文学研究科

英語英文学専攻　博士課程（前期）

■人材養成目的
（教育・研究目的）

広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又はこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を培うことが博士課程（前期）の目的である。これに基づいて本専攻では、英米の文学・文化・言語の各分野をより細分化した形で深く学び、その背景である西洋文化を深く理解することを目的とする。また、グローバル化された世界において英語は共通言語としての役割をますます高めているが、コミュニケーション手段としての英語運用能力を獲得することを目的とする。

（人材養成の指針）

真の国際理解のためには、自国の文化と相手の文化に対する深い理解が必要不可欠である。そのためには幅広い知識の修得が必要であるが、それとともに視野の広い豊かな人間性を持つことが重要である。文学研究科英語英文学専攻博士課程（前期）は、本学の教育理念である良心教育を柱とするキリスト教主義、国際主義、リベラル・アーツ教育を体現する有能であり、かつ豊かな人間性を持つ英語教師あるいは英語を媒体に社会に貢献する人材の養成を目的とする。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

文学研究科 英語英文学専攻 博士課程（前期）は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に修士（英語英文学）の学位を授与する。

【知識・理解】

• 英語圏の文学・文化・言語・コミュニケーションの各分野において、広範かつ深い知識を修得している。
• 上記4分野における専門的なテーマについての研究活動を通して、研究テーマとその周辺領域の知識を高度なレベルで獲得している。
• 博士課程（前期）修了後に、本専攻の学びで得た専門知識を備えた高度専門職業人又は教育者として活躍するために、その基盤となる豊かで幅広い学識を修得している。

【関心・意欲・態度】

• 英語圏の文学・文化・言語・コミュニケーションの各分野における高度な専門的知識を活用しながら高度専門職業や生涯学習に取り組むことに関心がある。
• 優れた思考力、分析力や高度の英語運用能力を活かし、専門知識や英語を媒体にして社会貢献したいという強い意欲がある。
• 研究テーマに関する諸問題を、学問的立場から把握し高度な専門的知識を活用しながら解決しようとする強い意欲や態度を身に付けている。

【表現・技能・能力】

• 英語圏の文学・文化・言語・コミュニケーションの各分野において、個別分野に対する理解を深め、対象に対する鋭い分析や批判を行うことができる。
• 自らが得た成果を他者にわかりやすく説明・提示し、学術論文としてまとめあげるプレゼンテーション力や表現力がある。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

【体系性】

• 英語圏の文学・文化・言語・コミュニケーションの各分野において、広範かつ深い知識を修得し、また「英語」教授法に関する分野を通して社会に寄与することのできる人材を育成するために、A類（演習科目）及びB類（講義科目）に区分された科目を設置し、カリキュラムを構築する。
• 日本語日本文化専攻（博士課程（前期））、情報文化専攻・国際社会システム専攻・生活デザイン専攻（各修士課程）のB類科目を履修でき、かつ修了要件単位数に組み入れることができる。これにより、本専攻の教育課程ではカバーしきれない、さらに幅広い視野と関連分野の知識の修得を可能にする。

【教育内容】

• 知識並びに理解力を養うため、授業科目（Ａ類科目とＢ類科目）では、基礎から専門科目まで一貫して学ぶ中で、基礎的知見・文学批評理論・専門的知識並びに論理的思考を養い、英語圏の文学、文化、言語、コミュニケーションに関する多様性・複雑性への理解度を高める。さらに、こうした知識・理解力を確かなものとするため、研究指導を受け、多様なアカデミック・スキルズを修得した上で修士論文に取り組む。
• 専門的職業人としての態度と意欲を身につけるため、授業科目（Ａ類科目とＢ類科目）と研究指導を通じ、教育界、産業界、地域・国際社会において、指導的役割もしくはロールモデルとなっている専門的職業人との交流を促す。
• コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力を獲得するため、授業科目（Ａ類科目とＢ類科目）と研究指導を通し、学生の個性を考慮した、きめ細やかな指導を実施する。さらに、セミナー・講演会など学外の方を交えた発表・交流の機会を設けるように努める。

【教育方法】

• 授業科目（A類科目とB類科目）並びに研究指導における教育上の特長として、少人数教育によるきめ細やかな指導を行い、創造的な問題解決をしようとする意欲と態度を醸成する。
• 初年次より各人に指導教員が付き、修士論文を見据えたきめ細やかな指導を行う。また、研究概要や進捗状況の公開の場での発表を義務付けることで研究精度を高め、高度な理論に基づく問題発見・調査・分析・解決のための能力を醸成する。
• 研究指導教員は、授業科目担当教員と連携をとり、責任をもって、研究者倫理について学生が理解していることを確認し、質的調査・量的調査などの社会調査手法を身に付けさせる。

【学修成果の測定方法】

• 各授業については、授業への積極的関わり、授業内でのプレゼンテーション、課題の取り組み状況や最終レポート・試験を総合的に評価する。
• 修士論文の審査は、次のように厳格かつ適正に行う。
  　①主査1名、副査1名による論文審査と口頭試問。
  　②英語英文学専攻委員会、文学研究科委員会、大学院委員会での審査。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力またはこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を培うことが博士課程（前期）の目的である。これに基づいて本専攻では、英語圏の文学・文化・言語・コミュニケーションの各分野をより細分化した形で深く学び、理解することを目的とする。また、グローバル化された世界において英語は共通言語としての役割をますます高めているが、コミュニケーション手段としてより高度の英語運用能力を獲得し、国際社会の発展に寄与することのできる人材の育成を目的とする。
2. 人材養成の指針
   真の国際理解のためには、自国の文化と相手の文化に対する深い理解が必要不可欠である。そのためには幅広い知識の修得が必要であるが、それとともに視野の広い豊かな人間性を持つことが重要である。文学研究科英語英文学専攻博士課程（前期）は、本学の教育理念である良心教育を柱とするキリスト教主義、国際主義、リベラル・アーツ教育を体現する有能であり、かつ豊かな人間性を持つ英語教師あるいは英語を媒体に社会に貢献する人材の養成を目的とする。
3. 求める学生像
   本専攻博士課程（前期）では上記の教育・研究目的を達成するために以下のような人物を求める。
   ①英語圏の文学・文化・言語・コミュニケーションの各分野に高い関心と探究心を有する者。
   ②コミュニケーションの手段としての英語をより高度に運用する技術を習得したいという意欲を有する者。

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英語英文学専攻　博士課程（後期）

■人材養成目的
（教育・研究目的）

専門分野について研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するのに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことが博士課程（後期）の目的である。これに基づいて本専攻では博士課程（前期）よりも更に深く英語また英米文学を修め、国際的分野においても活躍できる高い専門的能力と深い教養・豊かな人格を備えた社会人の育成を目的とする。

（人材養成の指針）

文学研究科 英語英文学専攻 博士課程（後期）は、より豊かな発想と、深い知識と鋭い分析力とを持つだけではなく、本学の教育理念である良心教育を柱とするキリスト教主義、国際主義、リベラル･アーツ教育を体現する英語英文学研究者あるいは英語を媒体に社会に貢献する人材の養成を目的とする。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

文学研究科 英語英文学専攻 博士課程（後期）は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に博士（英語英文学）の学位を授与する。

【知識・理解】

• 次世代に豊かな英米の文化遺産を継承するため、英米文学・英米文化・言語・コミュニケーションの各分野における広範かつ深い知識を修得している。
• 上記4分野における専門的なテーマについての研究活動を通して、研究テーマとその周辺領域の知識を高度なレベルで獲得している。
• 博士課程（後期）修了後に、本専攻の学びで得た高度な研究能力と専門知識を備えた研究者・教育者として活躍するために、その基盤となる豊かで幅広い学識を修得している。

【関心・意欲・態度】

• 英米文学・英米文化・言語・コミュニケーションの各分野において、高度な専門的知識を活用しながら研究活動に取り組むことに関心がある。
• 優れた思考力や分析力、高度の英語運用能力を活かし、専門知識や英語を媒体にして社会貢献したいという強い意欲がある。
• 研究テーマに関する諸問題を、学問的立場から把握し、高度な専門的知識を活用しながら解決しようとする強い意欲や態度を身に付けている。

【表現・技能・能力】

• 英米文学・英米文化・言語・コミュニケーションの各分野において、個別分野に対する理解を深め、対象に対する鋭い分析や批判を行うことができる。
• 自らが得た成果を他者にわかりやすく説明・提示し、学術論文としてまとめあげるプレゼンテーション力や表現力がある。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

【体系性】

• 英米文学・英米文化・言語・コミュニケーションの各分野において、広範かつ深い知識を修得し、また「英語」教授法に関する分野を通して社会に寄与することのできる人材を育成するために、各専門領域における「特別研究」及び「特別演習」を、指導教員了解のもとで履修させながら、学位取得に向けた論文指導を行う。
• 指導教授の指示により、博士課程（前期）の科目を履修できる。これにより、本専攻の教育課程ではカバーしきれない、さらに幅広い視野と関連分野の知識の修得を可能にする。

【教育内容】

• 「英文学特別研究I」及び「英文学特別研究II」、「米文学特別研究」においては、近代の英米の詩と小説の精読と解釈を土台にして、多様な文学批評理論を応用しながら、高度な分析能力を修得する。
• 「英米文化特別研究」においては、英米を中心とする英語圏の文化を対象に、歴史、言語・コミュニケーション、経済等についての知見を基礎とする高度な文化分析能力を修得し、文学・音楽・映画などに表象される文化の型について理解することを目指す。
• 「言語学特別研究I」、「言語学特別研究II」、「言語学特別研究III」、「言語学特別研究Ⅳ」においては、翻訳法、コミュニケーション学、第二言語修得論、第二言語としての英語文法能力などの分野を通して、高度な分析・研究能力を修得する。
• 「特別演習」においては、各専門領域の補完と関連分野の知識を修得する。

【教育方法】

• 各専門領域における「特別研究」及び「特別演習」を、指導教員了解のもとで履修しながら、学位取得に向けた論文指導を受ける。
• 研鑽の成果としての研究論文が、質の高いものであることを保証するために、外部の学会発表及び査読付き論文の公表を推奨する。

【学修成果の測定方法】

• 授業への積極的関わり、授業内でのプレゼンテーション、課題の取り組み状況や最終レポート・試験を総合的に評価する。
• 博士論文の審査は、次のように厳格かつ適正に行う。
  ①主査1名、副査2名による論文審査と口頭試問。
  ②英語英文学専攻委員会、文学研究科委員会、大学院委員会での審査。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   専門分野について研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するのに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことが博士課程（後期）の目的である。これに基づいて本専攻では博士課程（前期）よりもさらに深く英米文学、英米文化、言語、コミュニケーションを修め、国際的分野においても活躍できる高い専門的能力と深い教養・豊かな人格を備えた社会人の育成を目的とする。
2. 人材養成の指針
   文学研究科英語英文学専攻博士課程（後期）は、より豊かな発想と、深い知識と鋭い分析力とを持つだけではなく、本学の教育理念である良心教育を柱とするキリスト教主義、国際主義、リベラル・アーツ教育を体現する各専門分野における研究者あるいは英語を媒体に社会に貢献する人材の養成を目的とする。
3. 求める学生像
   本専攻博士課程（後期）では上記の教育・研究目的を達成するために以下のような人物を求める。
   ①英米文学・英米文化・言語・コミュニケーションの研究領域において既に研究実績を持ち、独自の研究テーマを確立し、さらにそれを深く研究しようという意欲を持つ者。
   ②英米文学・英米文化・言語・コミュニケーションに関する高度な知識を必要とする業務に従事する意欲を有する者。

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日本語日本文化専攻 博士課程（前期）

■人材養成目的
（教育・研究目的）

広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又はこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を培うことが博士課程（前期）の目的である。これに基づいて本専攻では、日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化に関する知識や理論を、より高度なレベルで幅広く修得し、次世代に豊かな日本の文化遺産を継承することのできる人材を育成することを目的とする。また「日本語」の教授に関する知見と技術の教育を通じて国際社会に寄与していくことのできる人材を育成することを目的とする。

（人材養成の指針）

文学研究科日本語日本文化専攻博士課程（前期）は、専門に関する知識や理論の修得のみに終らず、歴史学・宗教学・文化人類学などの他分野の知識や理論の修得にも努め、学際的な視点で日本文化に対する幅広い教養と視野を持つ人材を育成すること、また良心教育を柱とするキリスト教主義、国際主義、リベラル・アーツ教育を基本的理念とする本学の教育理念にのっとり、人間に対する深い洞察と国際的な広い視野を持つ人材の養成を目的とする。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

文学研究科 日本語日本文化専攻 博士課程（前期）は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に修士（日本語日本文化）の学位を授与する。

【知識・理解】

• 次世代に豊かな日本の文化遺産を継承し、日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化の各分野における広範かつ深い知識を修得している。
• 上記3分野における専門的なテーマについての研究活動を通して、研究テーマとその周辺領域の知識を高度なレベルで獲得している。
• 博士課程（前期）修了後に、本専攻の学びで得た専門知識を備えた高度専門職業人又は教育者として活躍するために、その基盤となる豊かで幅広い学識を修得している。

【関心・意欲・態度】

• 日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化の各分野において、高度な専門的知識を活用しながら高度専門職業や生涯学習に取り組むことに関心がある。
• 優れた思考力や分析力、高度の日本語運用能力を活かし、専門知識や日本語を媒体にして社会貢献したいという強い意欲がある。
• 研究テーマに関する諸問題を、学問的立場から把握し、高度な専門的知識を活用しながら解決しようとする強い意欲や態度がある。

【表現・技能・能力】

• 日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化の各分野において、個別分野に対する理解を深め、対象に対する鋭い分析や批判を行うことができる。
• 自らが得た成果を他者にわかりやすく説明・提示し、学術論文としてまとめあげるプレゼンテーション力や表現力がある。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

【体系性】

• 日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化の各分野において、広範かつ深い知識を修得し、次世代に豊かな日本の文化遺産を継承することのできる人材を育成するために、また「日本語」の教授に関する知見と技術の教育を通して社会に寄与することのできる人材を育成するために、A類（演習科目）及びB類（講義科目）に区分された科目を設置し、カリキュラムを構築する。
• 英語英文学専攻（博士課程（前期））、情報文化専攻・国際社会システム専攻・生活デザイン専攻（各修士課程）のB類科目を履修でき、かつ修了要件単位数に組み入れることができる。これにより、本専攻の教育課程ではカバーしきれない、さらに幅広い視野と関連分野の知識の修得を可能にする。

【教育内容】

• 知識並びに理解力を養うため、授業科目（A類科目とB類科目）では、基礎から専門科目まで一貫して学ぶ中で、基礎的知見・方法論・専門的知識並びに論理的思考を養い、日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化に関する多様性・複雑性への理解度を高める。さらに、こうした知識・理解力を確かなものとするため、研究指導を受け修士論文に取り組む。
• 専門的職業人としての態度と意欲を身に付けるため、授業科目（A類科目とB類科目）と研究指導を通じ、教育界、産業界、地域社会において、指導的役割を果たしたりロールモデルとなったりする、専門的職業人との交流を促す。
• コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力を獲得するため、授業科目（A類科目とB類科目）と研究指導を通し、学生の個性を考慮した、きめ細やかな指導を実施する。さらに、セミナー・講演会など学外の方を交えた発表・交流の機会を設けるように努める。

【教育方法】

• 授業科目（A類科目とB類科目）並びに研究指導における教育上の特長として、少人数教育によるきめ細やかな指導を行い、創造的な問題解決をしようとする意欲と態度を醸成する。
• 初年次より各人に指導教員が付き、修士論文を見据えたきめ細やかな指導を行う。また、研究概要や進捗状況発表を公開の場で義務付けることで研究精度を高め、高度な理論に基づく問題発見・調査・分析・解決のための能力を醸成する。
• 研究指導教員は、授業科目担当教員と連携をとり、責任をもって、研究者倫理について学生が理解していることを確認し、質的調査・量的調査などの社会調査手法を身に付けさせる。

【学修成果の測定方法】

• 各授業については、授業への積極的関わり、授業内でのプレゼンテーション、課題の取り組み状況や最終レポート・試験を総合的に評価する。
• 修士論文の審査は、次のように厳格かつ適正に行う。
  ①主査1名、副査1名による論文審査と口頭試問。
  ②日本語日本文化専攻委員会、文学研究科委員会、大学院委員会での審査。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力またはこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うための卓越した能力を培うことが博士課程（前期）の目的である。これに基づいて本専攻では、日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化に関する知識や理論を、より高度なレベルで幅広く修得し、次世代に豊かな日本の文化遺産を継承することのできる人材を育成することを目的とする。また「日本語」の教授に関する知見と技術の教育を通じて国際社会に寄与していくことのできる人材を育成することを目的とする。
2. 人材養成の指針
   文学研究科日本語日本文化専攻博士課程（前期）は、専門に関する知識や理論の修得のみに終らず、歴史学・宗教学・文化人類学などの他分野の知識や理論の修得にも努め、学際的な視点で日本文化に対する幅広い教養と視野を持つ人材を育成すること、また良心教育を柱とするキリスト教主義、国際主義、リベラル・アーツ教育を基本的理念とする本学の教育理念にのっとり、人間に対する深い洞察と国際的な広い視野を持つ人材の養成を目的とする。
3. 求める学生像
   本専攻博士課程（前期）では上記の教育・研究目的を達成するために以下のような人物を求める。
   ①日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化に幅広い興味と探究心を有する者。
   ②次世代に日本文化を継承しようとする意欲を有する者。
   ③外国に日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化を発信したいという希望を有する者。

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日本語日本文化専攻 博士課程（後期）

■人材養成目的
（教育・研究目的）

専門分野について研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するのに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことが博士課程（後期）の目的である。これに基づいて本専攻では、①博士課程（前期）よりもさらに専門分野に関わる高度な研究能力と専門知識とを備えた研究者・教育者を養成すること、②日本語教育とその方法について研究開発できる能力を備えた研究者・教育者を養成すること、③国際的分野で活躍できる高い専門的能力と深い教養・豊かな人格を備えた社会人を育成することを目的とする。

（人材養成の指針）

文学研究科日本語日本文化専攻博士課程（後期）は、本学の教育理念である良心教育を柱とするキリスト教主義、国際主義、リベラル・アーツ教育を生かした、バランスのとれた豊かな人間性を育て、各専門分野における学問を継承し深化させることのできる能力だけではなく、更に新しいパラダイムによる日本文化研究を切り開くことのできる人材の養成を目的とする。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

文学研究科 日本語日本文化専攻 博士課程（後期）は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に博士（日本語日本文化）の学位を授与する。

【知識・理解】

• 次世代に豊かな日本の文化遺産を継承するため、日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化の各分野における広範かつ深い知識を修得している。
• 上記3分野における専門的なテーマについての研究活動を通して、研究テーマとその周辺領域の知識を高度なレベルで獲得している。
• 博士課程（後期）修了後に、本専攻の学びで得た高度な研究能力と専門知識を備えた研究者・教育者として活躍するために、その基盤となる豊かで幅広い学識を修得している。

【関心・意欲・態度】

• 日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化の各分野において、高度な専門的知識を活用しながら研究活動に取り組むことに関心がある。
• 優れた思考力や分析力、高度の日本語運用能力を活かし、専門知識や日本語を媒体にして社会貢献したいという強い意欲がある。
• 研究テーマに関する諸問題を、学問的立場から把握し、高度な専門的知識を活用しながら解決しようとする強い意欲や態度を身に付けている。

【表現・技能・能力】

• 日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化の各分野において、個別分野に対する理解を深め、対象に対する鋭い分析や批判を行うことができる。
• 自らが得た成果を他者にわかりやすく説明・提示し、学術論文としてまとめあげるプレゼンテーション力や表現力がある。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

【体系性】

• 日本文学・日本文化、日本語・日本語教育、音楽文化の各分野において、広範かつ深い知識を修得し、次世代に豊かな日本の文化遺産を継承することのできる人材を育成するために、また「日本語」の教授に関する知見と技術の教育を通して社会に寄与することのできる人材を育成するために、各専門領域における特別研究及び特別演習を、指導教員了解のもとで履修させながら、学位取得に向けた論文指導を行う。
• 指導教授の指示により、博士課程（前期）の科目を履修できる。これにより、本専攻の教育課程ではカバーしきれない、さらに幅広い視野と関連分野の知識の修得を可能にする。

【教育内容】

• 「日本文化史特別研究」においては、文学の周辺に位置する絵画や芸能を対象として作品研究を行う。絵画史、芸能史の中での位置づけはもとより文学との関係にも注目し、同時代および後世に与えた影響や伝播の過程にも目を配りつつ理論的かつ実証的に考察し、高度な分析・研究能力を修得する。
• 「芸術文化特別研究」においては、音楽以外の芸術家や文化人に焦点を絞り、かれらが音楽をどのように観察しているかを、彼らの日記や小説、評論文章を読み解きながら、その背後から現れる文化の特性について理論的かつ実証的に考察し、高度な分析・研究能力を修得する。
• 「特別演習」においては、各専門領域の補完と関連分野の知識を修得する。

【教育方法】

• 各専門領域における「特別研究」及び「特別演習」を、指導教員了解のもとで履修しながら、学位取得に向けた論文指導を受ける。
• 研鑽の成果としての研究論文が、質の高いものであることを保証するために、外部の学会発表及び査読付き論文の公表を推奨する。

【学修成果の測定方法】

• 授業への積極的関わり、授業内でのプレゼンテーション、課題の取り組み状況や最終レポート・試験を総合的に評価する。
• 博士論文の審査は、次のように厳格かつ適正に行う。
  ①主査1名、副査2名による論文審査と口頭試問。
  ②日本語日本文化専攻委員会、文学研究科委員会、大学院委員会での審査。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   専門分野について研究者として自立して研究活動を行い、またはその他の高度に専門的な業務に従事するのに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことが博士課程（後期）の目的である。これに基づいて本専攻では、①博士課程（前期）よりもさらに専門分野に関わる高度な研究能力と専門知識とを備えた研究者・教育者を養成すること、②日本語教育とその方法について研究開発できる能力を備えた研究者・教育者を養成すること、③国際的分野で活躍できる高い専門的能力と深い教養・豊かな人格を備えた社会人を育成することを目的とする。
2. 人材養成の指針
   文学研究科日本語日本文化専攻博士課程（後期）は、本学の教育理念である良心教育を柱とするキリスト教主義、国際主義、リベラル・アーツ教育を生かした、バランスのとれた豊かな人間性を育て、各専門分野における学問を継承し深化させることのできる能力だけではなく、さらに新しいパラダイムによる日本文化研究を切り開くことのできる人材の養成を目的とする。
3. 求める学生像
   本専攻博士課程（後期）では上記の教育・研究目的を達成するために以下のような人物を求める。
   ①日本語、日本文学、日本文化史、芸術文化の研究領域において既に研究実績を持ち、独自の研究テーマを確立し、さらにそれを深く研究しようとする意欲を持つ者。
   ②日本語、日本文学、日本文化史、芸術文化に関する高度な知識を必要とする業務に従事する意欲を有する者。

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情報文化専攻　修士課程

■人材養成目的
（教育・研究目的）

21世紀は「知識基盤社会」の時代であると言われる。このような時代を生きる人間の知的・文化的営為の探求には、従来の文化研究の枠組みを基にした新たな「情報文化」という視点が求められる。本専攻では、この現代的課題に「メディア文化」と「表現文化」という2とおりのアプローチを有機的に結合して挑む。「メディア文化」分野では、人間に根本的な影響を与えるメディア、すなわち言語、テキスト、マスメディア、インターネット、都市などを研究対象とし、その多様性を踏まえながら、知的・文化的問題としてのメディアを探求する。「表現文化」分野では、情報発信の方法を、創作と分析批評などを通して追究する。更に、両分野に共通する基本的な知識としてメディアの理解、メディアによる表現、そしてその双方に共通する基盤である言語や認知に関連する知識、メディアの調査分析手法などを修得する。

（人材養成の指針）

「メディア文化」分野と「表現文化」分野における研究を通じて、情報メディアに関わる高度な専門的知識を有するとともに、先端のメディアを駆使した表現力やプロデュースカを発揮することのできる専門的職業人を養成する。また、共通分野科目や他研究科・専攻科目の履修を通して幅広い視野と教養を獲得させ、グローバル化、絶え間ない技術革新、幅広い知識と柔軟な思考力に基づく判断の重視、性別や年齢を問わない参画といった社会変化に対応できるようにする。具体的には、マスコミ関連分野、広告関連分野や一般企業における広報・宣伝部門を担う人材をはじめ、lT関連分野におけるシステム・エンジニア、プログラマー、またメディアを駆使したデザイナーやアーティストなどの芸術系分野、更に情報メディア系教育分野など、多様な分野で活躍することのできる人材の育成を行い、広く現代のメディア社会の発展に寄与することを目指す。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

文学研究科 情報文化専攻 修士課程は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に修士（情報文化）の学位を授与する。

【知識・理解】

• 情報文化に関する高度な専門的知識と、幅広い視野に基づく多様な関連分野の知識を修得している。
• 情報文化の観点から文化研究及び実践を行うための手法を理解している。

【関心・意欲・態度】

• グローバル化と絶え間ない技術革新が進む現代社会の中で起こりうる様々な事象に対し、常に分析的・批判的視野を持って生きていくことができる。
• 社会の一員として、修得した高度な専門的知識及び技術を活かし、問題を主体的に発見し、かつ創造的に解決しようとする意欲と態度を身に付けている。

【表現・技能・能力】

• 先端メディアを駆使した表現力、プロデュース力を中心とした情報文化に関わる専門的技能を修得している。
• 情報文化の観点から文化研究及び実践を行うための高度な理論に基づく問題発見・調査・分析・解決のための能力を修得している。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

【体系性】

• 情報文化に関する高度な専門的知識や技能を修得するための演習形式授業を中心としつつ、関連分野の知識・技能修得のための講義形式授業を設置する。
• カリキュラムを「メディア文化」分野と「表現文化」分野に分けて選択制とし、各人の研究志向に沿った専門的履修を可能とする。
• 履修が特定の研究分野のみに偏ることを避けると同時に、幅広い視野を獲得するために、選択した分野以外の科目の修得を必須とする。
• 英語英文学専攻・日本語日本文化専攻（各博士課程（前期））、国際社会システム専攻・生活デザイン専攻（各修士課程）のB類科目を履修でき、かつ修了要件単位数に組み入れることができる。これにより、本専攻の教育課程ではカバーしきれない、さらに幅広い視野と関連分野の知識の修得を可能にする。

【教育内容】

• 「メディア文化」分野科目においては、人間に根本的な影響を与えるメディア、すなわち言語、テキスト、マスメディア、インターネット、都市などを研究対象とし、その多様性を踏まえながら、知的・文化的問題としてのメディアを探求することで、グローバル化と絶え間ない技術革新が進む現代社会の中で起こりうる様々な事象に対する分析的・批判的視野と主体的な問題発見能力を醸成する。
• 「表現文化」分野科目においては、自己表現や情報発信の方法を創作及び分析批評等の手法を通して探求することで、先端メディアを駆使した表現力、プロデュース力を中心とした情報文化に関わる専門的技能を修得する。
• 「共通」分野科目においては、情報文化研究において必要となる基礎的理論及び研究手法等を修得する。

【教育方法】

• 授業全般にアクティブ・ラーニングの手法を取り入れ、創造的な問題解決をしようとする意欲と態度を醸成する。
• 初年次より各人に指導教員が付き、修士論文を見据えたきめ細やかな指導を行う。また、半期ごとに研究概要や進捗状況発表を公開の場で義務付けることで研究精度を高め、高度な理論に基づく問題発見・調査・分析・解決のための能力を醸成する。
• 最新情報機材を備えた演習室及び工作室を設置し、授業及び授業外学習に使用する。
• 撮影、音響、展示、デザイン等の専門スタッフで組織されたメディアサポートセンターを設置し、授業及び授業外学習・制作等における技術サポートを行う。
• ゲスト講師によるワークショップ・講演会・展覧会などを随時実施し、多様な視点を持つきっかけとする。

【学修成果の測定方法】

• 講義形式の授業においては、試験及びレポートを中心としつつ、グループワーク・調査・制作・発表などの課題に対する評価も重視する。
• 演習形式の授業においては、原則として、授業内で学び修得した力の集大成である最終課題の制作をもって評価する。
• 修士論文については、指導教員の他、口頭試問及び情報文化専攻教員で組織される委員会において評価する。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   21世紀は「知識基盤社会」の時代であると言われる。このような時代を生きる人間の知的・文化的営為の探求には、従来の文化研究の枠組みを基にした新たな「情報文化」という視点が求められる。本専攻では、この現代的課題に「メディア文化」と「表現文化」という2通りのアプローチを有機的に結合して挑む。「メディア文化」分野では、人間に根本的な影響を与えるメディア、すなわち言語、テキスト、マスメディア、インターネット、都市などを研究対象とし、その多様性を踏まえながら、知的・文化的問題としてのメディアを探求する。「表現文化」分野では、情報発信の方法を創作と分析批評などを通して追究する。さらに、両分野に共通する基本的な知識としてメディアの理解、メディアによる表現、そしてその双方に共通する基盤である言語や認知に関連する知識、メディアの調査分析手法などを修得する。
2. 人材養成の指針
   「メディア文化」分野と「表現文化」分野における研究を通じて、情報メディアに関わる高度な専門的知識を有するとともに、先端のメディアを駆使した表現力やプロデュース力を発揮することのできる専門的職業人を養成する。また、共通分野科目や他研究科・専攻科目の履修を通して幅広い視野と教養を獲得させ、グローバル化、絶え間ない技術革新、幅広い知識と柔軟な思考力に基づく判断の重視、性別や年齢を問わない参画といった社会変化に対応できるようにする。具体的には、マスコミ関連分野、広告関連分野や一般企業における広報・宣伝部門を担う人材をはじめ、IT関連分野におけるシステム・エンジニア、プログラマー、またメディアを駆使したデザイナーやアーティストなどの芸術系分野、さらに情報メディア系教育分野など、多様な分野で活躍することのできる人材の育成を行い、広く現代のメディア社会の発展に寄与することを目指す。
3. 求める学生像
   本専攻修士課程では上記の教育・研究目的を達成するために以下のような人物を求める。
   ・多様化するメディアと人や社会との関係について強い関心と探究心を持つ者。
   ・メディア文化や表現文化分野における学術研究に強い関心を持つ者。
   ・メディアを利用した表現や作品制作に強い意欲を持つ者。
   ・情報文化研究に取り組む上で必要となる基礎的知識を身に付けている者。

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国際社会システム研究科

国際社会システム専攻　修士課程

■人材養成目的
（教育・研究目的）

グローバル化が進展するこれからの日本社会にあって、国際社会に対する正しい知見に基づいた国際友好の進展は、不可避的条件である。国際社会の最大の目標である「共生」に至る道を探るために、「国際協力と国際交流」（文化・経済・環境政策面での国際協力と国際交流）「現代社会と文化」（各国・各地域の文化的多様性と社会の調和）「現代社会とこども」（教育的な面からの現代社会とこどもの関わり）という三分野を設定している。国際社会システム研究科は、国際的視点のもとに研究を進展させ、これら三分野にわたる総合的知見を身につけた研究を進展させることで、高度な職業的専門人を育成することを教育目的としている。

（人材養成の指針）

国際社会と国際交流に関する知見、及び現代社会の諸領域についての宗教学的、社会学的、心理学的、教育学的知識を学ぶことにより、国際問題や現代社会に関わる問題についての理解力と解決力を身につけ、これらを生かして国際機関・NPO、教育・研究職のほか、多国籍企業、マスコミ・ジャーナリズム、自治体や企業の国際部門、初等教育又は中等教育の現場で活躍できる人材の養成に力を入れている。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

国際社会システム研究科 国際社会システム専攻 修士課程は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に修士（国際社会システム）の学位を授与する。

【知識・理解】

• 「国際協力と国際交流」「現代社会と文化」「現代社会とこども」という3分野から、国際的課題や、現代社会を構成する多様な文化と課題、現代社会とこどもの発達・育成に関わる諸課題等に深い専門知識を修得している。
• 国際問題・現代社会の諸課題やこどもの発達と育成に取り組む上で欠かせない、歴史・文化・政治・社会・教育・保育等に関する多様性・複雑性への理解度が十分である。

【関心・意欲・態度】

• 本学の建学の精神である「国際主義」を体現するために、国際的・多文化共生的・人間発達的な視座から21世紀の国際社会の諸課題に主体的に関わり、かつ指導的な役割を果たすことができる専門的職業人としての態度を身に付けている。

【表現・技能・能力】

• 多様化・複雑化が進む国際社会において、他分野の専門家と協力して諸課題に取り組むために、社会調査のための諸技能、双方向的なコミュニケーション能力並びに豊かなプレゼンテーション能力を獲得している。
• 専門的知識を修得し論理的思考を養うことを通し、国際問題や現代社会、人間発達に関する課題についての理解・解決を促す諸技能と能力を身に付けている。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

【体系性】

• 国際社会と国際交流、現代社会と文化、現代社会とこどもに関する知見を広げ、歴史・文化・政治・社会・人間発達などの多様性・複雑性を理解するため、「国際協力と国際交流」「現代社会と文化」「現代社会とこども」の3分野にA類科目（選択必須）・B類科目（選択）を配当する。
• A類科目として「国際協力と国際交流」「現代社会と文化」「現代社会とこども」のそれぞれの分野に特殊演習を設ける。A類科目は、研究を行う上で不可欠な基礎的知見並びに方法論を修得することを目的としたもので、研究指導資格を有する教員が担当する。さらにB類科目として、より広範囲で、かつ専門的な知識を修得し論理的思考を養うため、各界専門家が担当する応用・各論科目を配置する。
• A類科目（選択必須）・B類科目（選択）は基本的には講義が中心であるが、少人数教育のもとで双方向性を重視して実施するので演習科目に準ずる科目と言える。
• 英語英文学専攻・日本語日本文化専攻（各博士課程（前期））、情報文化専攻・生活デザイン専攻（各修士課程）のB類科目を履修でき、かつ修了要件単位数に組み入れることができる。これにより、本専攻の教育課程ではカバーしきれない、さらに幅広い視野と関連分野の知識の修得を可能にする。

【教育内容】

• 知識並びに理解力を養うため、授業科目（A類科目とB類科目）では、基礎から専門科目まで一貫して学ぶ中で、基礎的知見・方法論・専門的知識並びに論理的思考を養い、歴史・文化・政治・社会・教育・保育等に関する多様性・複雑性への理解度を高める。さらに、こうした知識・理解力を確かなものとするため、研究指導を受け修士論文に取り組む。
• 専門的職業人としての態度と意欲を身に付けるため、授業科目（A類科目とB類科目）と研究指導を通し、地域社会・国際社会・産業界において、指導的役割を果たしたりロールモデルとなったりする、専門的職業人との交流を促す。
• コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力を獲得するため、授業科目（A類科目とB類科目）と研究指導を通し、学生の個性を考慮した、きめ細やかな指導を実施する。さらに、セミナー・講演会など学外の方を交えた発表・交流の機会を設けるように努める。

【教育方法】

• 授業科目（A類科目とB類科目）並びに研究指導における教育上の特長として、「理論と実践」の両面からの指導、少人数教育によるきめ細やかな指導を行う。
• 「理論と実践の両面からの指導」として、具体的にはケーススタディ、フィールド・ワーク並びにセミナー、ワークショップ等を行う。これらを通し、地域社会・国際社会・教育・保育界・産業界など社会全般における諸課題に向き合ったり、専門的職業人と交流したりすることで、知識・理解力だけでなく、社会的課題への関心を深め、解決に向け能動的に取り組むための意欲・態度を身に付けるように促す。
• 少人数教育によるきめ細やかな指導により、個々の学生の個性を考慮した、双方向的な教育が推進され、さらに大学院教員が隅々まで目を配る中でフィールド・ワーク並びにワークショップなど発表・交流の機会を生かすことにより、コミュニケーション能力並びに豊かなプレゼンテーション能力を養うことができる。
• 研究指導教員は、授業科目担当教員と連携をとり、責任をもって、研究者倫理について学生が理解していること確認し、質的調査・量的調査などの社会調査手法を身に付けさせる。
• 大学院生と学部学生との交流を図るため、公開発表会やワークショップを実施する。

【学修成果の測定方法】

• 大学院生の学修成果の測定方法と評価規準については、試験、レポート、授業への参加・貢献度、セミナー・講演会への参加・出席などによって評価する。
• 修士論文の評価にあたっては研究指導教員（主査）並びに副査による論文審査・口頭試問を経て、最終試験として、公開発表会を設け研究科教員全員により審議する。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   グローバル化が進展するこれからの日本社会にあって、国際社会に対する正しい知見に基づいた国際友好の進展は、不可避的条件である。国際社会の最大の目標である「共生」に至る道を探るために、「国際協力と国際交流」（文化・経済・環境政策面での国際協力と国際交流）「現代社会と文化」（各国・各地域の文化的多様性と社会の調和）「現代社会とこども」（教育的な面からの現代社会とこどもの関わり）という3分野を設定している。国際社会システム研究科は、国際的視点のもとに研究を進展させ、これら3分野にわたる総合的知見を身に付けた研究を進展させることで、高度な職業的専門人を育成することを教育目的としている。
2. 人材養成の指針
   国際社会と国際交流に関する知見、及び現代社会の諸領域についての宗教学的、社会学的、心理学的、教育学的知識を学ぶことにより、国際問題や現代社会に関わる問題についての理解力と解決力を身に付け、これらを生かして国際機関・NPO、教育・研究職の他、多国籍企業、マスコミ・ジャーナリズム、自治体や企業の国際部門、初等教育または中等教育の現場で活躍できる人材の養成を目的とする。
3. 求める学生像
   本研究科修士課程では上記の教育・研究目的を達成するために以下のような人物を求める。
   ①グローバルな諸問題に関心があり、国際化が人材形成や市民性に与える影響など、国際協力と国際交流に関する理論的、政策的な分析に関心を持つ者。
   ②グローバル化と文化の関連性に関心を持ち、地域文化、教育、思想などの研究を通じて現代社会の諸問題の解決に取り組む者。
   ③こども・家族・教育・ジェンダーなどの問題に着目し、国際的な視野から諸問題を分析・解決しようとする者。
   なお、十分な研究成果を挙げるためには、英語をはじめとする外国語運用能力が不可欠である。また社会科学に関連する科目群の学習を通じ、知識のみでなく論理的思考力を養っておくことが求められる。

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薬学研究科

医療薬学専攻　博士課程

■人材養成目的
（教育・研究目的）

大学院薬学研究科医療薬学専攻博士課程は、高度な薬学専門知識を総合的に身に付け、先端科学の基礎及び応用研究を通して、さまざまな薬学関連分野において自らが意欲的かつ創造性豊かに研究を遂行できる高度専門薬剤師、基礎薬学分野や医療薬学分野の研究者、及びそのような人材を育成する指導者の養成を目的とする。

（人材養成の指針）

本研究科博士課程は、先端的な科学技術に基づく薬学体系と高度化した薬物治療に基づく医療体系をつなぐ医療薬学の研究の実践によって、大学、研究所、医療機関、民間企業や地方自治体において基礎薬学及び医療薬学の研究者・教育者として、難治疾患の克服や医薬品の安全・適正使用などの社会的要請に応えるとともに、科学と医療の発展に寄与できる高度な専門性を有する人材の育成を目的とする。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

薬学研究科 医療薬学専攻 博士課程は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に博士（薬学）の学位を授与する。

【知識・理解】

• 研究に関連する諸領域について広範かつ深い専門的知識を修得している。
• 研究方法・実験手技に関する理論や原理を理解している。

【関心・意欲・態度】

• 原著論文や総説を随時検索し、研究対象領域における最先端の研究状況を把握しようとする態度が身に付いている。
• 最先端の研究状況に対応して、研究を計画し遂行しようとする態度が身に付いている。
• 科学と医療の諸問題に対応しようとする意欲を有している。
• 後輩学生の研究についての助言や指導にも積極的である。

【表現・技能・能力】

• 自立的に研究を立案し遂行できる。
• 専門的な実験手技を修得し、再現性が良く信頼性が高い研究を遂行できる。
• 研究内容をわかりやすくプレゼンテーションし、多様な観点からディスカッションできる。
• 審査制度のある国際的な英語学術雑誌に、筆頭著者として原著論文を公表できる。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

【体系性】

• 基礎薬学と医療薬学を包括した総合的な学術としての薬学を体系的に修得し、薬学基礎研究や医療薬学の充実に貢献できる高度な専門性や優れた研究能力を有する高度専門的人材及びそれを指導する人材を育成するために、研究指導科目、講義科目、実習科目から構成されるカリキュラムを設置する。

【教育内容】

• 基礎薬学及び医療薬学の広範な薬学領域において、必須となる基本的知識・技能の修得と、特定領域に関する高度な専門性の修得を両立させるためのカリキュラムにより、高度な専門性を有する薬学研究者や薬剤師、あるいは基礎・臨床薬学での指導者を育成する。

【教育方法】

• 講義科目を、基礎薬学領域（A群）、医療薬学領域（B群）、実践的臨床薬学領域（C群）の3群に分け、学生の求める専門性に応じて選択履修させるが、専門領域に重点を置きつつも、関連性のある領域の知識を身に付けさせ、過度な専門化に陥ることなく、情報発信能力及び豊かな人間性と倫理観を身に付けさせる。
• 薬学の研究に必須な実験手技を修得するために、基礎薬学領域に関連した手技の修得を目的とした「基礎薬学総合実習」、医療薬学領域に関連した「医療薬学総合実習」、及び実践的臨床薬学領域に関連した「実践的薬剤処方解析実習A」を配置して必修科目とすることにより、領域横断的な知識に技術的な裏付けをする。
• 高度な臨床能力を修得するため、薬剤師免許を持つ学生を対象に関連病院の臨床現場における「実践的薬剤処方解析実習B」を配置し、選択履修することにより高度な専門薬剤師のスキルを磨く。
• 基礎的知識・技術の修得は低学年時に集中させ、その基盤の上に立ち、必修科目である1年次から4年次まで連続して設置する研究指導科目「薬学特別研究Ⅰ～Ⅳ」によって国際レベルの博士論文を完成させる。
• 日々の研究活動の中で、その成果と意義を国の内外を問わず、学会発表等において議論し、新しい考え方を構築していくコミュニケーション能力、ディスカッション能力を涵養する。
• 研究成果を査読付の国際的な学術雑誌にて発表することにより、グローバルな視点から医療と健康の諸問題に対応できる資質を涵養する。

【学修成果の測定方法】

• 査読付きの国際的な英語学術雑誌において、筆頭著者での受理または掲載論文が1報以上あること。
• 受理または掲載された論文をもとに、博士学位論文を作成し、薬学研究科委員会での審議を経て合格していること。
• 専門的知識及び理解度の測定は、指導教員が課題レポートの記載内容や研究結果について種々ディスカッションすることにより行う。
• 問題解決力の測定は、研究の立案内容や研究条件の設定状況を含めた研究の進展度を評価することにより行う。
• 研究成果のプレゼンテーション能力や質疑応答能力、コミュニケーション能力及び専門的技術能力はルーブリック法により測定する。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   大学院薬学研究科医療薬学専攻博士課程は、高度な薬学専門知識を総合的に身に付け、先端科学の基礎及び応用研究を通して、さまざまな薬学関連分野において自らが意欲的かつ創造性豊かに研究を遂行できる高度専門薬剤師、基礎薬学分野や医療薬学分野の研究者、及びそのような人材を育成する指導者の養成を目的とする。
2. 人材養成の指針
   本研究科博士課程は、先端的な科学技術に基づく薬学体系と高度化した薬物治療に基づく医療体系をつなぐ医療薬学の研究の実践によって、大学、研究所、医療機関、民間企業や地方自治体において基礎薬学及び医療薬学の研究者・教育者として、難治疾患の克服や医薬品の安全・適正使用などの社会的要請に応えるとともに、科学と医療の発展に寄与できる高度な専門性を有する人材の育成を目的とする。
3. 求める学生像
   本研究科博士課程では、上記の目的を達成するために以下のような人物を求める。
   ①高い倫理観を有し、研究能力を高める熱意を有する者。
   ②基礎薬学あるいは臨床薬学領域において真理探究の情熱と忍耐力を有する者。
   ③医療現場における問題意識に基づいて創薬・医療・健康に関連する基礎科学の進歩の必要性を自覚し、知的リーダーシップを発揮することにより医療に貢献しようとする強い意欲を持つ者。
   ④知的好奇心に富み、異分野の知識を積極的に取り組む柔軟な姿勢を有し、国際的な視野にたって自ら学び続ける熱意を有する者。
   ⑤医療現場での勤労経験、特に薬剤師としての経験を持つ社会人であって、上記資質を持つ者。
   ⑥環境に配慮する心を持った者。

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看護学研究科

看護学専攻　博士課程(前期)

■人材養成目的
（教育・研究目的）

看護学研究科看護学専攻博士課程(前期)は、「看護学研究分野」と「助産学実践分野」を軸に、リサーチマインドを有し臨床における判断力や指導力、専門的知識と技術の向上・開発を目指す看護職者や、より精深な学識と研究能力を修得し教育研究者を目指す看護職者、そして、時代の流れに沿った医療環境の大きな変化に対応できる高度な助産学の知識・技術を有した助産師を育成することを目的とする。

（人材養成の指針）

看護学研究科看護学専攻博士課程(前期)では、様々な健康レベルにある人々が、豊かで健やかな生活を確かに送れるように、理論と実践に基づいた研究能力及びエビデンスとナラティブを統合できる看護実践能力を備え、看護現象を探究し、看護学の発展と健康・福祉の向上に寄与できる人材を養成する。すなわち、看護実践の場で生じている課題について、論理的・創造的思考に基づいた解決方法を探究することができ、看護実践や教育・研究活動に対して積極的に取り組み、継続的な自己研鑽ができる人材を理想に掲げている。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

看護学研究科 看護学専攻 博士課程(前期)は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に修士（看護学）の学位を授与する。

【知識・理解】

• 専門領域における看護実践の発展に貢献できる広範かつ深い知識と理解力を修得している。

【関心・意欲・態度】

• 看護学の発展と探究や健康・福祉の向上のために、主体的かつ継続的に課題解決に取り組む態度を有している。
• 専門職としての高度な職業倫理を有し、看護実践能力を向上しようとする意欲を有している。

【表現・技能・能力】

• 理論と実践を統合して看護現象を探求できる基礎的な研究能力を有している。
• エビデンスとナラティブを統合できる看護実践能力を有している。
• 助産学実践分野を履修する学生は、助産師として、周産期医療での高度な実践能力を有している。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

【体系性】

• 教育課程は、共通科目、専門科目、特別研究の科目群から編成される。共通科目は、専門科目の研究を深める上で基盤となる科目や看護学の発展の基礎となる科目群である。専門科目は、専門領域における知識・技術を習得する科目群、特別研究は、専門科目の履修で明確になった研究課題を、研究のプロセスを経て研究論文としてまとめる科目である。
• 専門科目の看護学研究科目では、成人看護学、ウイメンズヘルス、高齢者・在宅看護学、公衆衛生看護学の専門領域ごとの特論と、看護学演習を設置し、専門領域における最新の知見や動向に関する理解を深める。これらの専門領域は、選択制とし、各自の研究志向にそった専門的履修を可能とする。履修が特定の研究分野のみに偏ることを避けると同時に、幅広い視野を獲得するために、選択した専門領域以外の科目の履修を必須とする。
• 助産学実践科目は、基盤科目と発展科目から編成し、基盤科目は、保健師助産師看護師学校養成所指定規則に定める科目、発展科目は、助産の応用・発展となる科目群である。さらに、周産期での高度な実践能力を修得するために、講義・演習・実習形式の授業を学習内容の順序性や系統性を考えて配置する。

【教育内容】

• 共通科目では、看護学研究と実践に必要な基礎的理論および研究手法を修得するとともに、倫理観を高める。
• 看護学研究科目では、各分野において看護現象を科学的かつ専門的な視点からエビデンスを活用し分析、理論を生成・検証できる能力および看護を受ける人々の病の体験を通したナラティブな視点から看護現象を分析し再構成・検証できる能力を醸成する。
• 助産学実践科目の基盤科目においては、助産師の資格取得に要する助産学の基礎的な知識・技術を修得する。発展科目では、助産の応用・発展に必要な高度で創造的な実践力を修得する。
• 特別研究では、専門分野の教員を中心に研究倫理に関する理解を深め、研究手法を修得させ、学問的成果を論理的にまとめる能力を修得する。

【教育方法】

• 初年次より各人に指導教員が付き、修士論文や課題研究論文を見据えたきめ細かな指導を行う。また、研究概要や進捗状況を公開して研究精度を高める。
• 最新の医療機器を整備した実習室を設置し、助産学実践科目の授業および演習に使用する。
• 助産学実践科目の臨地実習では、実習科目ごとに到達目標を設定し、段階的に学修を行う。

【学修成果の測定方法】

• 講義形式の授業においては、試験およびレポートを中心に評価する。
• 演習形式の授業では、グループワークや調査結果のプレゼンテーションなどの課題に対する評価を重視する。
• 修士論文や課題研究論文については、指導教員の他、口頭試問および看護学研究科教員で組織される研究科委員会において評価する。
• 助産学実践科目の演習形式の授業においては、授業内で学び修得した力の集大成を助産OSCE（客観的臨床能力試験）により評価する。実習科目においては、実習目標の到達度をもって評価する。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   看護学研究科看護学専攻博士課程(前期)は、「看護学研究分野」と「助産学実践分野」を軸に、リサーチマインドを有し臨床における判断力や指導力、専門的知識と技術の向上・開発を目指す看護職者や、より精深な学識と研究能力を修得し教育研究者を目指す看護職者、そして、時代の流れに沿った医療環境の大きな変化に対応できる高度な助産学の知識・技術を有した助産師を育成することを目的とする。
2. 人材養成の指針
   看護学研究科看護学専攻博士課程(前期)では、様々な健康レベルにある人々が、豊かで健やかな生活を確かに送れるように、理論と実践に基づいた研究能力およびエビデンスとナラティブを統合できる看護実践能力を備え、看護現象を探究し、看護学の発展と健康・福祉の向上に寄与できる人材を養成する。すなわち、看護実践の場で生じている課題について、論理的・創造的思考に基づいた解決方法を探究することができ、看護実践や教育・研究活動に対して積極的に取り組み、継続的な自己研鑽ができる人材を理想に掲げている。
3. 求める学生像
   本研究科博士課程(前期)では、上記の目的を達成するために以下のような人物を求める。
   ①看護師免許を保有し、看護職者としての基礎的な知識・技術、看護実践能力ならびに、修士論文を作成するために必要となる基礎的英語能力を有している者。
   ②保健・医療・福祉をめぐる環境が大きく変化する中、そうした環境を取り巻く様々な課題を、リサーチマインドをもって探究できる高度な看護実践者、研究者、教育者を目指す者。
   ③人々の健康生活に関わる看護学研究分野の進歩に貢献したいという情熱を持ち、新たな看護の開発に向けた研究に強い意欲のある者。
   ④高度な助産学の知識・技術の修得、創造的な助産実践に強い関心を持ち、次世代育成の視点からより良い助産ケアを学ぼうとする者。

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看護学専攻　博士課程(後期)   (※2020年4月開設)

■人材養成目的
（教育・研究目的）

看護学研究科看護学専攻博士課程（後期）は、博士課程（前期）での教育・研究をさらに深化させ、看護学の研究者として自立した研究活動を行うのに必要な高度な研究力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを基本的な理念として、看護実践に活用可能な理論の構築や方法の開発を目指し、科学的な思考に基づいた高度な研究・教育・実践活動を推進することのできる女性を育成する。これらの人材を社会に輩出することで、看護学の発展と健康・福祉の向上に寄与することを目的とする。

（人材養成の指針）

看護学研究科看護学専攻博士課程（後期）では、実践的で応用可能な看護学の理論の構築や方法を探究できる教育研究力を備え、指導的役割を担うことのできる人材として、教育研究、臨床や地域など多様なフィールドで活躍し、看護継続教育や学生の臨地実習に携わる看護職者、看護系大学教員等の次世代育成や看護学の発展に寄与できる女性を育成する。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

看護学研究科看護学専攻博士課程（後期）においては、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に博士（看護学）の学位を授与する。

【知識・理解】

• 医療の高度化・複雑化、社会構造の変化や国際化などに伴う健康課題の多様化に対応した研究・教育の遂行に必要な広範かつ深い学識と理解力を修得している。

【関心・意欲・態度】

• 看護学の発展と探究や健康・福祉の向上のために、自ら課題を発見し、主体的かつ継続的に課題解決に取り組む態度を有している。
• 看護学の学識者としての倫理観を有し、独創的で高度な研究活動を持続する意思を有している。

【表現・技能・能力】

• 広い視野と豊かな学識を基盤として、卓越性と独創性を発揮しうる看護学の研究力を有している。
• 看護学の発展に寄与する研究を自立して推進する能力を有している。
• 研究的手法を用いて、新たな看護方法やヘルスケアシステムを構築し、評価できる能力を有している。
• 看護学の研究成果やその応用を社会に発信できる能力を有している。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

【体系性】

• 教育課程は、共通科目、専門科目、特別研究の3つの科目群から編成される。共通科目は専門科目の研究を深める上で基盤となる科目や看護学の発展の基礎となる科目群である。専門科目は専門分野における知識を習得する科目群、特別研究は専門科目の履修で明確になった研究課題を、研究のプロセスを経て研究論文としてまとめる科目である。
• 専門科目は、特講科目を配置し、専門領域における最新の知見や動向に関する理解を深める。これらの専門領域は選択制とし、各自の研究志向に沿った専門的履修を可能とする。各自の専攻する看護学の特講科目に加え、研究課題に関連性の高い看護学の特講科目をあわせて履修することで、研究の遂行に必要な広範かつ深い学識と理解力を修得する。

【教育内容】

• 共通科目では、看護学の研究・教育・実践活動の推進に必要な理論開発および研究手法を修得するとともに、倫理観を高める。
• 専門科目では、各分野において看護現象を科学的かつ専門的な視点からエビデンスを活用・分析し、理論を生成・検証できる能力を醸成する。
• 特別研究では、自立して高度な研究活動を行うために、研究倫理に関する理解を深め、自律的な研究過程を通じ、幅広い視野と深い学識を基盤とした、国際的に通用する独創的で卓越した研究能力を養う。

【教育方法】

• 初年次より各人に指導教員が付き、博士論文を見据えたきめ細かな指導を行う。また、研究概要や進捗状況を公開して研究精度を高める。

【学修成果の測定方法】

• 講義形式の授業においては、課題レポートおよび討議参加度等から到達目標の達成度を評価する。
• 博士論文については、主査1名と副査2名により構成する審査委員会が最終試験である口頭試問を行ったうえで評価する。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   看護学研究科看護学専攻博士課程（後期）は、博士課程（前期）での教育・研究をさらに深化させ、看護学の研究者として自立した研究活動を行うのに必要な高度な研究力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを基本的な理念として、看護実践に活用可能な理論の構築や方法の開発を目指し、科学的な思考に基づいた高度な研究・教育・実践活動を推進することのできる女性を育成する。これらの人材を社会に輩出することで、看護学の発展と健康・福祉の向上に寄与することを目的とする。
2. 人材養成の指針
   本課程では、実践的で応用可能な看護学の理論の構築や方法を探究できる教育研究力を備え、指導的役割を担うことのできる人材として、教育研究、臨床や地域など多様なフィールドで活躍し、看護継続教育や学生の臨地実習に携わる看護職者、看護系大学教員等の次世代育成や看護学の発展に寄与できる女性を育成する。
3. 求める学生像
   本課程では、上記の目的を達成するために以下のような人物を求める。
   ①看護学を研究する者として、倫理観を備え、看護学研究の進展に貢献したいという情熱を有し、新たな看護の開発に向けた研究に強い意欲のある者
   ②看護学に関連する基礎的な研究能力を有し、自立して学修に取り組む姿勢を備えている者
   ③保健・医療・福祉をめぐる環境が大きく変化する中、そうした環境を取り巻く様々な課題解決のための看護実践に関連する理論の構築や方法の開発など、研究、教育、実践において、社会に貢献しようとする強い意欲を持つ者

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生活科学研究科

生活デザイン専攻　修士課程

■人材養成目的
（教育・研究目的）

生活デザイン専攻には、生活全般を生活デザインとして見直すため、多様化するくらしと、くらしをとりまく環境のデザインを追求する「くらしのデザイン分野」と、社会とともにあるこころのあり方を、くらしの中の人間関係の視点から追求する「こころのデザイン分野」が設置されている。本専攻は、両分野を統合することにより、衣・食・住を中心に、くらしに係わる経済・児童・倫理・こころ・福祉・環境問題に関する高度な専門知識と研究能力、デザイン能力及び実践能力を養成することを教育目的としている。本専攻の教育の特徴は、リベラル・アーツの精神に基づき、両分野の問題を多方面から考察・研究することにある。

（人材養成の指針）

生活デザイン専攻は、修得した多岐にわたる高度な専門的知識と研究能力、デザイン能力や実践能力をもとに、「くらしのスペシャリスト」（「くらしのデザイナー」「こころのデザイナー」）として多方面で活躍できる優れた人材の養成を目的とする。具体的には、くらしに係わる企業（住居やアパレルなど）、くらしや児童などに関する出版関係、国民生活センターや福祉団体などの行政機関や団体、大学・短大などの教育機関で活躍できる人材を養成する。また、家庭科の専修免許状も取得可能であり、中学・高校教員としてもー層の活躍ができる。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

生活科学研究科 生活デザイン専攻 修士課程は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に修士（生活デザイン）の学位を授与する。

【知識・理解】

• 学部で獲得した知識や理解を踏まえて、生活科学領域が学際的な広がりを持ちつつ相互に深く関連していることを理解したうえで、自ら設定した研究主題に関する専門的な知識を獲得している。
• 本専攻2分野(くらしのデザイン、こころのデザイン)における学術的な内容全体を理解している。
• 上記2分野における専門的主題に関する研究活動により、研究主題とその周辺領域の知識を高度な水準で修得している。

【関心・意欲・態度】

• 「くらしのデザイン」と「こころのデザイン」に関する諸事象や諸問題及び解決策に、高度な専門的知識を活用しながら取り組むことに関心がある。
• 「くらしのデザイン」と「こころのデザイン」に関する諸事象や諸問題を学問的立場から把握し、高度な専門的知識を活用しながら解決に向かう強い意欲や態度を身に付けている。

【表現・技能・能力】

• 「くらしのデザイン」と「こころのデザイン」に関する諸問題を、研究者の立場から指摘することができる。
• 「くらしのデザイン」と「こころのデザイン」に関する諸問題を、研究者の立場からイメージし、その解決策の提言を創造できる。
• 「くらしのデザイン」と「こころのデザイン」に関する諸問題に対する解決策の提言を、研究者の立場から行うことができる。
• 学術研究を計画・実践し、その成果を発表することができる。
• 修士課程修了後に、「くらしのスペシャリスト」（「くらしのデザイナー」「こころのデザイナー」）として本専攻の学びで得た知識を様々な形で発揮できる。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

人間生活学科での学びを発展させ、「くらしのデザイン」と「こころのデザイン」の2分野を設け、系統的な学びのカリキュラムを設けている。

【体系性】

• 「くらしのデザイン」と「こころのデザイン」の2分野それぞれに演習科目と講義科目を配置している。
• 2分野のいずれかに偏ることなく、両分野の演習や講義を一定必ず修得することを課している。
• 英語英文学専攻・日本語日本文化専攻（各博士課程（前期））、情報文化専攻・国際社会システム専攻（各修士課程）のB類科目を履修でき、かつ修了要件単位数に組み入れることができる。これにより、本専攻の教育課程ではカバーしきれない、さらに幅広い視野と関連分野の知識の修得を可能にする。

【教育内容】

• A類の演習科目では、各分野に個別学問分野に沿った特殊演習と発展演習を設け、くらしのデザイン、こころのデザインに対する分析的・批判的視野と主体的な課題発見能力を醸成する。
• B類の講義科目では、各分野に個別学問分野に沿った講義を設け、くらしのデザイン、心のデザインに関わる専門的な理論と技能を修得する。
• 修士論文を必修とし、在学期間を通して担当教員が当該院生の研究主題に沿った継続的研究指導を行う。1年次概要発表会、2年次中間発表会、及び修士論文発表会を実施し、修士論文の進展と最終的成果それぞれの確認を生活デザイン専攻担当教員の間で把握しながら、修士論文作成までの一貫した指導を行う。

【教育方法】

• 新入生オリエンテーション期間にコンプライアンス教育・研究倫理教育を実施する。
• 学際的な性格の本専攻にあって、各学生の研究テーマによっては、文学研究科ならびに国際社会システム研究科設置科目からも修了単位として算入することを可能にしている。
• 修士論文の作成過程において研究指導教員として主たる指導教員1名が配置されるが、研究計画に基づいて概要発表会と中間発表会を設定し、学生に対して各段階での適切な指導を本専攻全体で組織的に行うことで、幅広い指導を受けることが可能な体制をとっている。

【学修成果の測定方法】

• 各授業については、授業への積極的関わり、授業内でのプレゼンテーション、課題の状況や最終レポート・試験を総合的に評価する。
• 修士論文の審査は、次のように厳格かつ適正に行う。①主査1名と副査1名による論文審査と口頭試問、②生活デザイン専攻委員会での審査、③生活科学研究科委員会での審査、④大学院委員会での審査。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   生活デザイン専攻では、生活をデザインする能力を探求することを目標とし、人間をとりまくくらしの歴史や思考などの文化的側面に着目する「くらしの文化」分野と、多様化するくらしにおける機構や体系などの機能構造的側面に着目する「くらしの仕組」分野を設置している。本専攻は、両分野を統合することにより、くらしに関する様々な専門分野、及びこれらの境界領域に関する高度な専門知識と研究能力、デザイン能力及び実践能力を養成することを教育目的としている。本専攻の教育の特徴は、リベラル・アーツの精神に基づき、両分野の問題を多方面から考察・研究することにある。
2. 人材養成の指針
   生活デザイン専攻は、修得した多岐にわたる高度な専門的知識と研究能力、デザイン能力や実践能力をもとに、「くらしのスペシャリスト」として多方面で活躍できる優れた人材の養成を目的とする。具体的には、くらしに係わる企業、行政機関や公益法人、教育機関などで活躍できる人材を養成する。また、家庭科の専修免許状も取得可能であり、中学・高校教員としても一層の活躍ができる。
3. 求める学生像
   本専攻修士課程では上記の教育・研究目的を達成するために以下のような人物を求める。
   ①「くらし」に関する諸事象や諸問題を分析・解決する強い意欲を持ち、「くらしのスペシャリスト」を目指す者。
   ②「くらし」をめぐる文化・仕組に関する高度な研究能力・デザイン能力及び実践能力を生かし、企業、行政機関や公益法人、教育機関などで高度の専門性を有した「くらしのスペシャリスト」として活躍したい者。

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食物栄養科学専攻　修士課程

■人材養成目的
（教育・研究目的）

食物栄養科学専攻は、「食物栄養科学コース」と「実践栄養管理学コース」からなる。「食物栄養科学コース」では、「食」に関する実験や調査により研究活動を展開することで、研究能力はもとより「食」についての高度な専門知識を兼ね備えた研究者や専門的職業人を養うことを教育目的としている。一方、「実践栄養管理学コース」では、栄養管理を中心とした講義科目、医療・保健・福祉・学校教育などの施設での1年間のインターンシップ（管理栄養士としての職場を有する者にあっては、各人の職場における研究活動）、「実践栄養管理学研究」「実践栄養管理学特別研究」などを通じて、グローバル社会に対応できる、高度で実践的な管理栄養士の知識と技術を磨くことを教育目的としている。

（人材養成の指針）

食物栄養科学専攻両コースにおける人材養成は、他大学院（博士後期課程）への進学希望者に対する指導を含めながらも、主として修士課程修了をくぎりとしている。
「食物栄養科学コース」を修了した学生は、研究能力や「食」についての高度な専門知識が要求される大学・短大の教員や企業の研究者として活躍できるよう養成する。このコースでは家庭科の専修免許状も取得可能であり、中学校・高等学校教員としても一層の活躍ができる。
また、「実践栄養管理学コース」を修了した学生は、医療・保健・福祉・学校教育などの実践現場において、他の専門職と連携し、高度な栄養管理を遂行できる管理栄養士として活躍できるよう養成する。特に、本コースの前身である「臨床栄養学コース」は日本でも先駆けて2001年に食物栄養科学専攻に設けられたコースであり、本学生活科学部卒業生のみならず、現役管理栄養士のキャリアアップに寄与してきた。今後はさらに専門領域を広げ、高い能力を備えた管理栄養士を輩出することで、社会に貢献していく。

■ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）

生活科学研究科 食物栄養科学専攻 修士課程は、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して、次の基準に達している者に修士（食物栄養科学）の学位を授与する。

食物栄養科学コース

【知識・理解】

• 食品学・調理学・栄養学分野の学術的な内容全般を理解している。
• 上記3分野における専門的なテーマについての研究活動を通して、研究テーマとその周辺領域の知識を高度なレベルで獲得している。
• 博士課程への進学、教員や企業・医療・福祉などの高度専門職に対応できる準備ができている。

【関心・意欲・態度】

• 食生活や食環境並びに食物を取り巻く課題に専門的な立場から関心を持ち、研究対象として捉えられる。
• 課題を科学的に究明しようとする姿勢と、困難や妨げがあっても目標達成まで努力する強い意欲を持っている。
• 得られたデータから客観的に結論を導き、社会に還元しようとする態度が備わっている。

【表現・技能・能力】

• 食品学・調理学・栄養学分野の課題の解決に向けて、自ら研究を計画・実行することができる。
  具体的には、研究者として必要な以下の諸能力が一定程度備わっている。
  1. 研究の計画立案力
  2. 研究計画を遂行する上で必要な実験・調査技能
  3. 得られたデータを科学的に分析・検討し、客観的な結論を導く思考力や分析力
  4. 自らが得た成果を他者にわかりやすく説明・提示し、学術論文としてまとめ上げるプレゼンテーション力や表現力

実践栄養管理学コース

【知識・理解】

• 栄養管理を中心とした栄養学の学びを深め、高度で実践的な栄養管理の知識を獲得している。
• 医療・保健・福祉・学校教育などの実践現場におけるインターンシップや研究活動を通して、獲得した知識が統合され、より高度なスキルが構築されている。
• 講義やインターンシップあるいは研究を通して、食と栄養が人々の生活の質に深く関わっていることを体感し、管理栄養士業務の重要性を理解している。

【関心・意欲・態度】

• 医療・保健・福祉・学校教育などの実践現場において、対象となる人々の食と栄養に関して強い関心を抱き、課題の解決のために高度な知識や研究能力を活かすことができる。
• 学習により得た知識や実務経験により得た技能を基本に、さらに広範な知識と高いレベルの技能を獲得する強い意欲を持っている。
• 高度専門職業人として、人々の健康や幸福の実現に貢献すべく、高い職業倫理感をもって業務の質を向上させる態度や行動をとることができる。

【表現・技能・能力】

• 研究発表や業務の向上を目指した提案などのプレゼンテーションにおいて、主旨・根拠・関連性などを適切に表現することができる。
• 医療・保健・福祉・学校教育などの実践現場において、必要なコミュニケーション力やリーダーシップ力を身に付け、適切に連携できる能力を持っている。
• 医療・保健・福祉・学校教育などにおいて、栄養管理を遂行できる技能を獲得している。

■カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

食物栄養科学コース

学部で身に付けた食品学・栄養学・調理学に関する知識を踏まえ、下記のカリキュラムを設けている。

【体系性】

• 食品学、調理学、栄養学の3領域の講義科目を配している。
• 研究指導科目として、「食物学特別研究」を設けている。
• 「食物栄養科学演習」「食物学特別講義」により上記カリキュラムを補完している。

【教育内容】

• 3領域の講義科目及び「食物学特別講義」では、「食」に関する高度な専門知識を獲得させるとともに関連領域の知識を補完する。
• 「食物栄養科学演習」では、英語研究論文の講読を通して、研究倫理に則った実験・調査などの研究手法を理解し、研究の発展的展開を考える力を身に付ける。
• 「食物学特別研究」では、担当教員を中心に継続的に研究指導を行い、客観的かつ持続的な研究態度を養う。

【教育方法】

• 3領域の講義科目及び「食物学特別講義」では、講義を中心とはするが、科目関連論文の読み合わせ、論文内容についてのディスカッションやプレゼンテーションなどを行う。
• 「食物栄養科学演習」では、選んだ研究論文の内容を整理し、大学院任用教授全員の前でプレゼンテーションを行う。
• 「食物学特別研究」では、担当教員の指導のもと、研究目的を定め、目的に合致した実験・調査などを研究倫理に則って遂行する。

【学修成果の測定方法】

• 3領域の講義科目及び「食物学特別講義」では、試験、受講態度、レポートなどにより総合的に判断する。
• 「食物栄養科学演習」では、プレゼンテーションの内容、質問への受け答えを中心として、総合的に判断する。
• 「食物学特別研究」では、修了年にまとめた論文に基づき、大学院任用教授全員に対するプレゼンテーションと質疑応答を行うことでディプロマ・ポリシーに対する達成度を評価する。

実践栄養管理学コース

管理栄養士資格を有する者が、グローバル社会に対応できる高度で実践的な知識を獲得するために、下記のカリキュラムを設けている。

【体系性】

• 栄養管理における重要なテーマを中心に科目を配しており、多職種の講師がそれぞれの視点から講義を行う。
• 管理栄養士としての職場を有しない者には、実務研修（インターンシップ）である「医療実地研修」または「保健・福祉実地研修」と、修士論文を作成するための研究を行う「実践栄養管理学研究」「実践栄養管理学特別研究」を配している。
• 管理栄養士としての職場を有している者には、職場において研究活動に基づいて修士論文を作成する「実践栄養管理学研究」「実践栄養管理学特別研究」を配している。

【教育内容】

• 講義科目では、栄養管理を中心に、多職種の講師から具体的・実践的な内容の講義を受ける。
• 「医療実地研修」または「保健・福祉実地研修」では、現場の管理栄養士実務の栄養教育や栄養管理等の項目ごとに到達目標を設定し、1年間にわたる実務研修（インターンシップ）を実施する。
• 管理栄養士の職場を有しない者については、「実践栄養管理学研究」及び「実践栄養管理学特別研究」において、インターンシップと並行して研究テーマもしくは研究の対象を設定し、研究を行う。在学期間を通して担当教員を中心に、協力施設の客員教授や実地教育講師などから継続的に研究指導を受ける。
• 管理栄養士の職場を有する者については、「実践栄養管理学研究」及び「実践栄養管理学特別研究」において研究計画を立案し、当該職場の許可を得て研究を行う。在学期間を通して担当教員を中心に継続的に研究指導を受ける。

【教育方法】

• 栄養管理を中心とした講義科目の多くは夜間に開講され、原則として複数の科目担当者（それぞれの分野の専門職）がリレー形式で実施する。少人数クラスでディスカッションを中心に、グローバル社会に対応できる高度な栄養管理に関する専門知識を獲得し、関連領域の知識も補完する。
• 管理栄養士としての職場を有しない者は、「実践栄養管理学研究」において、担当教員から研究計画作成等の指導をうけながら、「医療実地研修」または「保健・福祉実地研修」において管理栄養士として栄養管理等を中心としたインターンシップを本学指定の施設（施設内の客員教授や実地教育講師と本学の専任教授が指導する）にて行い、「実践栄養管理学特別研究」において、担当教員の指導のもと修士論文にまとめる。なお、修了年次中に修士論文中間発表を本専攻大学院任用教授の前で行い、進捗状況を確認する。
• 管理栄養士としての職場を有する者は、「実践栄養管理学研究」において、担当教員から研究計画作成等の指導をうけ、勤務先で行う管理栄養士としての栄養管理等から得られた知見を「実践栄養管理学特別研究」において、担当教員の指導のもと、修士論文にまとめる。なお、修了年次中に修士論文中間発表を本専攻大学院任用教授の前で行い、進捗状況を確認する。

【学修成果の測定方法】

• 栄養管理を中心とした講義科目では、定期試験、受講態度、レポートなどで総合的に判断する。
• 「医療実地研修」または「保健・福祉実地研修」では、インターンシップの実習態度、管理栄養士の実務の到達度などにより担当教員と施設の客員教授や実地教育講師が総合的に判断する。
• 「栄養管理学特別研究」では、修了年次に研究を論文にまとめさせ、大学院任用教授全員に対するプレゼンテーションと質疑応答でディプロマ・ポリシーに対する達成度を評価する。

■アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

1. 教育・研究目的
   食物栄養科学専攻は、「食物栄養科学コース」と「実践栄養管理学コース」からなる。「食物栄養科学コース」では、「食」に関する実験や調査により研究活動を展開することで、研究能力はもとより「食」についての高度な専門知識を兼ね備えた研究者や専門的職業人を養うことを教育目的としている。一方、「実践栄養管理学コース」では、栄養管理を中心とした講義科目、医療・保健・福祉・学校教育などの施設での1年間のインターンシップ（管理栄養士としての職場を有する者にあっては、各人の職場における研究活動）、「実践栄養管理学研究」「実践栄養管理学特別研究」などを通じて、グローバル社会に対応できる、高度で実践的な管理栄養士の知識と技術を磨くことを教育目的としている。
2. 人材養成の指針
   食物栄養科学専攻両コースにおける人材養成は、他大学院（博士後期課程）への進学希望者に対する指導を含めながらも、主として修士課程修了をくぎりとしている。「食物栄養科学コース」を修了した学生は、研究能力や「食」についての高度な専門知識が要求される大学・短大の教員や企業の研究者として活躍できるよう養成する。このコースでは家庭科の専修免許状も取得可能であり、中学校・高等学校教員としても一層の活躍ができる。また、「実践栄養管理学コース」を修了した学生は、医療・保健・福祉・学校教育などの実践現場において、他の専門職と連携し、高度な栄養管理を遂行できる管理栄養士として活躍できるよう養成する。特に、本コースの前身である「臨床栄養学コース」は日本でも先駆けて2001年に食物栄養科学専攻に設けられたコースであり、本学生活科学部卒業生のみならず、現役管理栄養士のキャリアアップに寄与してきた。今後はさらに専門領域を広げ、高い能力を備えた管理栄養士を輩出することで、社会に貢献していく。
3. 求める学生像
   本専攻修士課程各コースでは上記の教育・研究目的を達成するために以下のような人物を求める。
   〈食物栄養科学コース〉
   ①学部で身に付けた食品学・調理学・栄養学に関する知識や経験を踏まえ、さらに実験や調査により「食」に関する高度な専門知識と研究能力を獲得したいと望む者。
   ②獲得した専門知識や研究能力を試験研究機関・食品企業での研究・開発や学校等での教育に生かすことを目指す者。
   〈実践栄養管理学コース〉
   ①栄養管理を中心とした学部レベルの栄養学の知識や実習経験を踏まえ、医療・保健・福祉・学校教育などの実践現場における管理栄養士としてのインターンシップを通して、さらに高度で実践的な知識を獲得したいと望む者。
   ②医療などの現場における管理栄養士として就業している中で、自ら高度専門職業人として業務の質を向上させるために、より高度な知識や研究能力を獲得しようという意欲を持つ社会人。
   ③医療・保健・福祉・学校教育などの実践現場において、他の専門職と連携し、グローバル社会での高度な栄養管理技術を用いて人々の健康や幸福の実現に貢献できる管理栄養士を志す者。

教育方針