

【知識・理解】
科学的思考に基づく、広い視野と専門的知識を併せ持つ「くらし」のスペシャリストとして、以下に示す「くらし」「こころ」及び「まちづくり」を3つの軸として、基礎的な専門知識を広く獲得するとともに、特定分野の高度な専門的知識を体系的に獲得している。
(くらし)
  • 「くらしの経済学」などを中心とした専門的知識
  • 「衣生活学」などを中心とした専門的知識
  • 「被服造形論」などを中心とした専門的知識
  • 「住生活学」などを中心とした専門的知識
(こころ)
  • 「児童学」などを中心とした専門的知識
  • 「いのちと倫理」などを中心とした専門的知識
  • 「社会心理学」などを中心とした専門的知識
(まちづくり)
  • 「まちづくり概論」などを中心とした専門的知識
  • 社会福祉学などを中心とした専門的知識
(幅広い教養等)
  • 専門分野以外の幅広い分野の教養
  • 英語運用能力
  • ドイツ語、フランス語、中国語、ハングルのいずれかに関する基礎知識
【関心・意欲・態度】
(くらしに関する関心)
  • 生活の中で直面する諸事象やそれに伴う諸課題への強い関心を持っている。
(くらしに関する諸問題解決に向けた意欲・態度)
  • くらしに関する諸問題解決に向けた強い意欲を持っている。
  • くらしに関する諸問題を多面的に探究し、解決に向けて実践する態度を身に付けている。
(自らのキャリア・デザイン形成に対する意欲)
  • くらしに関する諸問題を探究し解決することを通して、自らのキャリアをデザインしていく意欲を持っている。
【表現・技能・能力】
(表現)
  • くらしに関する諸事象や諸問題をイメージし、具体的に解決策等を指摘できる。
  • くらしに関する諸事象や諸問題をイメージし、かたち(作品)として産出できる。
(技能・能力)
  • 本学科の一連の学びの中で習得した知識・技能を活用し、くらしに関する諸問題を検討し、得られた成果をプレゼンテーションできる技能や能力を持っている。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)
【体系性】
  • 専門教育科目を「基礎教育科目区分」「入門・概論科目区分」「応用・各論科目区分」「卒業論文」と段階的に配置する。
  • 基礎教育科目、入門・概論科目は本学科の学びの基礎として設置し、応用・各論科目は、「すまい」「よそおい」「つながり」という3つの領域を中心に、生活に関わる専門知識を学際的に獲得できるように組み立てる。それらを統合した体系的な学びの上に、卒業論文では生活をデザインできる能力、すなわち、より豊かな生活を想い描きその実現に向けて具体的な方針を立案、計画できる能力の獲得を目指す。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 学科教育への導入として、「基礎教育科目」及び「入門・概論科目」を設けている。「基礎教育科目」では、専任教員が担当し、新入生が10名程度の少人数編成で受講する「人間生活学基礎演習」を春学期に組み込み、大学教育の基礎的導入に加え、大学生活への初期適応の支援を行う。またこの演習を利用して、4年間の履修展望や卒業生との交流プログラムを試みている。また、「入門・概論科目」を設けることにより、本学科の学びの領域全般を鳥瞰できるようにしている。
  • 専門教育科目として、「応用・各論科目」及び「ゼミナール科目」を設置している。「応用・各論科目」には2・3年次に科目が設置され、3領域(すまい、よそおい、つながり)に含まれる科目、および、複数の領域に関連する科目や生活全般に関連する科目を履修することができる。さらに、全ての領域において実習・演習科目を系統的に配置し、 実践-技能的な学びを可能としている。「ゼミナール科目」では、3-4年次の一貫演習(「応用演習Ⅰ・Ⅱ」「卒業論文」)を行っている。この演習は、専任教員が担当し、各学年とも10名程度の少人数編成で行われる。4年次末には卒業論文発表会を行い、各演習及び各学生の成果を相互に確認する。
  • 全学共通科目により、専門分野以外の幅広い知識と教養を身に付け、広い視野と想像力を養うとともに豊かな人間性を涵養する。
  • 外国語に関しては、英語運用能力を身に付けるとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、ハングルから1言語の基礎知識を修得する。
  • 中学校教諭一種免許状(家庭)、高等校教諭一種免許状(家庭)の教職課程を設置している。
【教育方法】
  • 講義・演習・実習の形式にかかわらず、事前の準備学習や受講後の復習を徹底させるために、教科書・参考図書の活用やノートテーキングに加え、ICTを活用した学習支援システムによる双方向型の学びのシステムを活用する。
  • 各授業形態の特徴に応じて、担当教員と受講学生の双方向コミュニケーションを活性化させ、各授業の教育目標への到達の円滑化をはかる。
  • 各授業形態の特徴に応じた課題を課すことにより、受講生それぞれの到達度を確認しながらすすめる。
  • 実習型授業や演習では、少人数クラスを基本として、教員-受講学生という軸に加え、受講学生同士の学習上の交流の促進をはかる。これにより、他の受講学生の習熟度を知ることによる動機づけの高揚や、他の受講学生に対する学習支援を喚起させ、学習効果全体を上昇させることができる。
  • また、キャリア形成を促進するため人間生活学科の学びに特化した実習先での「インターンシップⅡ」を科目として開講し、実習先での学習体験等を下級年次生に公開する報告会を開催する。これにより、学科での学びと企業等での学びを連結することができる。
  • 3-4年次一貫演習(「応用演習Ⅰ・Ⅱ」「卒業論文」)では、各受講学生が専門的テーマを設定し、卒業論文発表会に向けて、研究に取り組む。これにより、情報収集、討論、プレゼンテーションなどに関わる諸技能が育成できる。また、フィールド・ワークの企画・実践なども含め受講生相互の交流に伴い、卒業後も必要とされるリーダーシップなどの社会的スキルを磨くことも可能となる。
【学修成果の測定方法】
  • 講義科目では、積極的な授業参加度、小テスト・定期試験、さらにレポートやノート提出などによる評価を総合して、講義内容の理解・学習達成度を測定する。
  • 実習・演習系科目では、各受講学生の遂行、集団課題での貢献度、個別のレポートや発表などによる評価を総合して、達成度を測定する。
  • 「卒業論文」では、卒業研究への取り組みの状況、提出された成果、卒業論文発表会での発表などにより、各担当教員が総合的に評価する。卒業論文発表会では、専任教員全員と在学生の前で成果を発表するので、担当教員による評価の透明性が担保できる。
  • 本学全体で実施している授業アンケートや在学生アンケートによっても、受講学生が認知した授業の質を確認できる。
■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

生活科学部人間生活学科は、真に豊かで幸せな家庭生活・人間生活の確立及び人類の福祉の向上に貢献し社会で活躍する人材の養成を目指し、生活をデザインする能力、すなわち、より豊かな生活を想い描きその実現に向けて具体的な方針を立案、計画する能力の獲得を教育目標としている。この教育目標を達成するため、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 高等学校で学習するレベルの基礎的な知識・読解力を備えた者。
【思考・判断・表現】
  • 生活の中で直面する課題解決のため、分析力や創造力を育むことのできる者。
【関心・意欲・態度】
  • 家庭から地域社会、地球規模までの広い視野と、生活の向上を目指す自主性・探求心を持つ者。具体的には以下の事項について強い興味や関心を持つ者。
    ・安全で快適な住まいおよび住生活
    ・快適で美しい装いおよび衣生活
    ・地域において人と人が共にくらすためのつながり
    ・現代社会・文化が与えるこどもや家族への影響
    ・現代人がかかえる倫理やこころの問題

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人間生活学科(2022年度以降入学生適用)

■ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

生活科学部人間生活学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(生活科学)の学位を授与する。

【知識・理解】
人々の生活を客観的に捉える広い視野と科学的思考に基づく専門的知識を併せ持ち、「すまい」「よそおい」「つながり」の3領域を軸として、生活をデザインすることができる、すなわち、より豊かな生活を想い描きその実現に向けて具体的な方針を立案、計画することができる高度な専門的知識を体系的に獲得している。
  • 生活に関わる広範な学問領域における基本的な知識を修得している。
  • 「すまい」に関連する高度な専門知識を体系的に獲得している。
  • 「よそおい」に関連する高度な専門知識を体系的に獲得している。
  • 「つながり」に関連する高度な専門知識を体系的に獲得している。
  • 複数の領域に関連する専門知識および生活全般に関連する専門知識を獲得している。
  • 専門分野以外に幅広い分野の教養を有している。
  • 英語運用能力を有している。
  • ドイツ語、フランス語、中国語、ハングルのいずれかに関する基礎知識を有している。
【関心・意欲・態度】
(生活に関する関心)
  • 生活の中で直面する諸事象やそれに伴う諸課題への強い関心を持っている。
(生活に関する諸問題解決に向けた意欲・態度)
  • 生活に関する諸問題解決に向けた強い意欲を持っている。
  • 生活に関する諸問題を多面的に探究し, 解決に向けて実践する態度を身に付けている。
(自らのキャリア・デザイン形成に対する意欲)
  • 生活に関する諸問題を探究し解決することを通して、自らのキャリアをデザインしていく意欲を持っている。
【表現・技能・能力】
(表現)
  • 生活に関する諸事象や諸問題をイメージし、具体的に解決策等を指摘できる。
  • 生活に関する諸事象や諸問題をイメージし、かたち(作品)として産出できる。
(技能・能力)
  • 本学科の一連の学びの中で習得した知識・技能を活用し,生活をデザインできる能力を獲得している。
  • 生活に関する諸問題を検討し, 得られた成果をプレゼンテーションできる技能や能力を持っている。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)
【体系性】
  • 専門教育科目を「基礎教育科目区分」「入門・概論科目区分」「応用・各論科目区分」「卒業論文」と段階的に配置する。これにより、学科を構成する3分野である、ひと・くらし・環境を体系的に学び、科学的思考に基づく「くらし」のスペシャリストを育成する。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 学科教育への導入として、「基礎教育科目」及び「入門・概論科目」を設けている。「基礎教育科目」では、専任教員が担当し、新入生が10名程度の少人数編成で受講する「人間生活学基礎演習」を春学期に組み込み、大学教育の基礎的導入に加え、大学生活への初期適応の支援を行う。またこの演習を利用して、4年間の履修展望や卒業生との交流プログラムを試みている。また、「入門・概論科目」を設けることにより、本学科の3分野(ひと、くらし、環境)を構成する各学問分野を鳥瞰できるようにしている。
  • 専門教育科目として、「応用・各論科目」及び「ゼミナール科目」を設置している。「応用・各論科目」には2・3年次に科目が設置され、3分野(ひと、くらし、環境)に含まれる各科目を体系的に履修することができる。その他、被服系や住居系については、実習科目を系統的に配置し、実践-技能的な学びも可能としている。「ゼミナール科目」では、3-4年次の一貫演習(応用演習Ⅰ・Ⅱ、卒業論文)を行っている。この演習は、専任教員が担当し、各学年とも10名程度の少人数編成で行われる。4年次末には卒業論文発表会を行い、各演習及び各学生の成果を相互に確認する。
  • 全学共通科目により、専門分野以外の幅広い知識と教養を身に付け、広い視野と想像力を養うとともに豊かな人間性を涵養する。
  • 外国語に関しては、英語運用能力を身に付けるとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、ハングルから1言語の基礎知識を修得する。
  • 中学校教諭一種免許状(家庭)、高等校教諭一種免許状(家庭)の教職課程を設置している。
【教育方法】
  • 講義・演習・実習の形式にかかわらず、事前の準備学習や受講後の復習を徹底させるために、教科書・参考図書の活用やノートテーキングに加え、本学のWebによる学習支援システム (愛称:マナビー)による双方向型な学びのシステムを活用する。
  • 各授業形態の特徴に応じて, 担当教員と受講学生の双方向コミュニケーションを活性化させ、各授業の教育目標への到達の円滑化をはかる。
  • 各授業形態の特徴に応じた課題(小テスト、home work、マナビーによる課題)を課すことにより、受講生それぞれの到達度を点検する。
  • 実習型授業や演習では、少人数クラスを基本として、教員-受講学生という軸に加え、受講学生同士の学習上の交流の促進をはかる。これにより、他の受講学生の習熟度を知ることによる動機づけの高揚や、他の受講学生に対する学習支援を喚起させ、学習効果全体を上昇させることができる。
  • 3年次にはキャリア形成を促進するため人間生活学科の学びに特化した実習先での「インターンシップⅡ」を科目として開講し、実習先での学習体験等を下級年次生に公開する報告会を開催する。これにより、学科での学びと企業等での学びを連結することができる。
  • 3・4年次一貫演習(応用演習Ⅰ・Ⅱ、卒業論文)では、各受講学生が専門的テーマを設定し、卒業論文発表会に向けて、研究に取り組む。これにより、情報収集、討論、プレゼンテーションなどに関わる諸技能が育成できる。また、フィールド・ワークの企画・実践なども含め受講生相互の交流に伴い、卒業後も必要とされるリーダーシップなどの社会的スキルを磨くことも可能となる。
【学修成果の測定方法】
  • 講義科目では、積極的な授業参加度、小テスト・定期試験、さらにレポートやノート提出などによる評価を総合して、講義内容の理解・学習達成度を測定する。
  • 実習・演習系科目では、各受講学生の遂行、集団課題での貢献度、個別のレポートや発表などによる評価を総合して、達成度を測定する。
  • 「卒業論文」では、卒業研究への取り組みの状況、提出された成果、卒業論文発表会での発表などにより、各担当教員が総合的に評価する。卒業論文発表会では、専任教員全員と在学生の前で成果を発表するので、担当教員による評価の透明性が担保できる。
  • 本学全体で実施している授業アンケートや在学生アンケートによっても、受講学生が認知した授業の質を確認できる。

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■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

生活科学部人間生活学科は、真に豊かで幸せな家庭生活・人間生活の確立及び人類の福祉の向上を目指し、生活への科学的な認識力と実践力を備えた生活者として、企業・行政・団体・学校などで生活のスペシャリストや家庭科教員として活躍できる人材の養成を教育目標としている。この教育目標を達成するため、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 高等学校で学習するレベルの基礎的な知識・読解力を備えた者。
【思考・判断・表現】
  • 生活の中で直面する課題解決のため、分析力や創造力を育むことのできる者。
【関心・意欲・態度】
  • 家庭から地域社会、地球規模までの広い視野と、生活の向上を目指す自主性・探求心を持つ者。具体的には以下の事項について強い興味や関心を持つ者。
    ・安全で快適な住まいおよび住生活
    ・快適で美しい装いおよび衣生活
    ・地域において人と人が共にくらすためのつながり
    ・現代社会・文化が与えるこどもや家族への影響
    ・現代人がかかえる倫理やこころの問題

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食物栄養科学科

■ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

生活科学部食物栄養科学科は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に学士(生活科学)の学位を授与する。

食物科学専攻

【知識・理解】
科学的基盤に立ちつつ、食文化的な理解も含めた広い視野を持つ「食」のスペシャリストとして、食を多面的・総合的に捉えられるよう、食品学・調理学・栄養学について以下の内容を理解し、基礎から応用までの知識を体系的に獲得している。
(食品学)
  • 食品の構成成分とその分析方法
  • 加工・貯蔵における食品成分の変化
  • 食品の物性及び成分との関係
  • 微生物の一般性状と食品への利用法
  • 食品成分の栄養・機能性と保健機能食品への活用
(調理学)
  • 調理過程における食品成分の変化
  • 各食品素材の特性を生かす調理法
  • 安全性及びおいしさを高める調理法
(栄養学)
  • 食べ物として摂取された栄養成分の体内での変化と活用
  • 栄養が健康の保持・増進、疾病の予防に果たす役割
(幅広い教養等)
  • 専門分野以外の幅広い分野の教養
  • 英語運用能力
  • ドイツ語、フランス語、中国語、ハングルのいずれかに関する基礎知識
【関心・意欲・態度】
(食に関する関心)
  • 食生活、食産業、食環境、食文化、その他食に関するあらゆる事象と課題に関心を持っている。
(意欲・態度)
  • 上記事象を科学的な視点から捉え、課題の解決に向けて意欲的に取り組む態度を身に付けている。
  • 食品に関する諸問題を探究することを通して、自らのキャリアをデザインしていく意欲を持っている。
【表現・技能・能力】
(技能)
食品に関する以下の技能を身に付けている。
  • 基本及び応用調理技術と加工技術
  • 化学的ならびに機器を用いた分析手法
  • 物性測定及び官能評価の方法
  • バイオテクノロジーの基本技術
(表現・能力)
  • 本専攻で獲得した知識と技能を活用し、食に関わる課題を科学的な視点から検討する能力、及び得られた成果をわかりやすく報告・発表する表現力を持っている。

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管理栄養士専攻

【知識・理解】
(食べ物と健康)
  • 食品学・調理学の基礎知識を基盤として、食品の特性を生かした加工・調理方法を理解している。
  • 食品の安全性をふまえた食品の取り扱い方を理解している。
(人の栄養と健康)
  • 人体の構造と機能、疾病の成り立ちを理解している。
  • 人体の構造と機能に関する知識を基盤とした栄養学の知識を持つ。
  • 病態に関する知識と理解を基盤として、臨床栄養学を理解している。
  • 対象に合わせた食事管理・栄養教育に必要な知識を持つ。
  • 人の栄養に関する専門的知識を体系的に理解している。
(社会・環境と健康)
  • 社会・環境のなかの健康を理解するための公衆衛生学の知識を身に付けている。
  • 健康と食べ物及び栄養との関係についての専門的知識を持ち、統計的情報を理解している。
(幅広い教養等)
  • 専門分野以外に幅広い分野の教養を持っている。
  • 英語運用能力を有するとともに、さらに希望した者はドイツ語、フランス語、中国語、ハングルのいずれかに関する基礎知識を持っている。
【関心・意欲・態度】
  • 食・栄養からみた健康問題に強い関心を持っている。
  • 専門的知識・技術を進んで学ぶ意欲を持っている。
  • 学んだ知識と技術を統合的に用いて保健行政、教育、企業、医療・福祉などの場で解決しようとする態度を身に付けている。
【表現・技能・能力】
  • 科学的な根拠に基づいて、実験・調査結果を適切に読解・分析する力を身に付けている。
  • 保健行政、教育、企業、医療・福祉などの場において管理栄養士として必要なコミュニケーション力を身に付けている。
  • 栄養状態の評価と栄養管理が実践できる基礎的な技能を持っている。

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■カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

食物科学専攻

【体系性】
  • 専門教育科目を「基礎教育科目区分」「入門・概論科目区分」「応用・各論科目区分」「卒業論文」と段階的に配置し、その中で食品学・調理学・栄養学を広く学ばせ、科学的基盤に基づいた「食」のスペシャリストを育成する。
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 「基礎教育科目区分」「入門・概論科目区分」では、本専攻での専門的な学びに必要な科学的基礎を身に付ける。特に「生活科学概論」では初年次教育として、複数教員によるリレー方式の講義を受け、本専攻での4年間の学びの内容を概観すると同時に、大学での学習姿勢を身に付ける。
  • 「応用・各論科目」区分では、専門的な講義と豊富な実験・実習を通して、食物の特性や嗜好性を科学的に理解・追求するために必要な知識と技能を獲得する。
  • 「卒業論文」では、本専攻での学びの集大成として食に関する専門的な研究に取り組む。
  • 全学共通科目により、専門分野以外の幅広い知識と教養を身に付け、広い視野と想像力を養うとともに豊かな人間性を涵養する。
  • 外国語に関しては、英語運用能力を身に付けるとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、ハングルから1言語の基礎知識を修得する。
  • 中学校教諭一種免許状(家庭)、高等校教諭一種免許状(家庭)の教職課程、食品衛生監視員(任用資格)、食品衛生管理者(任用資格)、フードスペシャリスト、専門フードスペシャリストの諸課程を設置している。
【教育方法】
  • 受講内容を概観し、必要な知識を準備させるため、また受講で得た知識を定着させるために、シラバスに基づいて教科書・ノート又は本学のWebによる学習支援システム (愛称:マナビー)を利用して、授業内容を予習・復習させる。
  • 授業では、教員から学生に問いかけ、学生間の議論を誘導するなど、アクティブ・ラーニングの要素も取り入れて授業を活性化させ、習得した知識や意見の発信力や検証力を育てる。
  • 小テストやノート・レポート提出などによって、復習効果を高め、習得度を確認する。
  • 少人数クラスの実験・実習授業を実施する。協同学習やアクティブ・ラーニングの効果を利用して、食の専門知識理解を深め、実践的な技能を習得させる。得られた結果を分析・考察・まとめさせる過程で分析力や思考力を、レポート提出や口頭発表を課すことで論理的な文章作成やプレゼンテーション能力を育成する。また、このような過程を通して、情報機器や統計手法の活用法にも習熟させる。
  • 限られた人数ではあるが、食品関連企業などでのインターンシップや食品開発プロジェクトを経験させることで、専門内容の現場での実践経験を与えると同時に、キャリア教育の一環として職業や社会との接続を意識させる。学内で事前・事後指導を実施し、専攻内での公開報告会でプレゼンテーションさせる。
  • 「卒業論文」では履修生を各研究室に配属し、担当教員の指導の下、主にグループで食に関わる様々な課題に取り組ませる。一年間の持続的な研究活動により、配属研究室独自の高い技能を獲得させるだけでなく、分析・思考力やプレゼンテーション力、さらに計画立案・実行力、変化対応力、リーダーシップ、責任感と自己管理力、協同性など、社会人として求められる資質を広く涵養する。得られた最終成果を論文にまとめて指導教員に提出させ、学科主催の卒業論文発表会において専任教員と在学生の前で口頭発表させる。各研究室代表の学生からなる卒論委員会が、教員の指導の下、卒業論文発表会を運営する。これらのことにより、履修生全員に高い目的意識と継続意欲を持たせ、事後の達成感と自信を得させる。
【学修成果の測定方法】
  • 講義科目に関しては、積極的な授業参加度、小テスト及び定期試験の結果、さらにレポートやノート提出等を求める場合はそれらの評価結果も合わせて、講義内容の理解・学習達成度を測定する。
  • 実験・実習科目に関しては、個々のパフォーマンス、グループワークでの貢献度、提出されたレポートや発表の内容に基づいて総合評価する。
  • 「卒業論文」に関しては、上記研究活動に対する取り組み状況、提出された論文や発表の内容に基づいて、指導教員が総合評価する。また、卒業論文発表会では多数の専任教員と在学生の前で口頭発表させるため、その完成度が広く認知される。

管理栄養士専攻

【体系性】
  • 専門教育科目は「基礎教育科目区分」「入門・概論科目区分」「応用・各論科目区分」「卒業論文」と段階的に配置されている。
  • 管理栄養士学校指定規則に示される「専門基礎分野」の3分野と「専門分野」の8分野は、「基礎教育科目区分」「入門・概論科目区分」「応用・各論科目区分」に適切に配置されている。
      「専門基礎分野」には、次の3分野にそれぞれ講義と実験・実習を配置している。
          「社会・環境と健康」:3科目の講義と2科目の実習
          「人体の構造と機能、疾病の成り立ち」:7科目の講義と3科目の実験・実習
          「食べ物と健康」:5科目の講義と5科目の実験・実習
      「専門分野」には、次の8分野にそれぞれ講義と実験・実習を配置している。
          「基礎栄養学」:2科目の講義と1科目の実験
          「応用栄養学」:3科目の講義と1科目の実習
          「栄養教育論」:3科目の講義と1科目の実習
          「臨床栄養学」:4科目の講義と2科目の実習
          「公衆栄養学」:2科目の講義と1科目の実習
          「給食経営管理論」:2科目の講義と1科目の実習
          「総合演習」:2科目の演習
          「臨地・校外実習」:5科目の学外での実習
  • 全学共通科目に関しては、全学のカリキュラム・ポリシーに従って各科目区分に科目が設置されている。さらに、他学部他学科や他大学の多様な科目を履修する機会を提供している。
【教育内容】
  • 「基礎教育科目区分」と「応用・各論科目区分」を系統的かつ効率的に学修することで、食と健康に関して科学的根拠に基づいた提案ができる管理栄養士を目指す。
  • 初年次教育として、「化学の基礎」「生物の基礎」「情報処理」を選択履修することで基礎力を強化する。
  • キャリア教育として1年次から4年次にかけて専攻独自のオリエンテーションを複数回行い、専門職業人としての自覚・意識を涵養する。
  • 臨地・校外実習で病院、福祉施設、事業所、保健所・保健センターにおいて管理栄養士業務の実際を経験するとともに、臨地での課題発見・解決に取り組む。
  • 「卒業論文」では、学びの集大成として食に関する専門的な研究に取り組む。
  • 全学共通科目により、専門分野以外の幅広い知識と教養を身に付け、広い視野と想像力を養うとともに豊かな人間性を涵養する。
  • 外国語に関しては、英語運用能力を身に付けるとともに、ドイツ語、フランス語、中国語、ハングルから1言語の基礎知識を修得する。
  • 本専攻卒業により、管理栄養士国家試験受験資格が得られるとともに、栄養士免許、食品衛生監視員(任用資格)、食品衛生管理者(任用資格)を取得することができる。また、栄養教諭一種免許状の課程を設置している。
【教育方法】
  • 受講内容を概観し、必要な知識を準備させるため、また受講で得た知識を定着させるために、シラバスに基づいて教科書・ノート又は本学のWebによる学習支援システム (愛称:マナビー)を利用して、授業内容を予習・復習させる。
  • 授業では、教員から学生に問いかけ、学生間の議論を誘導するなど、アクティブ・ラーニングの要素も取り入れて授業を活性化させ、修得した知識や意見の発信力や検証力を育てる。
  • 小テストやノート提出、レポート提出などを行うことで復習効果を高め、習得度を確認する。
  • 少人数クラスの実験・実習を実施し、机上の知識にとどまらず専門知識の理解を深め、実践的な技術を学修させる。得られた結果を分析・考察・まとめさせる過程で分析力や思考力を、レポート提出や口頭発表を課すことで論理的な文章作成やプレゼンテーション能力を育成する。また、このような過程を通して、情報機器や統計手法の活用法にも習熟させる。
  • 臨地・校外実習では、学外の施設において当該施設の管理栄養士に直接指導を受け、実践力を育むとともに変化対応力、自己管理力、自己実現力を養う。そのために、学内で事前・事後指導を行う。
  • 「卒業論文」では、履修を希望した学生を各研究室に配属し、担当教員の指導の下、主にグループで食に関わる様々な課題に取り組ませる。一年間の持続的な研究活動により、配属研究室独自の高い技能を学修させるだけでなく、分析・思考力やプレゼンテーション力、さらに計画立案・実行力、変化対応力、リーダーシップ、責任感と自己管理力、協同性など、社会人として求められる資質を広く涵養する。得られた最終成果を論文にまとめて指導教員に提出させ、学科主催の卒業論文発表会において専任教員と在学生の前で口頭発表させる。各研究室代表の学生からなる卒論委員会が、教員の指導の下、卒業論文発表会を運営する。これらのことにより、履修生全員に高い目的意識と継続意欲を持たせ、事後の達成感と自信を得させる。
【学修成果の測定方法】
  • 講義科目に関しては、積極的な授業参加度、小テスト及び定期試験の結果、さらにレポートやノート提出等を求める場合はそれらの評価結果も合わせて、講義内容の理解・学習達成度を測定する。
  • 実験・実習・演習科目に関しては、積極的な参加度、グループワークでの貢献度、レポートなどの提出物及び結果の発表内容に基づいて総合評価する。
  • 臨地・校外実習に関しては、実習に取り組む態度や提出した課題内容について当該施設の管理栄養士と密接に連携して、本専攻専任教員により、報告会などを通じて総合的に評価する。
  • 「卒業論文」に関しては、研究活動に対する取り組み状況、提出された論文や卒業論文発表会での内容に基づいて、指導教員が総合評価する。また、卒業論文発表会では多数の専任教員と在学生の前で口頭発表させるため、その完成度が広く認知される。
  • 4年間の学びの集大成として、管理栄養士国家試験の合格によって、達成度を評価する。

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■アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

生活科学部食物栄養科学科は、主に自然科学的方法によって食と栄養に関する実践的かつ総合的な教育・研究を行い、幅広い教養と科学的な思考力を身に付けた人材を育成する。
食物科学専攻では、豊富な実験・実習を通して科学的な思考力と技術力を養い、将来、食品を扱う企業・機関,中・高等学校など、「食」に関するさまざまな領域で活躍できるスペシャリストを養成する。
管理栄養士専攻では、食生活の様々な要素を関連付け、実験・実習を通してそれらを科学的に分析、理解し、将来、保健所、病院、福祉施設、教育・研究機関、企業など、保健、医療、福祉、教育等の分野で人々の生活の質の向上に貢献できる管理栄養士を養成する。この教育目標を達成するために、入学者には以下のような人物を求める。

【知識・技能】
  • 高等学校の化学または生物の内容を理解・習得し、入学後、本学科のカリキュラムに沿って化学・生物両方の学習を継続できる基礎学力を持つ者。
【思考・判断・表現】

<食物科学専攻>

  • 食品学・調理学・栄養学を科学的な視点でバランス良く学び、実験・実習における洞察力や論理的思考力を身に付けようとする者。

<管理栄養士専攻>

  • 栄養に対する科学的な知識や分析力と実践的な技術、実験・実習における洞察力や論理的思考力を身に付けようとする者。
【関心・意欲・態度】
  • 人とのコミュニケーションを大切にし、奉仕の精神に基づいて、目標達成まで弛まぬ努力を続けることができる者。
  • 高い教養を身に付けて社会で活躍する意志を持つ者。

<食物科学専攻>

  • 食に対する幅広い関心を持つ者。
  • 本専攻での学習や経験で身に付けた知識や技術を生かして、将来、「食」に関するさまざまな領域で活躍したいと考える者。

<管理栄養士専攻>

  • 食生活と健康に対する強い関心を持つ者。
  • 本専攻での食や栄養に関する専門的な知識や技術を生かして、将来、​​​​保健、医療、福祉、​​​​​​教育、研究などの分野で人々の生活の質の向上に貢献したいと考える者。

教育方針